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【テレビの裏側】(103) 低コストで高視聴率…テレビ東京が狙うポスト『孤独のグルメ』

『テレビ東京』で大晦日から1月2日にかけて、『孤独のグルメ』・『きのう何食べた?』・『忘却のサチコ』という人気グルメドラマのスペシャル版が、『美食晩餐会』と題して放送された。「2012年にスタートした孤独のグルメは、深夜ドラマながら、主演・松重豊の食べっぷりが食欲をそそると話題になり、所謂“飯テロ”ドラマ人気の火付け役となりました。古くは“王様のレストラン”や“ランチの女王”等、食が絡む作品は抑々人気がありましたが、孤独のグルメ以降、料理にフォーカスする作品が増加。登場人物が少なくて済むから、制作費を抑えられる。しかも、安定した数字が見込めるとあって、経費削減を求められている昨今、非常にありがたい存在です」(テレビ東京関係者)。主要4局より予算的な制限が大きいテレ東がグルメ路線に力を入れるのも、むべなるかななのである。制作会社プロデューサーによれば、「テレ東はグルメがテーマであれば、攻めた企画でも通り易い」という。「台湾マフィアやアメリカギャングら、ヤバい人たちの食事を紹介する“ウルトラハイパーハードボイルドグルメリポート”も話題になりましたね。グルメは世界の共通言語だから、NETFLIX等の動画配信サービス企業にも売り易い。ワールドワイドな優良コンテンツなんです」。1月24日からは、映画『カメラを止めるな!』で脚光を浴びた濱津隆之主演のグルメドラマ『絶メシロード』が、テレ東でスタートする。

「精力的に新作を投入するのには理由があります。実は、テレ東のグルメドラマの看板である孤独のグルメが終了の危機に瀕しているんです。主演の松重さんは本来、小食。このドラマは完食が基本なので、身体的な負担が大きい。関係者は続編に後ろ向きだといいます。原作の漫画を描いていた谷口ジロー氏が亡くなったのも痛い。今後、新ネタは生み出されないわけですからね。テレ東は孤独のグルメに代わって、シリーズ化できそうなグルメの新作探しに必死なんです」(制作会社ディレクター)。ポスト『孤独のグルメ』の最有力候補とされているのが、西島秀俊と内野聖陽のダブル主演による『きのう何食べた?』だ。「見逃し放送が全話で100万再生超え。再現されたセットや劇中で使われた小道具を展示する『きのう何食べた?展』は、東京・名古屋・大阪で開催される盛況ぶりでした。当然、テレ東はシリーズ化を熱望しているのですが、主演の2人が売れっ子でスケジュール確保が難しい。加えて、原作者のよしながふみ氏は原作の世界観を大事にする人だから、調整に時間がかかる。続編を作る為のハードルが非常に高い」(前出のテレ東関係者)。救いは「グルメドラマは演者人気が高いこと」だと芸能プロ幹部が言う。「テレ東のグルメドラマは深夜に放送されるから、数字が悪くても叩かれない。それでいて業界視聴率が高いから、インパクトを残せれば他局から出演オファーが来るし、食品系のCMの話が舞い込むこともある。テレ東としても、人気俳優が安いギャラで出てくれるので、まさにウィンウィンの関係なんですよ」。テレ東から令和を代表する食テロドラマの名作が生まれる日は近い?


キャプチャ  2020年1月24日号掲載
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テーマ : 芸能ニュース
ジャンル : ニュース

【令和時代の人生百年計画】(33) 女性政治家が少ないのは何故?



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男の子は集団で戦争ごっこを好み、女の子はペアで人形遊びを好む。何故、子供の頃からこうした性差が生じるのだろうか? 「そんなのは全て男性中心主義の洗脳だ」という話を脇に置いておけば、最も説得力があるのは「進化の過程でリスクへの異なる適応が発達した」という説明だ。子供を産み育てるには両親が揃っていたほうが有利だろうが、どちらか一方の選択なら母親になる。妊娠中は流産の恐れがあるし、乳児は母乳を与えられなければ生き延びられない。それを考えれば、女性がリスクを避けるように進化したと考えるのは筋が通っている。一方、男はどうかというと、人間社会はゴリラのような完全な一夫多妻ではないものの、ハーレムや大奥を持ち出すまでもなく、社会的な地位が高ければ、より若く魅力的な女を獲得できることは間違いない。だとしたら、男は“一発逆転”を狙ってリスキーな挑戦をするように進化した筈だ。獰猛な権力者に挑めば殺されるかもしれないが、だからといって、生涯“非モテ”のまま安全に暮らしていたのでは、子孫を残すことができない。私たちはみな、積極的にリスクを取って競争に勝ち残った男たちの末裔なのだ。この理屈が正しいとすると、競争社会では必然的にリスクを好む男が有利になり、リスクを避ける女は不利になる。政治家や官僚、企業のトップ等、社会を動かす重要人物の大半が男なのは、進化論的に正当な理由があるのだ。こうした主張に反発する人は多いだろうが、不愉快だからといって間違っていることにはならない。“政治的に正しい”ことが、“科学的に正しい”とは限らないのだ。

そこで、政治学者のサラ・フルトンらは、アメリカの地方議員への大規模な意識調査(※全米435の選挙区からランダムに200選挙区を選び、2715人の州議会議員にアンケートを送り、875の回答を得た)を使って、“何故女性の政治家は少ないのか”を解明しようとした。ここで、「女性差別によって選挙に出ても勝てないからだ」と考える人がいるだろう。だが最近の調査では、性別以外の候補者の条件を揃えると、男女の当選確率に差がないことがわかっている。不思議に思うかもしれないが、有権者の半分が女性であることを考えれば当然とも言える。しかしそうなると、女は何故、選挙という競争を避けるのだろうか――。これがフルトンの疑問だ。州議会議員(※日本の県議会議員に相当)は、アメリカでは連邦議会議員(※日本の国会議員に相当)へのステップと考えられている(※連邦議員の半数は地方議員の経験がある)。それにも拘わらず、連邦議員に立候補しようと考える割合は、女より男の地方議員のほうが明らかに高かった。まさにステレオタイプ通りの結果だが、データを分析してみると、女性の地方議員の“野心”が乏しい理由は別にあることがわかった。例えば年齢。政治家は若いほど野心的で、年を取ると「今更冒険しても」と考えるようになる。実際、若い男の地方議員は、連邦議会にステップアップする意欲が高かった。それに対して、女の地方議員は平均年齢が高く、その分だけチャレンジの意欲が削がれるのだ。では何故、女性地方議員の平均年齢は高いのだろうか? それを示したのが図①で、子供がいるかいないかで政治的野心がどのように違うかを示している。年齢等他の条件が同じで、子供がいなければ、男女の野心はほぼ同じだ。女性地方議員は、男性と同様に連邦議会を目指そうとする。ところが、子供がいると結果は大きく変わる。男の地方議員は、子供を持つことで野心が更に大きくなる。“良き父親”であることが選挙を有利にするからだろう。ところが、女の地方議員は、子供がいると逆に野心を失ってしまう。これには様々な理由が考えられるが、研究者は「母親が幼い子供と一緒にいたいと思い、社会もそれを当然と考えるからだ」と述べている。日本では、子育てが一段落してから働く母親が非正規の仕事にしか就けないことが問題になっているが、アメリカの政治家も同じで、子供の手が離れてから政治に関わる為、地方議員を何期か務めた後に連邦議員に挑戦しようとする頃には、自分が年を取り過ぎていることに気付くのだ。幼い子供がいる女性政治家は、子供と離れてワシントンD.C.に単身赴任するより、自宅から通える地方議会を選ぶだろう。フルトンは、この調査でもうひとつ、とても興味深い発見をした。それが図②だ。ここでは、子供の有無等、他の条件が同じ場合、主観的な当選可能性(※どの程度選挙に勝てると思っているか)で政治的野心がどう変わるかを示している。点線が“平均的な野心の持ち主”で、実線が“野心家”だ。意外なことに、主観的な当選可能性が高くなるにつれて、女の野心は急速に大きくなる。

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テーマ : 政治・経済・社会問題なんでも
ジャンル : 政治・経済

【WEEKEND PLUS】(49) 現職大臣を2週連続で辞任に追い込んだ『週刊文春』バカ騒ぎの舞台裏

一時期、大物政治家の金銭スキャンダルや、清純派女性タレントのゲス不倫等、大スクープを連発していた『週刊文春』。最近も現役閣僚の不法行為を告発し、立て続けに失脚させ、編集部内は有頂天になっているようだ。そんな文春の裏事情とは――。 (取材・分/フリージャーナリスト 大山糺)



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「2週連続で大臣のクビを取った週刊文春の編集部内はお祭り騒ぎだったそうです。辞任後、編集幹部が編集部の壇上に立ち、『これが本来の俺たちの仕事だ!』と喜びを爆発。この記事に関わった取材班一人ひとりに金一封を振る舞ったといいます。文春の記事により大臣が辞任する事態となったのは、内閣府特命担当大臣だった甘利明以来ですよ」(出版関係者)。千葉県内の建設会社が甘利事務所に口利きを依頼し、見返りに総額1200万円以上の現金を提供したというスクープ記事を文春が報じたのは、2016年1月のこと。記事掲載の数日後、甘利氏は辞任し、“文春砲”の威力が世間に知らしめられた。「丁度その時期、文春はベッキーの不倫、SMAP解散騒動、酒鬼薔薇聖斗事件の少年Aの直撃等をスクープし、ワイドショーを大いに騒がせていました。大臣は辞任、不倫を暴かれたタレントはレギュラー番組を次々降板したことから、文春のスクープ記事は文春砲と言われるようになった。しかし、文春ブームは長く続きませんでした。潮目が変わったのは、文春が報じた小室哲哉の不倫疑惑でした。記事掲載後、小室が記者会見で妻のKEICOの看病の辛さについて心情を吐露すると、忽ち世間は同情。一斉に手の平を返したように文春を叩き始めたのです。『他人の不幸で飯を食いやがって』と、インターネット上では今でも多数のアンチが蠢いています」(同)。それから約3年。今回の“在庫一掃内閣”2連続辞任は文春の面目躍如だが、その舞台裏には何があるのか?

1人目のターゲットになった菅原一秀前経産大臣の記事について、文春に近いジャーナリストが明かす。「元々の発端は、菅原氏の出身母体である練馬区議会だったと聞いています。練馬区出身の菅原氏は、練馬区議会議員から身を起こし、都議会議員を経て国会議員になった叩き上げ。その力の源泉は古くから続くバラマキ政治ですが、旧態依然としたシステムに異を唱える区議会議員が複数いました。中には元々菅原事務所に出入りしていた人物もおり、彼らが一致団結して文春にリークしたと言われています。菅原氏のパワハラは有名で、区議会には“菅原アレルギー”が蔓延していたのは間違いありません」。文春の第1弾で飛び出したのは、菅原氏が有権者に配っていたメロン、カニ、タラコ等の贈答品リスト。だが、記事掲載後、菅原氏は政界の“親分”である菅義偉官房長官に対し、「これは大昔の話ですから大丈夫です」と余裕綽々で答えたという。「決定打となったのは文春の第3弾。10月17日、現役の公設秘書が有権者の通夜に2万円入りの香典袋を渡し、更に公選法で禁止されている枕花まで送っていたという事実が、写真と発注書付きで報じられたのです」(同)。10月31日号の文春が発売された24日夜、菅原氏は菅官房長官と顔を突き合わせたという。菅官房長官は開口一番、「終わりだな」と呟き、菅原氏の退路は断たれたのだ。だが、何故文春は公設秘書のA氏が当日通夜に行くことがわかり、実際に香典を手渡している決定的写真を押さえることができたのか? 菅原氏に近い自民党関係者が眉を顰めて言う。「そんなの、A氏本人がネタ元じゃないと無理でしょう。何故なら、彼は常日頃から菅原氏のパワハラに悩んでいたという話があるのです。いつか仕返しをしようと思っていた折、文春の贈答品リストの報道が出た。その為、この機会を逃すわけにはいかないと、匿名の情報提供をしたんじゃないか。『この日、秘書が香典を持っていきます。張り込んでみて下さい』と。そう考えれば、漏れる筈のない2万円という金額まで、文春が把握しているということも納得できるでしょう」。政界関係者は、こぞって身内の内部告発により陥落したという見立てを語るのだ。文春によると、菅原氏の初当選から16年間で菅原事務所を辞めていった公設秘書は、実に17人以上。私設秘書を含めれば倍以上の退職者が存在するという異常事態だが、そのガス抜きを文春が買って出たということが、ニュースの真相のようだ。

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テーマ : テレビ・マスコミ・報道の問題
ジャンル : ニュース

【ときめきは前触れもなく】(10) 天邪鬼の年末年始

年末年始の過ごし方で、その人の暮らしぶりが大体わかるかもしれない。日頃忙しく仕事をしているなら、纏まった休みを取って海外に出かける。或いは、この時とばかり親孝行もかねて帰省する。東京駅や羽田空港で、家族連れや恋人同士が幅を利かせて、キャリーバッグを手にインタビューに答える。「どこへ出かけるの?」「ハワイ」「グアム」「お爺ちゃんち」。幼い声を張り上げる。「何をするの?」「お餅つき」「初詣に」「ディズニーランドに行きます」。殆ど定番で、変わった答えはない。何故、他人と同じことを同じ時期にするのだろうと、天邪鬼の私は考える。そういえば、昨年は『天邪鬼のすすめ』(文春新書)という本を出したっけ。私は天邪鬼だから、人と同じことをしない。必ず他人と違う時期に、他人と違うことをする。逆のことをして喜んでいる。先ず、年末年始はどこへも出かけない。一日午後に近くの増上寺と氷川神社に、年始のはしごをするだけ。あとは東京都心のマンションで息を潜めている。辺りは静まり返り、地下の駐車場の車はほぼ出払っている。東南のベランダに出て深呼吸する。空気が澄んで物音もしない。蒼空の下(※何故か晴れる日が多く、雲があればあったで、その上にある筈の蒼空を想像する)、真冬でも直射日光は暖かい。

日だまりで2020年の新聞2紙を開く。新年の新聞は、ページ数の割に読むところが少ないから、直ぐ終わる。2人で前夜用意した簡単な着物を着て、お屠蘇、おせち、一通り終わって初詣を済ませ、早々に仕事場にこもる。年末年始の纏まった時間で書き下ろしを書くと決めている。2時から7時頃まで、皆が遊んでいる時に仕事をするのは、実に気持ちがいい。マゾ的傾向があるので、一人原稿用紙(※原稿だけは直筆なので)に向かっている悲愴感が何とも言えない。放送局が仕事場だった頃も、正月に休んだことはなかった。ビデオなど普及しておらず、全て生放送だった時代の番組の如何に潔かったことよ。生番組が大好きなのは、その頃の名残。今なら働き方改革とやらで槍玉にあげられただろう。30年前、クリスマスから年始にかけて、知人のエージェントからマウイ島5日間のお勧めがあり、ハワイなど全く興味がないのに、偶然2人とも時間が取れて出かけたその日、連れあいが40度の熱発、盲腸から腹膜炎で即手術、癒着して1ヵ月入院。私も足止めされて、まさに鬼門に突入した有様だった。以来、絶対どこへも出かけず、マイペースを崩さず、仕事三昧。その代わり、人々が忙しく立ち働く6月頃に毎年、海外へ出かける。飛行機が滑走路を走り、浮かび上がったと思うと、あっという間に今までの世界が遥か下に流れる。「ざまぁ見ろ、浮世の馬鹿は起きて働く」。その気分のいいこと。その瞬間の為に働いている。


下重暁子(しもじゅう・あきこ) 作家・評論家・エッセイスト。1936年、栃木県生まれ。早稲田大学教育学部国語国文学科を卒業後、『NHK』に入局。名古屋放送局や首都圏放送センターを経て、1968年からフリーに。『家族という病』(幻冬舎新書)・『若者よ、猛省しなさい』(集英社新書)・『夫婦という他人』(講談社+α新書)等著書多数。


キャプチャ  2020年1月17日号掲載

テーマ : 生き方
ジャンル : ライフ

【IR汚職の闇】(下) 日本進出、「誰に何億円?」

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「誰に何億円渡せば、IR貰えるんですか?」――。2017年夏頃だった。中国企業『500.com』の幹部の発言に、部下たちがどよめいた。500.comは同時期、東京都内に日本法人を設立。幹部は、カジノを中核とした日本の統合型リゾート(※IR)事業への参入に、強い意欲を見せていた。“中国のシリコンバレー”と呼ばれる深圳市南山区のオフィスビルに本社を置く500.comは、2001年に設立された。スポーツやロト等のオンラインくじの先駆けとして急成長し、2013年にニューヨーク市場に上場。2017年に同社が日本で配布したパンフレットでは、ユーザーは世界135ヵ国、6000万人以上と謳う。だが、中国政府がオンラインくじの規制を強めた2015年、500.comの株価は暴落した。アメリカの証券取引委員会(SEC)の公開資料によると、同年以降、4年連続で赤字に陥り、2014年に約100億円だった売上高は、2017年は約10億円まで落ち込んだ。新規事業として白羽の矢が立ったのが、日本でのIR参入だった。日本のIR市場の経済効果は年2兆円とも試算される。カジノを合法化するカジノ解禁法の成立は2016年12月。海外のIR事業者大手は、それ以前からIR議連のメンバーとの勉強会やシンポジウムを重ねていた。業界関係者は、「IR業界で無名の新興IT企業が割り込む余地は、客観的にみて皆無だった」と話す。参入の有力候補として、アメリカの『ラスベガスサンズ』や『MGMリゾーツインターナショナル』等、売上高1兆円規模を誇る世界最大手の名前が挙がる中、大きく出遅れた500.comは日本法人設立後、急ピッチで政界工作を進めていく。

500.comが接触を図った政治家は、内閣府のIR担当副大臣だった秋元司衆議院議員(48、収賄容疑で逮捕)だけではない。「宜しくお願いします」。IR議連で幹部に就く自民党衆議院議員の男性秘書は、2017年夏頃、国会事務所に突然現れた人物を覚えている。その人物は、500.comの名刺を手にしていた。500.comの日本でのロビー活動の中心を担った元顧問の紺野昌彦容疑者(48、贈賄容疑で逮捕)。そのSNSには複数の国会議員が登場する。2017年12月、秋元容疑者らと500.com本社を訪れた白須賀貴樹衆議院議員(44)もその一人だ。「白須賀先生と新年会」。紺野容疑者は今年2月、白須賀氏らと会食する様子を投稿していた。本紙は白須賀氏に500.comとの関係を質問したが、昨日までに回答はなかった。取材では、他にも複数の国会議員に対し、500.com側が接触を図ったことが判明している。IR事業者から政界へのロビー活動の実態は、殆ど表に出てこない。IR実施法案を審議する国会で昨年7月、大手事業者側がIR議連メンバーのパーティー券を購入していたことが明らかになった。政治資金規正法は政治資金パーティーについて、購入額が20万円超の場合にだけ、購入者や金額の公開を義務付ける。事業者は購入額を20万円以下に抑えていたが、購入リストが流出した。「批判の多い業界。“癒着”と見られないよう、購入額は20万円以下が常識だ」。アメリカ大手の日本アドバイザーを務めた経験のある業界関係者はそう明かす。同月成立のIR実施法で、IRの設置数は最大3ヵ所に決まった。年明けの来月上旬には、IR事業者への免許を交付するカジノ管理委員会が発足し、誘致を予定・検討する全国7地域の自治体による事業者の選定が本格化する。①面会は職員2人以上で対応②個人の携帯電話で連絡を取らない③会食は禁止――。全国に先駆けて今月24日に事業者の公募を始めた大阪府・大阪市は、2017年5月以降、癒着防止の為、職員らにそうした義務を課す。横浜市や長崎県も同様に接触を制限する。だが、大阪府・市では、誘致の助言役として契約したコンサルティング会社が昨年7月、IR事業者と飲食を共にしていたことが明らかになった。コンサルは制限の対象外だった。巨大な利権を生むIR事業。今回の事件で明らかになった事業者側と政官の癒着は、ほんの一端に過ぎないとの見方は根強い。


キャプチャ  2019年12月28日付掲載

テーマ : 政治のニュース
ジャンル : ニュース

【IR汚職の闇】(中) 「業者と近過ぎる関係」

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採決を阻止しようと野次を飛ばす野党議員らを睨みつけ、委員長の秋元司衆議院議員(48、収賄容疑で逮捕)が声を張り上げた。「討論は終局しました。これより採決に入ります」。2016年12月2日、カジノを合法化するカジノ解禁法案を審議する衆議院内閣委員会。審議は僅か2日間の計約6時間で打ち切られ、委員長の職権で採決が行なわれた。ギャンブル依存症の増加、マネーロンダリングの恐れ、暴力団の関与、治安の悪化――。与党の公明党が様々な問題点を指摘したが、具体策は先送りされた。法案に反対した同党の元議員は、「議論が尽くされないまま、あまりにも急な採決だった」と話す。その1年半前の2015年6月、改正風俗営業法が成立した。若者らが踊るクラブの終夜営業を可能とする内容で、秋元容疑者は超党派議連の中心メンバーとして、議員立法で法改正を実現させた。風営法に詳しい専門家は、「これを機に、エンタメ業界からも自民党内からも一目置かれる存在になった」とみる。カジノ解禁法成立から半年後の2017年8月、秋元容疑者は内閣府と国土交通省のIR担当副大臣に就く。世界の富裕層を日本に呼び込む為の研究会を若手官僚と作り、昨年6月、その成果を纏めた自著を出版した。「カジノで収益を得て、エンターテインメントを楽しめるようにする。日本の魅力ある文化を前面に出していきたい」――。“規制緩和の旗振り役”。秋元容疑者は、エンタメ業界でのそうした評価を不動のものにしつつあった。

秋元容疑者の政界入りは、大東文化大学在学中の1993年、自民党の衆議院議員だった小林興起氏(75)の事務所で、学生秘書として働いたことがきっかけだった。当時から人付き合いが良く、秘書仲間から「票集めも金集めも上手い」と尊敬を集めた。後輩の元秘書は、「地元回りでも、他の秘書が『100軒やったからもういいか』ってやめるところを、『未だ時間がある』と続けるタイプ。自分で限界を決めず、妥協しない。将来は大物になると思っていた」。選挙区の東京15区(※江東区)では、“落下傘”として候補者に決まった。地盤(=選挙母体)、看板(=知名度)、かばん(=資金力)を受け継いだ2世議員とは異なる“叩き上げ”の議員だが、資金力は目を見張る。秋元容疑者が関係する政治団体『秋元司後援会』と、政党支部『自民党東京都第十五選挙区支部』の政治資金収支報告書によると、2016年に約1億円だった両団体の収入は、衆院選のあった2017年は2億円近くに達した。秘書として仕えた小林氏はパチンコ業界に強く、秋元容疑者も議員への転身後、パチンコを始めとするエンタメ業界との繋がりを深めた。両団体の寄付や政治資金パーティーの収入欄には、クラブやパチンコ等の業界団体や業者名が並ぶ。豊富な資金力の背景に、“業者との近過ぎる関係”があるとの見方は根強い。「ああ、それは秋元先生から既に聞いています」。中央省庁の幹部は、国会議員が受けた陳情を取り次いだ際、その陳情の担当者からそう言われたことが何度もあった。エンタメ関連の話に限らず、あらゆる案件に及んだという。クラブの業界団体は2015~2018年、秋元容疑者の関連政治団体が主催する政治資金パーティーで、1回あたり30万~60万円分のパーティー券を購入した。この団体の幹部は~60、「秋元先生とつき合ったメリットは、法改正に至ったことに尽きる」と言い切る。秋元容疑者とエンタメ業界との繋がりの一端を示す会社がある。東京都千代 田区に登記された芸能関連会社『ATエンタープライズ』。2011年に設立され、秋元容疑者の“金庫番”と評される元政策秘書が、2017年まで代表を務めた。現在は元私設秘書が代表を務める。秋元容疑者も一時、顧問に就いていた。関係者によると、ATエンタープライズは、東京都内の大手パチンコチェーンとコンサルティング契約を結んでいたという。特捜部は昨日、秋元容疑者の事件の関係先として、この大手チェーンの本社を捜索した。


キャプチャ  2019年12月27日付掲載

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【IR汚職の闇】(上) 解散当日に“陣中見舞い”

カジノを中核とした統合型リゾート(※IR)事業への参入を目指す中国企業側から賄賂を受け取ったとして、内閣府のIR担当副大臣だった衆議院議員の秋元司容疑者(48)が昨日、収賄容疑で逮捕された。賛否が渦巻くIR事業を舞台にした汚職事件。その背景を探る。

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その日、永田町は朝から騒然としていた。衆議院が解散された2017年9月28日、衆議院第1議員会館に、深圳に本社を置くオンラインゲーム会社『500.com』顧問の肩書きを持つ日本人男性2人の姿があった。2人は、紺野昌彦(48)と仲里勝憲(47)両容疑者(※贈賄容疑で逮捕)。手土産の羊羹を入れた紙袋に、現金300万円入りの封筒を忍ばせていた。「これ、陣中見舞いです。どうぞ宜しくお願いします」。秋元容疑者が国会事務所を構える会館5階の524号室。2人が紙袋を差し出すと、秋元容疑者は「解散して大変だ。選挙頑張るよ」と応じた。2人は世間話もよそに、5分程で部屋を後にした。2人が秋元容疑者に面会したのは、この時が初めてではない。500.comと秋元容疑者の関わりは、この約2ヵ月前に始まった。「沖縄はIRが実施し易い地域だ。誘致には政治的に多数を取る必要もある」。2017年8月4日、那覇市のホテルで開かれたIRをテーマにしたシンポジウム『IRと沖縄観光の未来』。秋元容疑者は基調講演で、200人を超える地元の政財界関係者を前に熱弁をふるった。主催した500.comのCEOも中国から来日し、「沖縄への投資は1500億~3000億円を想定している」と意欲を見せた。傍らには、500.com日本法人の元役員・鄭希容疑者(37、贈賄容疑で逮捕)の姿もあった。

シンポジウムの企画に関わったのが、日本で500.comのロビー活動を担う紺野、仲里両容疑者だった。仲里容疑者は秋元容疑者の元政策秘書と親しく、元秘書を通じて講演を依頼していた。シンポジウムから3日後、IR担当の内閣府副大臣に就いた秋元容疑者は、500.comとの関係を急速に深めていく。「中国で勢いのある企業の視察に行ってみないか?」。秋元容疑者は2017年12月末、同僚議員らを誘い、深圳にある500.comの本社を訪問した。CEOと通訳役の鄭容疑者と面会し、夜は食事を共にした。「外国人観光客を呼び込みたい。我々も頑張るから、貴方たちも頑張って」。同行者によると、秋元容疑者はCEOらを前にそう語ったという。500.comがIRの候補地としたのが、北海道留寿都村だった。キメの細かいパウダースノーのスキー場が、外国人観光客の人気を集める。「500.comでは首都圏は狙えない。北海道を狙っているので、是非ともご支援をお願いします」。カジノ施設を運営した経験のない500.com側は、秋元容疑者にそう度々依頼していたとされる。秋元容疑者は昨年2月、紺野容疑者を伴い、同村のリゾートホテルを家族で訪れた。ホテルは、500.comと共同でIR事業を計画する札幌市の観光会社が運営する。観光会社や道、村の幹部らとの会食では、当然のようにIR誘致が話題に上った。同村の議会関係者も昨年4月、霞が関にある国土交通省の副大臣室に、秋元容疑者を表敬訪問した。「会っておいたほうがいい」。紺野容疑者が訪問を勧め、仲里容疑者が同席した。昨年10月には、紺野容疑者のSNSに、副大臣室で撮影した秋元容疑者とのツーショット写真が掲載された。「お世話になっている方々の多くが入閣、留任されたので挨拶回り」。写真にはそう添えられていた。賄賂の提供があったとされる2017年9月28日から約2年3ヵ月。特捜部は今月19日、秋元容疑者の国会事務所を捜索した。


キャプチャ  2019年12月26日付掲載

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【インサイド財務省】第19部・税と予算(04) 公文書改竄、再生へ道半ば

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あの日、財務大臣の麻生太郎が苦しげな表情で語った財務省の“空気”は変わったのか? 今から約1年半前の2018年6月4日。財務官僚が学校法人『森友学園』を巡る公文書改竄に手を染めた理由を問われると、麻生はこう答えた。「その場の雰囲気、よく言う空気ってやつがそうだったのかもと言えば、それまでなのでしょうが…」。麻生が“空気”と曖昧に表現した財務省を蝕む宿痾の正体を探り、除去する。この作業を今も、財務省は続けている。“国の信用を守り、希望ある社会を次世代に引き継ぐ”。財務省庁舎2階の事務次官室前に掲示されているポスターの文言だ。改竄に続き、前次官によるセクハラ問題と、相次いだ不祥事の反省から、信用回復を誓うスローガンを作った。“公正と誠実”・“研鑽と挑戦”・“風通しと柔軟性”との行動規範も設けた。組織が恥辱に塗れていた昨年7月、次官に就いた岡本薫明(※1983年入省)は、これまで矢継ぎ早に省内改革を打ち出してきた。その眼目は意識の変革にある。細やかな取り組みだが、幹部職員の机に、次官室前のポスターと同じスローガンや行動規範等を記した高さ20㎝程のスタンドを置いた。国際局幹部は、「目に見える場所に常にあると、意識が共有されていく。建設現場にある“安全第一”の垂れ幕効果と同じだ」と語る。最も進んだのは働き方改革だ。最近は、育児の為、早めに退庁する若い職員も珍しくない。大臣官房幹部は「着実に変わりつつある」と感じている。主税局長の矢野康治(※1985年)は、部下に「一に健康、二に家庭」と声を掛ける。「そうした雰囲気の中で良い仕事をしようという意味だ」と、主税局幹部は解説する。

主計局も変わった。「11月以降の予算編成の繁忙期には、主査らは24時間ずっと働き続けるのが当たり前」。こんな風潮は消えた。嘗て、予算折衝の相手方の省庁担当者を深夜0時過ぎに呼び出し、ヒアリングを行なうことも“当たり前”だったが、可能な限り、コアタイム(※午前9時~午後6時)に終えてしまおうとの動きが広がった。無論、改竄問題で受けた傷口は、完全には塞がっていない。「研修ばかり増えたけど、全然変わっていない」「昔からある“選ばれし者”みたいなものは消えない。いっそのこと、建物ごと全部壊してやり直さないと、変わらないのではないか」。少なくない数のノンキャリア職員が、冷ややかな目を向けている。近畿財務局のノンキャリアは、本省のキャリア組から改竄を強要する圧力を受け続けた末に、自ら命を絶った。この重い事実を前に、ノンキャリアが感じた“組織の理不尽さ”と、キャリアへの“不信”は未だ、消えていない。再生を模索する中で、キャリア組の間の亀裂も露わになった。現在の政治状況に対応せざるを得ない財務省の“現実”と、財政再建を自らの最大の使命と考える“理想”の相克である。「上層部の弱腰にイライラして、こちらが心配するぐらいに、財務省若手のほうが財政再建色が強くなっている」と、経済産業省幹部の目には映っている。消費税率10%を実現する為、ポイント還元制度や幼児教育の無償化等、増収効果を打ち消すような予算の大盤振る舞いを、財務省は受け入れた。この決断への疑念の声は、今も燻る。改竄問題は、何を残したのか? ある幹部は、「国家の重要な役割を担う仕事を任されているという初心を顧みる良い契機になった」と振り返った。あの事件を機に、自らの職務と組織の在り方を、多くの職員が自問自答したことだろう。では、財務省の将来のあるべき姿は? 省庁が要求した予算の査定をしているだけでは「ダメだ」と、次世代を担うと目されている主計局次長の宇波弘貴(※1989年)は言い切る。「自ら積極的に政策論争、政策提言をしなければ、財務省は変わらない」。生まれ変わった財務省の姿は、よりよい明日を信じて、職員の一人ひとりが歩みを進める先にしか見えてこない。今は未だ、その長く続く道程の途中にいる。 《敬称略》 =第19部おわり


キャプチャ  2019年12月26日付掲載

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【インサイド財務省】第19部・税と予算(03) パソコン“3人に1台”無援

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時の最高権力者の顔を、如何にして我が方へ向けさせるのか。昭和から平成、更に令和へ、時代が移り変わろうとも、“総理の意向”を巡る争いで勝利することに、中央官僚は心を砕いてきた。その治世が約7年に及び、大胆な政治決断を厭わない首相・安倍晋三の下では尚更だ。争奪戦の帰趨が死活的な重みを持つ。だが今年、財務省は手痛い敗北を喫した。「新たな経済対策を実行する為、その費用を2019年度補正予算と2020年度当初予算に分けて計上する“15ヵ月予算”を編成せよ」――。安倍が先月8日に正式な号令を発する遥か前、秋口頃から財務省は水面下で動き出していた。そこで争点となったのが、全国の小中学校に配備するパソコン等学習用端末の規模だ。文部科学省の主張は“1人1台”。これに対し、担当する財務省主計局次長の阪田渉(※1988年入省)と主計官の関口祐司(※1994年)は、「多額の国費を投じてきたのに、3人に1台という現在の目標も実現できていない」と反論した。財務省と文科省の睨み合いが続く中、11月に入ると文科省は、予算獲得に向けて自民党文教族を前面に押し立てる戦術を本格展開する。馳浩や渡海紀三朗ら文科大臣経験者が足繁く官邸関係者の元に赴き、11日には安倍と面会して“1人1台”を申し入れた。

文科省が政治に頼るのは、いつもの手段だ。ある財務官僚は、「文科省は直ぐに政治家に駆け込んで、逃げてしまう。いつも『主計局vs文教族で議論して下さい』とやって来る」と憤りを隠さない。片や、財務省が政治家の援軍を得られることは、ほぼ皆無だ。決着は、文教族の申し入れから僅か2日後、13日に付いた。首相官邸で午後5時15分頃から始まった経済財政諮問会議。議論が終盤に差しかかると、安倍は徐に口を開き、こう宣告した。「パソコンが1人あたり1台となるのが当然だということを、やはり国家意思として明確に示すことが重要だ」。安倍が文科省に軍配を上げる直前、財務大臣の麻生太郎は最後の説得を試みている。「10年前に電子黒板の普及を図ったが、学校に訪れても殆ど使われていない」。パソコンの過剰配備は電子黒板の二の舞になりかねないと訴えたが、安倍には通じなかった。今月13日に閣議決定した2019年度補正予算案には、パソコン配備関連の費用として約2300億円が計上された。財務省の力の低下は、首相が関与しない他省庁との1対1の関係でもみてとれる。しかも、財務省の強固な“縄張り”である筈の与党税制改正大綱の書きぶりに表れた。税の世界にも食い込んでくる経済産業省の躍進である。大綱の執筆は、実質的に自民党税制調査会の幹部が担い、財務省主税局がサポートするが、今年は経産省の意向を取り入れた長文が盛られた。本来は翌年度の改正内容を細かく書き込むのが通例なのに、『経済協力開発機構(OECD)』が来年末の最終合意を目指す“国際課税”への懸念や説明に3ページを割いた。来年度税制改正の目玉の一つである次世代通信規格『5G』の通信網整備を加速させる減税措置でさえ、2ページにも満たない中、破格の扱いだ。IT大手等巨大多国籍企業による課税逃れを防ぐ新しい制度により、「日本企業にとって相当な税負担となる可能性がある」(経産省幹部)と与党内に危機感を訴えた成果である。大綱を纏めた財務省幹部は「こんなに長くなるとは」と、想定外の事態だったことを認める。大綱に国際課税への懸念等が書き込まれたことで、現在、財務省が一手に担っているOECDでの国際課税を巡る交渉に、経産省が口を挟む余地が生まれた。経産省の強かな戦略が大綱に滲む。税財政の本丸で他省庁からの攻勢に晒されている財務省。巻き返しを目指す焦燥感だけが募っていく。 《敬称略》


キャプチャ  2019年12月24日付掲載

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【異邦人のグルメ】(39) ダニエル・カール×『板蕎麦 山灯香』(東京都)

20200117 01
板皿と呼ばれる木製の箱に盛られた、太く噛み応えのある蕎麦。この山形板蕎麦を看板メニューに掲げる『板蕎麦 山灯香』を、山形贔屓のこの方が訪れていないわけはなく、「美味しいお蕎麦を食べてぇって時に来るお店です。山形の蕎麦はオラの大好物! 太くて噛み応えがうめぇんですよ。駅の立ち食いそばもいいけど、ここは次元が違うね。いくら食べても飽きない。BGMもジャズがかかっていて、おしゃれでいい雰囲気でしょ」とは、タレントのダニエル・カールさん。2000年にオープンしたこのお店には、長年通っているそうで、つい先日も友人と山形蕎麦を楽しんだ。そんなダニエルさんは来日後、初めて食した蕎麦の味や風味に魅せられ、今では生粋の“蕎麦っ食い”に。「三十数年前、山形の学校で英語の先生をしていた時、県内の蕎麦を色々と食べ歩いたんです。でもね、山形の人たちにとって蕎麦は日常のもので、決して大事な客にはだしゃねぇものだった」。これはもったいないと、県の観光課に「もっと蕎麦をアピールするべきだ」と口酸っぱく伝えた。その甲斐あって、現在、山形蕎麦の名は全国区に。有名店には県外から客が来る程の盛況だとか。「オラは山形には素晴らしい食文化があるって、もっと多くの人に知ってもらいてぇんすよ! 例えば、この漬物もそうですね。山形は漬物天国! さくらんぼも漬物にしちまうんだから。数年前から減塩を心掛けているから、あんま漬物食えなかったんだけど、今日はいいかな!」とカブの漬物をぱくり。それに合わせるのは、これまた山形のお酒『ばくれん』の超辛口吟醸だ。「最近、休みの日は健康の為に、昼から10㎞程ウォーキングしてんすよ。今日も歩いた後だから、お酒が染みるねぇ。漬物も野菜の味がしっかりして、うめぇうめぇ。こんないい思いしていたら、女房が嫉妬しちゃうかもね(笑)」。 (撮影/写真家 本田武士)


キャプチャ  2020年1月16日号掲載

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