＜画像9枚＞ 北村匠海、“美人過ぎる社長秘書”とのお泊まり愛…今最も勢いある歌手＆俳優
朝9時前、Aさんを自宅マンションに残したまま、撮影に出かける北村。本誌が見た限り、週3ペースで密会。
5月末のある夜、Aさんはスーパーマーケットで夕飯の買い物を済ませてから、北村の自宅を訪問。そのまま丸一日滞在した。
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朝9時前、Aさんを自宅マンションに残したまま、撮影に出かける北村。本誌が見た限り、週3ペースで密会。
5月末のある夜、Aさんはスーパーマーケットで夕飯の買い物を済ませてから、北村の自宅を訪問。そのまま丸一日滞在した。
【ここがヘンだよ日本の芸能界】（05） 「YouTuber全盛の今、日本の俳優は海外に活路を見出す」――堀義貴氏（『ホリプロ』社長）インタビュー
インターネットの発達により、プロフェッショナルとアマチュアの垣根が完全に崩れた時代。『ホリプロ』の堀義貴社長は、芸能界が進むべき道はどこにあると考えているのか。日本のエンタメが直面する危機と希望について、堀社長が全てを語った。 （取材・文／ノンフィクション作家 田崎健太）
『日本音楽事業者協会（音事協）』の会長である堀義貴（53、右画像）は、ホリプロの社長でもある。ホリプロは、深田恭子、綾瀬はるか、石原さとみ、妻夫木聡、松山ケンイチ、さまぁ～ず等の人気タレントを数多く抱える、業界最大手のプロダクションだ。そのホリプロが、関係者の家族を集めた会を開いたことがあった。子供たちを喜ばせる為、会には所属タレントを呼んだ。その反応は意外なものだったと堀は振り返る。「テレビに出ているタレントよりも、グループ会社に所属するYouTuberにサインを貰おうと行列が出来た。その時、『今の小学生はテレビを殆ど観ていないんだな』とわかりました。彼らにとってはYouTuberのほうが有名なんです」。嘗て家庭にテレビ受信機が1台という時代、テレビが相手にしていたのは“大衆”という塊だった。テレビの台数とチャンネルが増え、視聴者の好みは多様化・個別化が進んだ。そして、『YouTube』のような新興メディアが、大衆を完全にセグメント化した。YouTubeを使えば、個人、或いは少人数で番組を作り、世界中に配信することが可能だ。その作りは粗く、 安っぽい。企画が練られていなくても構わない。嘗てのテレビの深夜番組が纏っていたB級感が、若年層を惹きつけているのかもしれない。今やテレビに出ているタレント以上の影響力を持っているYouTuberも少なくない。ただ、「現時点において、ホリプロ本体ではYouTuberをマネージメントするつもりはない」と堀は言った。それは、彼ら・彼女らの背中に危険が張りついているからだ。
「敢えて言うならば、多くのYouTuberは失うものがない人たちなんです。過激な発言や映像を流して、炎上してもいいと思っている。何が炎上したんだろうって、人が集まってくるからです。テレビは制約が多いからということを作り手も出演者も言い出して、皆、YouTubeに活路を見い出そうとする。でも、タレントがインターネットの世界に行っても敵わないですよ。何故なら、テレビでやっている人がインターネット上で何かをやらかした場合、テレビやCMの仕事を全部降りなければならないから。そこには限界がある。似て非なる存在なんです。『芸能プロダクションももっとYouTuberを抱えればいい』という声もありますが、いくら人気があっても、それだけリスクの高い存在を芸能事務所が抱えられるかといえば、難しいでしょう。YouTuberがインターネットでの仕事を辞めて、テレビで天下を取ることも多分ない。彼らが偶にテレビに出るのは、別の世界に旅行するような感覚なんだと思います。お互い、もう一つの世界ではスターになれない」。どんな人間であれ、内面に劣情を隠し持っている。観てはならないものを観たい。残酷な映像が流れると、掌で目を覆いながら、指の間から覗いてしまう――。嘗てテレビでは、事故等の衝撃映像の類いを集めた番組が人気を博したことがあった。YouTubeのような動画共有サービスは、その進化形であるとも言える。「僕はこれまで、タレントというプロとYouTuberという素人の戦いが起こると思っていました。しかし、今は皆が発信できる。“プロvs全国民”の戦いになっているんです。ニュースでも同じ。何か事件が起こった時、テレビ局の取材クルーが到着する前に、ツイッター等ではスマートフォンで撮った映像が上がっていることがある。それを見つけたニュース番組のスタッフが、『映像を使わせてくれ』って連絡を入れる。すると、『テレビ局が、自分が撮った映像を安易に使おうとしている』とインターネット上で騒がれる。プロとアマの垣根が完全に崩れている。映像の世界は、もうパンドラの箱を開けてしまったようなものなんです」。堀はそう口角を上げた。とはいえ、技術革新は、これまで想定していなかった違う形の情報拡散を引き起こすこともある。2013年のことだった。ホリプロ所属の俳優・古川雄輝宛てに、アメリカから大量にファンレターやプレゼントが届いた。古川は1987年生まれの若手俳優である。プレゼントの数は段々増えていく。封筒にはアメリカの消印が押されているにも拘わらず、中国語と韓国語で書かれていた。「何なんだこれはと調べてみたら、彼が主演した“イタズラなKiss～Love in TOKYO”というドラマを、カリフォルニアのケーブルテレビ局が放送していた。先ずは、カリフォルニアに留学していた中国人と韓国人の間で人気に火が付いた。その情報が本国に持ち帰られて、今度は韓国や中国からファンレターが届くようになった」。
『日本音楽事業者協会（音事協）』の会長である堀義貴（53、右画像）は、ホリプロの社長でもある。ホリプロは、深田恭子、綾瀬はるか、石原さとみ、妻夫木聡、松山ケンイチ、さまぁ～ず等の人気タレントを数多く抱える、業界最大手のプロダクションだ。そのホリプロが、関係者の家族を集めた会を開いたことがあった。子供たちを喜ばせる為、会には所属タレントを呼んだ。その反応は意外なものだったと堀は振り返る。「テレビに出ているタレントよりも、グループ会社に所属するYouTuberにサインを貰おうと行列が出来た。その時、『今の小学生はテレビを殆ど観ていないんだな』とわかりました。彼らにとってはYouTuberのほうが有名なんです」。嘗て家庭にテレビ受信機が1台という時代、テレビが相手にしていたのは“大衆”という塊だった。テレビの台数とチャンネルが増え、視聴者の好みは多様化・個別化が進んだ。そして、『YouTube』のような新興メディアが、大衆を完全にセグメント化した。YouTubeを使えば、個人、或いは少人数で番組を作り、世界中に配信することが可能だ。その作りは粗く、 安っぽい。企画が練られていなくても構わない。嘗てのテレビの深夜番組が纏っていたB級感が、若年層を惹きつけているのかもしれない。今やテレビに出ているタレント以上の影響力を持っているYouTuberも少なくない。ただ、「現時点において、ホリプロ本体ではYouTuberをマネージメントするつもりはない」と堀は言った。それは、彼ら・彼女らの背中に危険が張りついているからだ。
「敢えて言うならば、多くのYouTuberは失うものがない人たちなんです。過激な発言や映像を流して、炎上してもいいと思っている。何が炎上したんだろうって、人が集まってくるからです。テレビは制約が多いからということを作り手も出演者も言い出して、皆、YouTubeに活路を見い出そうとする。でも、タレントがインターネットの世界に行っても敵わないですよ。何故なら、テレビでやっている人がインターネット上で何かをやらかした場合、テレビやCMの仕事を全部降りなければならないから。そこには限界がある。似て非なる存在なんです。『芸能プロダクションももっとYouTuberを抱えればいい』という声もありますが、いくら人気があっても、それだけリスクの高い存在を芸能事務所が抱えられるかといえば、難しいでしょう。YouTuberがインターネットでの仕事を辞めて、テレビで天下を取ることも多分ない。彼らが偶にテレビに出るのは、別の世界に旅行するような感覚なんだと思います。お互い、もう一つの世界ではスターになれない」。どんな人間であれ、内面に劣情を隠し持っている。観てはならないものを観たい。残酷な映像が流れると、掌で目を覆いながら、指の間から覗いてしまう――。嘗てテレビでは、事故等の衝撃映像の類いを集めた番組が人気を博したことがあった。YouTubeのような動画共有サービスは、その進化形であるとも言える。「僕はこれまで、タレントというプロとYouTuberという素人の戦いが起こると思っていました。しかし、今は皆が発信できる。“プロvs全国民”の戦いになっているんです。ニュースでも同じ。何か事件が起こった時、テレビ局の取材クルーが到着する前に、ツイッター等ではスマートフォンで撮った映像が上がっていることがある。それを見つけたニュース番組のスタッフが、『映像を使わせてくれ』って連絡を入れる。すると、『テレビ局が、自分が撮った映像を安易に使おうとしている』とインターネット上で騒がれる。プロとアマの垣根が完全に崩れている。映像の世界は、もうパンドラの箱を開けてしまったようなものなんです」。堀はそう口角を上げた。とはいえ、技術革新は、これまで想定していなかった違う形の情報拡散を引き起こすこともある。2013年のことだった。ホリプロ所属の俳優・古川雄輝宛てに、アメリカから大量にファンレターやプレゼントが届いた。古川は1987年生まれの若手俳優である。プレゼントの数は段々増えていく。封筒にはアメリカの消印が押されているにも拘わらず、中国語と韓国語で書かれていた。「何なんだこれはと調べてみたら、彼が主演した“イタズラなKiss～Love in TOKYO”というドラマを、カリフォルニアのケーブルテレビ局が放送していた。先ずは、カリフォルニアに留学していた中国人と韓国人の間で人気に火が付いた。その情報が本国に持ち帰られて、今度は韓国や中国からファンレターが届くようになった」。
＜画像5枚＞ 江口拓也＆元『バンドリ！』メンバー、超高級マンションで極秘同棲中
小顔に長身の江口拓也は、『俺物語!!』や『やはり俺の青春ラブコメはまちがっている。』等、様々な代表作を持つ。
『ダイヤのA』のヒロイン役に抜擢されてデビューを飾った遠藤ゆりか。引退した今でも、髪は綺麗な赤色だった。
【水曜スペシャル】（177） “好き者”同士の密かな関係…池田エライザ、超人気俳優とダブル二股愛疑惑
誰もが認める“今旬”女優と、メディアを席巻中のイケメン俳優との危ない関係。一部の芸能記者の間では知られているというが、何故表沙汰にならないのか。そこにはある“共通項”があった――。 （取材・文／芸能ライター 黒木定丸）
疑惑が取り沙汰されているのは、幼少期からハーフモデルとして人気を博し、女優転身後は濡れ場も厭わない体当たり演技で世間を驚かせた池田エライザ（23）だ。「抑々、“清純派売り”はしていないエライザですが、兎に角、彼女は“お宝ショット”の宝庫。映画初ヒロインの“みんな！エスパーだよ！”（ギャガ）は下着のシーンがてんこ盛りで、地上波連ドラ“ツーリスト”（テレビ東京系）では、台湾のエステ施術を受けるシーンが放送中からSNS上で話題沸騰。2018年の映画“チェリーボーイズ”（アークエンタテインメント）のカラオケ店内でのフェラチオシーンは、今でもアダルトサイトで爆発的な再生数を更新し続けています」（雑誌編集者）。そして、私生活では2016年、“文春砲”に見舞われている。「村上淳とUA夫妻の長男である村上虹郎との半同棲が、週刊文春で報じられました。当時、双方は交際を否定していたものの、少なくとも昨年までは目撃情報も出ている。恋人同士との見方は濃厚です」（週刊誌記者）。ところが、現在、エライザが通っているのは村上の自宅ではないのだという。「それが、20代後半の超人気イケメン俳優・Tだというんです。某ドラマのハマリ役から、一時期はそのイケメンぶりがワイドショーで取り上げられることまであった。ただ、彼もエライザと同じで、一昨年に別の女優との半同棲愛が報じられているのです」（同）。
Tの熱愛報道はこれで2度目で、最初のお相手は何と地下アイドルだった。「この時、Tは『この状況はお互いにとって損だから』と、やや一方的にアイドルを振っている。しかし、女性人気で食っているTはまだしも、相手のアイドルは既にアイドルではない別のジャンルでの活動に移行しつつあって、熱愛によって活動に支障が出る状況ではなかった。つまりTは、彼女をセフレとして利用していただけだったという話です」（芸能プロ関係者）。次は、2018年に報じられた、CMで有名な美人女優との交際だった。「この時もお決まりの『友人のひとり』と言って、Tの所属事務所は交際を否定していたものの、両者はその後も頻繁に目撃情報がある。昨年末にも、都内の個室居酒屋で2人きりの食事を終えた後に、揃ってTの自宅マンションを訪れていたそうです」（情報番組デスク）。そんなTとエライザだけに、雑誌メディアが取材に及び腰なのも致し方ないところだろう。「双方とも、少なくともここ数ヵ月までは、別の芸能人恋人の存在が確認されているんです。年末、或いは年明け早々に両者とも破局して、直ぐにくっつくこととなった。そんな都合のいい話がありますかね？」（前出の週刊誌記者）。では、この2人は揃って二股、或いはセフレ関係にあるのか？ 「ごく親しい関係者は、エライザに近いところから“交際報告”を受けているというんですよ。こうなると先ず、Tと女優のほうの関係が消滅しているのかどうか、そこから確認しなければなりません。勿論、エライザと村上の関係もですし、その上でTとの交際も裏取りしなければならない。正直、話としては面白いものの、少々コスパが悪いというか（笑）」（同）。なお、アイドルをポイ捨てしたTだけでなく、エライザにも不穏な情報が飛び交っていた時期もある。然る芸能プロ幹部の話。「2～3年程前の話ですが、エライザが女性陣を集めた合コンが、夜な夜な麻布界隈で開かれていたというんです。それだけなら“よくある話”で済むのですが、男性陣に問題があった。超人気グループのリーダーを中心としたジャニーズ軍団だったと。そこにうちの女性アーティストが、エライザの呼び出しで参加していることが発覚したんです。現場を週刊誌に撮られたら目も当てられない為、厳重注意処分を科しました」。こうなると最早“似た者”、いや“好き者”同士のナイスカップルと言えなくもない。今後、エライザとTの関係は世に出てしまうのか、そしてその時は“愛”と報じられるのか、はたまた“二股”なのか。密かに期待していたい。
第8号掲載
疑惑が取り沙汰されているのは、幼少期からハーフモデルとして人気を博し、女優転身後は濡れ場も厭わない体当たり演技で世間を驚かせた池田エライザ（23）だ。「抑々、“清純派売り”はしていないエライザですが、兎に角、彼女は“お宝ショット”の宝庫。映画初ヒロインの“みんな！エスパーだよ！”（ギャガ）は下着のシーンがてんこ盛りで、地上波連ドラ“ツーリスト”（テレビ東京系）では、台湾のエステ施術を受けるシーンが放送中からSNS上で話題沸騰。2018年の映画“チェリーボーイズ”（アークエンタテインメント）のカラオケ店内でのフェラチオシーンは、今でもアダルトサイトで爆発的な再生数を更新し続けています」（雑誌編集者）。そして、私生活では2016年、“文春砲”に見舞われている。「村上淳とUA夫妻の長男である村上虹郎との半同棲が、週刊文春で報じられました。当時、双方は交際を否定していたものの、少なくとも昨年までは目撃情報も出ている。恋人同士との見方は濃厚です」（週刊誌記者）。ところが、現在、エライザが通っているのは村上の自宅ではないのだという。「それが、20代後半の超人気イケメン俳優・Tだというんです。某ドラマのハマリ役から、一時期はそのイケメンぶりがワイドショーで取り上げられることまであった。ただ、彼もエライザと同じで、一昨年に別の女優との半同棲愛が報じられているのです」（同）。
Tの熱愛報道はこれで2度目で、最初のお相手は何と地下アイドルだった。「この時、Tは『この状況はお互いにとって損だから』と、やや一方的にアイドルを振っている。しかし、女性人気で食っているTはまだしも、相手のアイドルは既にアイドルではない別のジャンルでの活動に移行しつつあって、熱愛によって活動に支障が出る状況ではなかった。つまりTは、彼女をセフレとして利用していただけだったという話です」（芸能プロ関係者）。次は、2018年に報じられた、CMで有名な美人女優との交際だった。「この時もお決まりの『友人のひとり』と言って、Tの所属事務所は交際を否定していたものの、両者はその後も頻繁に目撃情報がある。昨年末にも、都内の個室居酒屋で2人きりの食事を終えた後に、揃ってTの自宅マンションを訪れていたそうです」（情報番組デスク）。そんなTとエライザだけに、雑誌メディアが取材に及び腰なのも致し方ないところだろう。「双方とも、少なくともここ数ヵ月までは、別の芸能人恋人の存在が確認されているんです。年末、或いは年明け早々に両者とも破局して、直ぐにくっつくこととなった。そんな都合のいい話がありますかね？」（前出の週刊誌記者）。では、この2人は揃って二股、或いはセフレ関係にあるのか？ 「ごく親しい関係者は、エライザに近いところから“交際報告”を受けているというんですよ。こうなると先ず、Tと女優のほうの関係が消滅しているのかどうか、そこから確認しなければなりません。勿論、エライザと村上の関係もですし、その上でTとの交際も裏取りしなければならない。正直、話としては面白いものの、少々コスパが悪いというか（笑）」（同）。なお、アイドルをポイ捨てしたTだけでなく、エライザにも不穏な情報が飛び交っていた時期もある。然る芸能プロ幹部の話。「2～3年程前の話ですが、エライザが女性陣を集めた合コンが、夜な夜な麻布界隈で開かれていたというんです。それだけなら“よくある話”で済むのですが、男性陣に問題があった。超人気グループのリーダーを中心としたジャニーズ軍団だったと。そこにうちの女性アーティストが、エライザの呼び出しで参加していることが発覚したんです。現場を週刊誌に撮られたら目も当てられない為、厳重注意処分を科しました」。こうなると最早“似た者”、いや“好き者”同士のナイスカップルと言えなくもない。今後、エライザとTの関係は世に出てしまうのか、そしてその時は“愛”と報じられるのか、はたまた“二股”なのか。密かに期待していたい。
第8号掲載【ここがヘンだよ日本の芸能界】（04） 「僕が『日本の芸能界は絶滅危惧種だ』と言った理由を話そう」――堀義貴氏（『ホリプロ』社長）インタビュー
「急激な時代の変化に、あらゆる業界が生き残りをかけて対応している。我々も昔のままではいられない」――。芸能界が直面する令和時代の危機と課題について、『ホリプロ』の堀義貴社長が語り尽くした。 （取材・文／ノンフィクション作家 田崎健太）
ほぼ1年前、2019年1月のことだ。芸能界で最も影響力のある業界団体『音楽事業者協会（音事協）』は毎年、仕事始めの時期に東京都内のホテルで関係者を呼んで新年会を開いている。新年の少々浮ついた空気の中、屠蘇機嫌の人々をはっとさせたのは、音事協の会長である堀義貴（53）の挨拶だった。「昨年、“わけあって絶滅しました。”（ダイヤモンド社）という本がヒットしました。ご存知かもしれませんが、これは生態系が変わる中で、その変化に順応できずに絶滅してしまった生き物たちの話です。読んでいると、『これってエンターテインメント界と同じではないか』と思ったのです。今はナンバーワンであったとしても、あっという間に絶滅してしまうぞと」。堀は1966年、ホリプロの創立者である堀威夫の次男として生まれた。成蹊大学を卒業後、『ニッポン放送』に入社。1993年にホリプロへ入り、2002年に社長就任。2013年からは音事協会長を務め、現在4期目に入っている。父の威夫は、ギタリストとしてステージの前面に立ってきたという過去が透けて見える、太陽のような男である。一方、子供の頃はコメディアン志望だったという義貴は、その夢を諦め、裏方を歩き続けてきた為か、一歩引いたところがある。その堀が、年上のプロダクション関係者たちの集まる会で“絶滅”という言葉を使ったことは、周囲に強い印象を与えたのだ。この連載では、“ザ・芸能界”がテレビと共に成長してきたこと、そしてそのテレビの力が急速に衰えていることに触れた。芸能界は、そうした変化に順応できずに絶滅すると考えているのか。堀にそう問うと、「そこまでは言い切っていない筈ですよ」と苦笑いしながらも、「それぐらいの危機感を持たなきゃという気持ちはある」として、芸能界を取り巻く環境の変化について説明し始めた。
「先ず、テレビはもうダメだというのは、週刊誌やウェブメディアが書いていることでしょう。そう書いて喜ぶ人がいる。テレビに限らず、東日本大震災の辺りからメディアと視聴者の関係が変わってきたのは感じていました。SNSが普及し、誰もが自由に発信できるようになった。そうした技術の進歩と、昔からある陰謀論のようなものとが結び付いた。『日本のメディアは大切なことを隠しているんじゃないか』と懐疑的な人たちが増えたんです」。それが、テレビはもうダメだという見方の根本にあると堀は指摘する。情報技術の進歩がメディア不信を加速させた。文字や写真情報は勿論、映像さえも個人で発信できるようになったのだ。「現在、僕たちが見ることの出来る映像というのは、30年前と比べたら何千倍、何万倍になっている。抑々、テレビ番組をハードディスクに録画して後から観るという人もいるでしょう。更に、SPIDERのような機械まである。いつ観たっていいやっていう人が沢山いるんです」。『SPIDER』とは、一定期間全てのチャンネルを自動録画、出演者等のキーワードで検索することができる機械である。テレビの見方や視聴者の生活スタイルが変化しているにも拘わらず、嘗てと同じ測り方で出される視聴率という指標で比較すること自体に無理があるという。「“昔の月9と今の月9の視聴率はこれだけ違う”なんて記事も見かけますが、尺度が違うものを比較して『テレビがダメになった』と言っても、何の意味もないでしょう。生放送の価値の高い番組、例えば昨年のラグビーW杯等、スポーツの視聴率は相変わらず良い」。根拠のない憶測が広まることで悲観的な空気が醸成され、必要以上に業界の活力を削いでいると堀は首を振った。「地方局はわかりませんけれど、キー局が無くなることはないと思いますよ」とも付け加えた。しかし、抗いようのない大きな変化が訪れているのも事実だ。それは“人”の減少である。「エンターテインメント業界の最大の問題は、人口減少です。今のビジネスモデルは、日本の人口1億3000万人を前提に作られたものです。2050年には日本の人口が1億人を切るという試算もある。何が怖いかといえば、先ず作り手が減っていくことです。最初に減っていくのは、作る人。作り手が減れば、制作物の質が落ちる。それが業界の地盤沈下に繋がることを懸念しています。テレビを例にして言うと、民放地上波のテレビ番組は殆ど、制作会社からの派遣社員と外注で作られています。その現場で働くADが、これからどんどんいなくなる。これが怖い。何日も徹夜するといった昔の“AD残酷物語”みたいな話が広まっているから、一流大学を出てADになろうという人は少ない上に、どんどん辞めていくんです。ディレクターは山ほどいるけれど、ADがいないという状況になっている」。
ほぼ1年前、2019年1月のことだ。芸能界で最も影響力のある業界団体『音楽事業者協会（音事協）』は毎年、仕事始めの時期に東京都内のホテルで関係者を呼んで新年会を開いている。新年の少々浮ついた空気の中、屠蘇機嫌の人々をはっとさせたのは、音事協の会長である堀義貴（53）の挨拶だった。「昨年、“わけあって絶滅しました。”（ダイヤモンド社）という本がヒットしました。ご存知かもしれませんが、これは生態系が変わる中で、その変化に順応できずに絶滅してしまった生き物たちの話です。読んでいると、『これってエンターテインメント界と同じではないか』と思ったのです。今はナンバーワンであったとしても、あっという間に絶滅してしまうぞと」。堀は1966年、ホリプロの創立者である堀威夫の次男として生まれた。成蹊大学を卒業後、『ニッポン放送』に入社。1993年にホリプロへ入り、2002年に社長就任。2013年からは音事協会長を務め、現在4期目に入っている。父の威夫は、ギタリストとしてステージの前面に立ってきたという過去が透けて見える、太陽のような男である。一方、子供の頃はコメディアン志望だったという義貴は、その夢を諦め、裏方を歩き続けてきた為か、一歩引いたところがある。その堀が、年上のプロダクション関係者たちの集まる会で“絶滅”という言葉を使ったことは、周囲に強い印象を与えたのだ。この連載では、“ザ・芸能界”がテレビと共に成長してきたこと、そしてそのテレビの力が急速に衰えていることに触れた。芸能界は、そうした変化に順応できずに絶滅すると考えているのか。堀にそう問うと、「そこまでは言い切っていない筈ですよ」と苦笑いしながらも、「それぐらいの危機感を持たなきゃという気持ちはある」として、芸能界を取り巻く環境の変化について説明し始めた。
「先ず、テレビはもうダメだというのは、週刊誌やウェブメディアが書いていることでしょう。そう書いて喜ぶ人がいる。テレビに限らず、東日本大震災の辺りからメディアと視聴者の関係が変わってきたのは感じていました。SNSが普及し、誰もが自由に発信できるようになった。そうした技術の進歩と、昔からある陰謀論のようなものとが結び付いた。『日本のメディアは大切なことを隠しているんじゃないか』と懐疑的な人たちが増えたんです」。それが、テレビはもうダメだという見方の根本にあると堀は指摘する。情報技術の進歩がメディア不信を加速させた。文字や写真情報は勿論、映像さえも個人で発信できるようになったのだ。「現在、僕たちが見ることの出来る映像というのは、30年前と比べたら何千倍、何万倍になっている。抑々、テレビ番組をハードディスクに録画して後から観るという人もいるでしょう。更に、SPIDERのような機械まである。いつ観たっていいやっていう人が沢山いるんです」。『SPIDER』とは、一定期間全てのチャンネルを自動録画、出演者等のキーワードで検索することができる機械である。テレビの見方や視聴者の生活スタイルが変化しているにも拘わらず、嘗てと同じ測り方で出される視聴率という指標で比較すること自体に無理があるという。「“昔の月9と今の月9の視聴率はこれだけ違う”なんて記事も見かけますが、尺度が違うものを比較して『テレビがダメになった』と言っても、何の意味もないでしょう。生放送の価値の高い番組、例えば昨年のラグビーW杯等、スポーツの視聴率は相変わらず良い」。根拠のない憶測が広まることで悲観的な空気が醸成され、必要以上に業界の活力を削いでいると堀は首を振った。「地方局はわかりませんけれど、キー局が無くなることはないと思いますよ」とも付け加えた。しかし、抗いようのない大きな変化が訪れているのも事実だ。それは“人”の減少である。「エンターテインメント業界の最大の問題は、人口減少です。今のビジネスモデルは、日本の人口1億3000万人を前提に作られたものです。2050年には日本の人口が1億人を切るという試算もある。何が怖いかといえば、先ず作り手が減っていくことです。最初に減っていくのは、作る人。作り手が減れば、制作物の質が落ちる。それが業界の地盤沈下に繋がることを懸念しています。テレビを例にして言うと、民放地上波のテレビ番組は殆ど、制作会社からの派遣社員と外注で作られています。その現場で働くADが、これからどんどんいなくなる。これが怖い。何日も徹夜するといった昔の“AD残酷物語”みたいな話が広まっているから、一流大学を出てADになろうという人は少ない上に、どんどん辞めていくんです。ディレクターは山ほどいるけれど、ADがいないという状況になっている」。
＜画像9枚＞ 高良健吾＆黒島結菜、『花燃ゆ』夫婦役の2人がアツアツ“通い愛”
午後3時過ぎ、古着店での買い物を終えて黒島結菜の家へと帰る2人。高良健吾は個性的なピンク色の帽子を被っている。
高良健吾は、免許証と通帳をコピーした黒島結菜の背中を押しながら、コンビニを退店。イチャイチャが止まらない2人だ。
【ここがヘンだよ日本の芸能界】（03） 朝ドラ『あまちゃん』で大ブレイク…能年玲奈（のん）は何故テレビから消えたのか？
4年半前、所属事務所とのトラブルが報じられて以来、テレビへの出演が極端に少なくなったのん。彼女の現在について、エージェントを務める人物に話を聞くと、意外な答えが返ってきた。 （取材・文／ノンフィクション作家 田崎健太）
「のんについての取材を受ける時に、仕事を干されていて可哀想という前提で始まることが多い。でも、実は全くそうではないんです。多分、仕事の広がりの面でも、収入の面でも、よくテレビに出ている俳優よりもずっと良いと思います」。そう語るのは、のんこと能年玲奈とマネージメント契約を結ぶ『スピーディ』の福田淳（※左画像）である。最近の彼女の仕事の一つとして、福田は『香港メンソレータム』の化粧品ブランド『肌ラボ』のコマーシャルを挙げた。「長期契約を結んでいます。北京でも上海でもポスターが貼ってあります。金額は明かせませんけど、日本のCM契約の数倍。全然レベルが違いますよ」。彼女が主演した朝ドラ『あまちゃん』（NHK総合テレビ）の人気は中国でも高く、中国版ツイッター『ウェイボー』のフォロワーは約3万8000人。香港メンソレータムは、アジア全域での彼女の知名度を評価したのだという。但し、これらのコマーシャルを日本で見ることはない。肌ラボは『ロート製薬』の同名の化粧品の国外展開ではあるが、香港メンソレータムとのんとの契約範囲に日本は含まれていないからだ。「中国本土、香港、台湾、フィリピン…。日本以外アジア全部という感じです。面白いんですよ、日本のドラッグストアで肌ラボのポスターを見つけたんです。そうしたら、のんに似たモデルが出ていました。（のんに関しては）日本の大手広告代理店とも殆ど付き合いがない。だから、僕が直接契約を結んでいます。手数料を払わなくてもいいので、利益率が高いんですよ」。福田はそう含み笑いした。
何故、契約が“日本以外”なのか。そして、利に聡い日本の大手広告代理店が何故関与しないのか。それは、のんと前所属プロダクションのいざこざが関係していると福田は言う。1993年、兵庫県神崎郡神河町で生まれた能年は、中学生時代の2006年に雑誌『nicola』（新潮社）のオーディションでグランプリとなり、『レプロエンタテインメント』と契約し、中学卒業後に上京。レプロの寮に住みながらレッスンを受け、2013年4月から始まったあまちゃんの主演を務め、人気に火が付いた。しかし、翌2014年1月にレプロから離れたいと言い出した。レプロによると、能年と面談を重ねたが、「辞めたい」の一点張りで、その理由を語ることはなかったという。同年6月にレプロとの3年契約が終了。両者は“契約期間終了後、一度は事務所側から契約延長を請求できる”という条項によって、契約を2年更新した。その頃、『週刊文春』（※2015年5月7・14日号）がレプロと能年の確執を報じている。両者の関係は拗れ、同年10月にレギュラーのラジオ番組が終了した後は、メディアから彼女の姿は消えた。レプロとの契約終了後の翌2016年7月、のんと改名して出直したが、その姿をテレビで見ることはなくなった。彼女の現在について福田に聞いたところ、「日本だけを見ているとわかりませんよね」と冒頭のような答えが返ってきた。福田は1965年、大阪生まれ。日本大学芸術学部を卒業後、映像プロダクションの『東北新社』に入社している。衛星放送の『アニマックス』や『AXN』等の立ち上げに関わった後、2007年に『ソニーデジタルエンタテインメントサービス』を創業、初代社長に就任した。その後、2017年に退社し、スピーディを設立。企業のブランディング戦略やマーケティング等を手掛けている。福田がのんと初めて顔を合わせたのは、契約切れの直前、2016年6月末のことだったという。「偶然、僕はあまちゃんを一度も欠かさず見ていた。『凄い人がいるな』と思っていたんですよ。そして、彼女がテレビに出られていないということも知っていた。そんな中で彼女と会う機会があって話してみたら、可能性を感じて。それでマネージメント契約を結びました。映画と絵が好きだというので、絵については後から考えよう、先ずは芝居というのが基本戦略でした」。福田の著書『SNSで儲けようと思ってないですよね？』（小学館）では、SNSにおいて「コンテンツそのものが魅力的でなければ、ユーザーの心をつかむことはできない」と書いている。福田はマーケティング戦略立案の専門家として、のんを魅力的なコンテンツであると判断したのだ。
「のんについての取材を受ける時に、仕事を干されていて可哀想という前提で始まることが多い。でも、実は全くそうではないんです。多分、仕事の広がりの面でも、収入の面でも、よくテレビに出ている俳優よりもずっと良いと思います」。そう語るのは、のんこと能年玲奈とマネージメント契約を結ぶ『スピーディ』の福田淳（※左画像）である。最近の彼女の仕事の一つとして、福田は『香港メンソレータム』の化粧品ブランド『肌ラボ』のコマーシャルを挙げた。「長期契約を結んでいます。北京でも上海でもポスターが貼ってあります。金額は明かせませんけど、日本のCM契約の数倍。全然レベルが違いますよ」。彼女が主演した朝ドラ『あまちゃん』（NHK総合テレビ）の人気は中国でも高く、中国版ツイッター『ウェイボー』のフォロワーは約3万8000人。香港メンソレータムは、アジア全域での彼女の知名度を評価したのだという。但し、これらのコマーシャルを日本で見ることはない。肌ラボは『ロート製薬』の同名の化粧品の国外展開ではあるが、香港メンソレータムとのんとの契約範囲に日本は含まれていないからだ。「中国本土、香港、台湾、フィリピン…。日本以外アジア全部という感じです。面白いんですよ、日本のドラッグストアで肌ラボのポスターを見つけたんです。そうしたら、のんに似たモデルが出ていました。（のんに関しては）日本の大手広告代理店とも殆ど付き合いがない。だから、僕が直接契約を結んでいます。手数料を払わなくてもいいので、利益率が高いんですよ」。福田はそう含み笑いした。
何故、契約が“日本以外”なのか。そして、利に聡い日本の大手広告代理店が何故関与しないのか。それは、のんと前所属プロダクションのいざこざが関係していると福田は言う。1993年、兵庫県神崎郡神河町で生まれた能年は、中学生時代の2006年に雑誌『nicola』（新潮社）のオーディションでグランプリとなり、『レプロエンタテインメント』と契約し、中学卒業後に上京。レプロの寮に住みながらレッスンを受け、2013年4月から始まったあまちゃんの主演を務め、人気に火が付いた。しかし、翌2014年1月にレプロから離れたいと言い出した。レプロによると、能年と面談を重ねたが、「辞めたい」の一点張りで、その理由を語ることはなかったという。同年6月にレプロとの3年契約が終了。両者は“契約期間終了後、一度は事務所側から契約延長を請求できる”という条項によって、契約を2年更新した。その頃、『週刊文春』（※2015年5月7・14日号）がレプロと能年の確執を報じている。両者の関係は拗れ、同年10月にレギュラーのラジオ番組が終了した後は、メディアから彼女の姿は消えた。レプロとの契約終了後の翌2016年7月、のんと改名して出直したが、その姿をテレビで見ることはなくなった。彼女の現在について福田に聞いたところ、「日本だけを見ているとわかりませんよね」と冒頭のような答えが返ってきた。福田は1965年、大阪生まれ。日本大学芸術学部を卒業後、映像プロダクションの『東北新社』に入社している。衛星放送の『アニマックス』や『AXN』等の立ち上げに関わった後、2007年に『ソニーデジタルエンタテインメントサービス』を創業、初代社長に就任した。その後、2017年に退社し、スピーディを設立。企業のブランディング戦略やマーケティング等を手掛けている。福田がのんと初めて顔を合わせたのは、契約切れの直前、2016年6月末のことだったという。「偶然、僕はあまちゃんを一度も欠かさず見ていた。『凄い人がいるな』と思っていたんですよ。そして、彼女がテレビに出られていないということも知っていた。そんな中で彼女と会う機会があって話してみたら、可能性を感じて。それでマネージメント契約を結びました。映画と絵が好きだというので、絵については後から考えよう、先ずは芝居というのが基本戦略でした」。福田の著書『SNSで儲けようと思ってないですよね？』（小学館）では、SNSにおいて「コンテンツそのものが魅力的でなければ、ユーザーの心をつかむことはできない」と書いている。福田はマーケティング戦略立案の専門家として、のんを魅力的なコンテンツであると判断したのだ。
【水曜スペシャル】（170） “歌舞伎”の商標登録に失敗した松竹――“一般名詞”を独占しようとする傲慢、ファンから最低評価を食らった海老蔵公演
関係者の間で話題になっていた、『松竹』による“歌舞伎”の商標登録申請だが、その痴人の夢は潰えた。取材で明らかになったのは、伝統文化を疎かにする松竹の企業姿勢だった――。 （取材・文／本誌取材班）
日本が世界に誇る伝統芸能、歌舞伎。市場規模は約150億円とも言われ、年間観客動員数は100万人を超えるが、その興行をほぼ独占的に行なっているのが『松竹』である。銀座の歌舞伎座のみならず、新橋演舞場、京都の南座、大阪松竹座での公演も担い、20 9年2月期の連結売上高は908億円、営業利益は45億円と減収減益だったものの、演劇事業の売上高は264億円（※前期比5.6％増）、セグメント利益は19億円（※同9％増）と健闘。一般演劇の興行も行なうが、やはり松竹と歌舞伎は不即不離の関係にある。そんな関係を象徴するのが、松竹が予てから主張してきた“歌舞伎の商標登録問題”である。まさに“一般名詞”の歌舞伎をも独占しようとする強欲ぶりだが、同申請は特許庁の2年の審議によって、あえなく却下された。歌舞伎界の動向に詳しい関係者が語る。「松竹はここ数年、歌舞伎に関する商標を多数出願し、歌舞伎という名称は自分たちのものだと主張してきました。松竹と無関係の歌舞伎と銘打つイベントが、松竹の抗議で中止に追い込まれたこともあったそうです」。今年の東京五輪で外国人観光客が多く見込めることから、外国人にも人気の歌舞伎を名実共に自家薬籠中の物にしたいという意向があったようだ。松竹から「歌舞伎の名称を使うな」と嫌がらせを受けていた団体の関係者は、この結果にほっと胸を撫で下ろしているという。しかし、当の松竹は申請却下など、どこ吹く風。松竹グループは『歌舞伎ライセンスポータルサイト』なる解説ページを開設しているのだが、却下後の今もなお、次のような主張が掲げられている。
「“歌舞伎”という言葉は、誰もが自由に使える言葉と考えられがちです。ところが“歌舞伎”は、多くの区分において、当社が商標登録を行っております。商品等に“歌舞伎”という言葉（※書体を問わず、アルファベット等による表記も含まれます）を用いる場合、当社の許諾が必要な場合が多くあります」。そして、“正しい歌舞伎イメージの普及”を謳い、歌舞伎の現状をこう憂いて見せる。「昨今、商品やコマーシャル、ライブパフォーマンスなどで、“歌舞伎”と称したもの、あるいは“歌舞伎”をイメージしたと思われるデザインや演出などが多く見られます。…実際の歌舞伎の美しさや魅力とはおよそ程遠いものとなってしまっている…こうした歌舞伎“もどき”が、拡散することは、歌舞伎の本当の魅力を知っていただくためには、望ましいことではありません」。歌舞伎の正統な“守護者”を気取る松竹の主張に、前出の関係者は「歌舞伎ファンは『他の団体や地歌舞伎は“擬き”の民俗芸能とでも言いたいのか』と怒っています。抑々、松竹は『自分たちが歌舞伎の伝統を守る』みたいな態度ですが、今のドル箱はスーパー歌舞伎Ⅱのワンピースに代表されるような新作ばかりで、古典を疎かにしている。また、歌舞伎役者が大量廃業する等、歌舞伎界は深刻な人材不足に悩んでいます。それなのに松竹は目先の利益追求に汲々とし、花形役者を支える立場にある関係者から聞こえてくるのは、松竹への恨み節です」と語る。『松竹と東宝 興行をビジネスにした男たち』等の著書がある作家の中川右介氏も、こう苦言を呈す。「400年の歴史がある伝統芸能を一民間企業が独占管理しようと考えること自体、何か勘違いしているのではないか。1955年から1983年までは、ライバル会社の“東宝歌舞伎”も存在しました。歌舞伎の1社管理が許されるのなら、能や狂言だって一民間企業の占有物になる恐れがあった」。松竹が歌舞伎の伝統を守るより、目先のカネ儲けを優先するエピソードには枚挙に暇がない。ベテラン演劇記者が語る。「5月に十三代目市川團十郎白猿を襲名する市川海老蔵ですが、海老蔵として最後になる正月歌舞伎で新作の作・演出を務めたのが、共に東京五輪委員会のメンバーである音楽プロデューサーの秋元康。今年1月、新橋演舞場の昼の部最後で上演された“NINJA KABUKI”がそれです」。この新作、歌舞伎ファンの間では悪評紛々だったという。「初日まで演出が何度も変わったようで、開幕後はボロボロ、カットされた部分も筋書きではそのままだったりと、芝居としても観難いものでした。歌舞伎にすら観えず、歌舞伎町のロボットレストランと同レベルとの酷評が多く聞かれました。海老蔵の歴代公演史上最悪とも言われ、この失敗で海老蔵と秋元の間には不協和音が流れています」（同）。
日本が世界に誇る伝統芸能、歌舞伎。市場規模は約150億円とも言われ、年間観客動員数は100万人を超えるが、その興行をほぼ独占的に行なっているのが『松竹』である。銀座の歌舞伎座のみならず、新橋演舞場、京都の南座、大阪松竹座での公演も担い、20 9年2月期の連結売上高は908億円、営業利益は45億円と減収減益だったものの、演劇事業の売上高は264億円（※前期比5.6％増）、セグメント利益は19億円（※同9％増）と健闘。一般演劇の興行も行なうが、やはり松竹と歌舞伎は不即不離の関係にある。そんな関係を象徴するのが、松竹が予てから主張してきた“歌舞伎の商標登録問題”である。まさに“一般名詞”の歌舞伎をも独占しようとする強欲ぶりだが、同申請は特許庁の2年の審議によって、あえなく却下された。歌舞伎界の動向に詳しい関係者が語る。「松竹はここ数年、歌舞伎に関する商標を多数出願し、歌舞伎という名称は自分たちのものだと主張してきました。松竹と無関係の歌舞伎と銘打つイベントが、松竹の抗議で中止に追い込まれたこともあったそうです」。今年の東京五輪で外国人観光客が多く見込めることから、外国人にも人気の歌舞伎を名実共に自家薬籠中の物にしたいという意向があったようだ。松竹から「歌舞伎の名称を使うな」と嫌がらせを受けていた団体の関係者は、この結果にほっと胸を撫で下ろしているという。しかし、当の松竹は申請却下など、どこ吹く風。松竹グループは『歌舞伎ライセンスポータルサイト』なる解説ページを開設しているのだが、却下後の今もなお、次のような主張が掲げられている。
「“歌舞伎”という言葉は、誰もが自由に使える言葉と考えられがちです。ところが“歌舞伎”は、多くの区分において、当社が商標登録を行っております。商品等に“歌舞伎”という言葉（※書体を問わず、アルファベット等による表記も含まれます）を用いる場合、当社の許諾が必要な場合が多くあります」。そして、“正しい歌舞伎イメージの普及”を謳い、歌舞伎の現状をこう憂いて見せる。「昨今、商品やコマーシャル、ライブパフォーマンスなどで、“歌舞伎”と称したもの、あるいは“歌舞伎”をイメージしたと思われるデザインや演出などが多く見られます。…実際の歌舞伎の美しさや魅力とはおよそ程遠いものとなってしまっている…こうした歌舞伎“もどき”が、拡散することは、歌舞伎の本当の魅力を知っていただくためには、望ましいことではありません」。歌舞伎の正統な“守護者”を気取る松竹の主張に、前出の関係者は「歌舞伎ファンは『他の団体や地歌舞伎は“擬き”の民俗芸能とでも言いたいのか』と怒っています。抑々、松竹は『自分たちが歌舞伎の伝統を守る』みたいな態度ですが、今のドル箱はスーパー歌舞伎Ⅱのワンピースに代表されるような新作ばかりで、古典を疎かにしている。また、歌舞伎役者が大量廃業する等、歌舞伎界は深刻な人材不足に悩んでいます。それなのに松竹は目先の利益追求に汲々とし、花形役者を支える立場にある関係者から聞こえてくるのは、松竹への恨み節です」と語る。『松竹と東宝 興行をビジネスにした男たち』等の著書がある作家の中川右介氏も、こう苦言を呈す。「400年の歴史がある伝統芸能を一民間企業が独占管理しようと考えること自体、何か勘違いしているのではないか。1955年から1983年までは、ライバル会社の“東宝歌舞伎”も存在しました。歌舞伎の1社管理が許されるのなら、能や狂言だって一民間企業の占有物になる恐れがあった」。松竹が歌舞伎の伝統を守るより、目先のカネ儲けを優先するエピソードには枚挙に暇がない。ベテラン演劇記者が語る。「5月に十三代目市川團十郎白猿を襲名する市川海老蔵ですが、海老蔵として最後になる正月歌舞伎で新作の作・演出を務めたのが、共に東京五輪委員会のメンバーである音楽プロデューサーの秋元康。今年1月、新橋演舞場の昼の部最後で上演された“NINJA KABUKI”がそれです」。この新作、歌舞伎ファンの間では悪評紛々だったという。「初日まで演出が何度も変わったようで、開幕後はボロボロ、カットされた部分も筋書きではそのままだったりと、芝居としても観難いものでした。歌舞伎にすら観えず、歌舞伎町のロボットレストランと同レベルとの酷評が多く聞かれました。海老蔵の歴代公演史上最悪とも言われ、この失敗で海老蔵と秋元の間には不協和音が流れています」（同）。
【ここがヘンだよ日本の芸能界】（02） 能年玲奈、元SMAP、ローラ…事務所独立トラブルは何故起きるか？
タレントが事務所から独立・移籍する際のトラブルをなくす為、芸能界は契約書の改訂に乗り出した。ノンフィクション作家の田崎健太が入手した新たな契約書を元に、何が問題とされ、何が変わったのか、その全容を探る。
近年、タレントの所属プロダクションからの独立が目につく。解散した『SMAP』の内の3人、のんこと能年玲奈、小泉今日子、真木よう子――。2017年にはモデルのローラが「事務所に10年間の契約を無理矢理結ばされており、契約自体が無効だ」として、契約破棄を事務所に申し入れたという報道もあった。ローラは最終的に事務所と和解。国内では現在のプロダクションとの契約を続け、海外の仕事については別のエージェントに依頼することになったという。前回、日本のプロダクションシステムの本質は“長期間の専属契約を結び、タレント・歌手の素材を売り物になるように仕立て、その経済価値を高める”ことであり、アメリカ等には存在しない特有のビジネスモデルであると書いた。近年相次ぐタレントの独立は、其々の事情は異なるとはいえ、“ザ・芸能界”を長らく支えてきたこの枠組みが揺れているという見方も出来る。そんな中、芸能界で最も影響のある業界団体である一般社団法人『日本音楽事業者協会』は、従来使用していた統一契約書を改訂し、新たに標準契約書を作成した。全28条の統一契約書から、新しい標準契約書は31条へ増えている。先ず目につくのは、新しく加えられた第2条である。「プロダクションとタレントの両者が協力してタレントの価値を高めることを目指す」と前置きし、「互いの役割分担に基づく貢献度に応じ、適切な報酬の分配と費用分担を行います」と、公平性を重んじることを謳っている。続く3条の2項。これまでは契約の適用範囲を画一的に“全世界”としていたが、タレントの活動範囲に応じて対象地域を“全世界”・“全世界から○○を除いた地域”・“日本国”等と書き込むようにという但し書きが付けられている。
才能あるタレントは、軽々と国境を飛び越えるようになった。そこで、プロダクションが業務契約を担う範囲はどこまでかを明確にするということである。最も注目すべきが第22条だ。これまでは、タレント側が契約更新を望まない場合でも、1回のみという限定で、それまでの契約期間と同一期間の延長をプロダクションが請求できることになっていた。芸能界の慣行・契約を調査していた公正取引委員会経済調査室長の笠原慎吾は、「この項目自体を問題視していたわけではありませんが」と前置きして、こう続ける。「プロダクション経営において、投資の回収は不可欠です。また、芸能界はハイリスク＆ハイリターンの世界だというのは理解しています。それこそ、100人（のタレントの卵を）育てて1人当たれば良しという不確実性の高い世界かもしれません。ただ、従来の条文では、既にそのタレントが投資以上の収益を事務所に齎していても、プロダクション側が『もう一度契約したい』と思えば、長い期間に亘ってその関係を続けることも出来た。これが、一部のタレントが『望まない契約を結ばされている』と主張する原因の一端となっていたことは否めません」。音事協の顧問弁護士である錦織淳は、「実際の契約書例を見ると、延長後の契約期間は短くなっている場合も多い」と説明する。但し、誤解を招く恐れもあったと付け加えた。そこで、新契約書の第22条2項では、タレントの“知名度（パブリシティ価値）、業績、稼働年数”とプロダクションの“費やした労力、金銭、企業努力その他の貢献度”が不均衡になる時は、“一度”に限って、“同一期間内において不均衡の是正に必要と考えられる相当期間”契約を延長できるとなっている。更に、プロダクション側が契約期間の延長を申し出た場合でも、タレントは“不均衡を補てんする金銭の提供を申し出る”ことで、双方の合意が得られた場合は、契約を終了できることになった。平たく言えば、移籍金制度を芸能界にも導入するということだ。実は、芸能界でも移籍金は“慣習法”として存在してきた。古くは、『堀プロダクション』（※現在の『ホリプロ』）に所属していた『ザ・スパイダース』のドラマーだった田邊昭知がバンドと共に独立、『スパイダクション』（※現在の『田辺エージェンシー』）を設立した。この時、田邊はヒット曲となった『夕陽が泣いている』等の出版権をホリプロへ残した。
近年、タレントの所属プロダクションからの独立が目につく。解散した『SMAP』の内の3人、のんこと能年玲奈、小泉今日子、真木よう子――。2017年にはモデルのローラが「事務所に10年間の契約を無理矢理結ばされており、契約自体が無効だ」として、契約破棄を事務所に申し入れたという報道もあった。ローラは最終的に事務所と和解。国内では現在のプロダクションとの契約を続け、海外の仕事については別のエージェントに依頼することになったという。前回、日本のプロダクションシステムの本質は“長期間の専属契約を結び、タレント・歌手の素材を売り物になるように仕立て、その経済価値を高める”ことであり、アメリカ等には存在しない特有のビジネスモデルであると書いた。近年相次ぐタレントの独立は、其々の事情は異なるとはいえ、“ザ・芸能界”を長らく支えてきたこの枠組みが揺れているという見方も出来る。そんな中、芸能界で最も影響のある業界団体である一般社団法人『日本音楽事業者協会』は、従来使用していた統一契約書を改訂し、新たに標準契約書を作成した。全28条の統一契約書から、新しい標準契約書は31条へ増えている。先ず目につくのは、新しく加えられた第2条である。「プロダクションとタレントの両者が協力してタレントの価値を高めることを目指す」と前置きし、「互いの役割分担に基づく貢献度に応じ、適切な報酬の分配と費用分担を行います」と、公平性を重んじることを謳っている。続く3条の2項。これまでは契約の適用範囲を画一的に“全世界”としていたが、タレントの活動範囲に応じて対象地域を“全世界”・“全世界から○○を除いた地域”・“日本国”等と書き込むようにという但し書きが付けられている。
才能あるタレントは、軽々と国境を飛び越えるようになった。そこで、プロダクションが業務契約を担う範囲はどこまでかを明確にするということである。最も注目すべきが第22条だ。これまでは、タレント側が契約更新を望まない場合でも、1回のみという限定で、それまでの契約期間と同一期間の延長をプロダクションが請求できることになっていた。芸能界の慣行・契約を調査していた公正取引委員会経済調査室長の笠原慎吾は、「この項目自体を問題視していたわけではありませんが」と前置きして、こう続ける。「プロダクション経営において、投資の回収は不可欠です。また、芸能界はハイリスク＆ハイリターンの世界だというのは理解しています。それこそ、100人（のタレントの卵を）育てて1人当たれば良しという不確実性の高い世界かもしれません。ただ、従来の条文では、既にそのタレントが投資以上の収益を事務所に齎していても、プロダクション側が『もう一度契約したい』と思えば、長い期間に亘ってその関係を続けることも出来た。これが、一部のタレントが『望まない契約を結ばされている』と主張する原因の一端となっていたことは否めません」。音事協の顧問弁護士である錦織淳は、「実際の契約書例を見ると、延長後の契約期間は短くなっている場合も多い」と説明する。但し、誤解を招く恐れもあったと付け加えた。そこで、新契約書の第22条2項では、タレントの“知名度（パブリシティ価値）、業績、稼働年数”とプロダクションの“費やした労力、金銭、企業努力その他の貢献度”が不均衡になる時は、“一度”に限って、“同一期間内において不均衡の是正に必要と考えられる相当期間”契約を延長できるとなっている。更に、プロダクション側が契約期間の延長を申し出た場合でも、タレントは“不均衡を補てんする金銭の提供を申し出る”ことで、双方の合意が得られた場合は、契約を終了できることになった。平たく言えば、移籍金制度を芸能界にも導入するということだ。実は、芸能界でも移籍金は“慣習法”として存在してきた。古くは、『堀プロダクション』（※現在の『ホリプロ』）に所属していた『ザ・スパイダース』のドラマーだった田邊昭知がバンドと共に独立、『スパイダクション』（※現在の『田辺エージェンシー』）を設立した。この時、田邊はヒット曲となった『夕陽が泣いている』等の出版権をホリプロへ残した。
