【仁義なきメディア戦争】(11) 「不動産強化は朝日のブランドを守る為」――渡辺雅隆氏(『朝日新聞社』社長)インタビュー

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新聞は、購読料と広告料が取れる優れたビジネスモデルだ。『朝日新聞社』は連結売上高の約85%が新聞で、不動産等他事業は約15%しかない。新聞はダウントレンドにあるので、 2020年までを視野に入れた中期計画を作った。経営基盤の強化と、新規事業の育成の2本柱だ。不動産は、2020年に売上高200億円を目指している(昨年度は170億円)。本業の新聞以外の強化が、朝日のブランドと相反するとは思っていない。地域の街づくりに貢献するいい建物を建て、いいテナントを入居させる。ツインタワービルを開発中の大阪市北区中之島でも、フェスティバルホールを造り、美術館を入れて文化の発信に貢献している。不祥事で木村伊量前社長が辞め、社員は動揺し、ASA(販売店)も厳しい状況になった。そこで、就任後の昨年1月に『信頼回復と再生のための行動計画』を宣言した。双方向で課題解決を目指すパブリックエディター制度を導入し、訂正欄を第2社会面の下に纏めた。当初は訂正件数の多さに驚いたが、減ってきている。また、購読者十数人との車座集会を各地で50回ぐらい行った。地域面の記事に載るし、口コミでも伝わる。同席するASAの所長や若い社員へのメッセージにもなる。社員20~30人と直接対話する集会も、200回以上開催した。購読者の信頼度や満足度の定期調査では、一連の問題が起きる前と同水準までは回復した。ただ、非購読者はそうもいかない。インターネット上でバッシングされても、取り組みを伝える手段が限られるからだ。朝日の強みが調査報道であることに変わりはない。8月からデジタル版で始めた連載『小さないのち』では、過去10年の5000件に及ぶ子供の事故の記録を専門家と分析した。「こうした取り組みが信頼回復に繋がれば」と願っている。紙は減っているが、ゼロになるとは思わない。現在の発行部数は650万部で、全国で約4000万部の新聞が仮に2500万部になっても、2割のシェアを取れば500万部ある。購読者ベースのシェアは17%あるので、無理な数字ではない。広告収入も落ちてはいるが、一定のニーズはある。紙だけでなく、デジタルや雑誌も持っているし、リアルなイベントを作る力もある。グループにテレビもある。7月に実施した3回目の希望退職は、バブル期に大量採用した社員の年齢バランス是正が目的。100人強の応募があったが、肩叩きでなく転職支援だ。日本の新聞が欧米に比べて持ち堪えているのは、戸別配達網があるから。これを維持する為に、他系列の新聞も扱う複合店化や、牛乳配達や電球交換も行う“御用聞き”への多角化を促している。お年寄りの購読者から「助かった、ありがとう」と言われ、従業員のモチベーション向上にもなっている。 (聞き手/本誌編集部)


キャプチャ  2016年11月19日号掲載

テーマ : テレビ・マスコミ・報道の問題
ジャンル : ニュース

【ブラック企業をブッ潰せ!】(08) ハラスメントは不正のサイン…モラルダウンという共通点

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同じ職場で働く者に対して、強い立場を利用して精神的・身体的苦痛を与えるパワハラ、性的嫌がらせを行うセクハラ、言葉や態度によって精神的な暴力を振るうモラハラが後を絶たない。非正規雇用や女性従業員が増加していることも、職務上の地位を利用した差別的な行動を助長させている。ハラスメントが多いことは、企業内の士気やモラルが低下している証拠である。パワハラやセクハラは、モラルダウンした職場に咲く“徒花”と言える。相次ぐ企業の不祥事も、職場のモラルダウンという点で共通の背景を持っている。つまり、パワハラやセクハラが多い企業は、不正が起き易い土壌があるのだ。例えば、1990年代初頭のバブル崩壊時、大手都市銀行の不正融資が次々と明らかになったが、筆者は当時、様々な銀行からパワハラやセクハラの相談を数多く受け、驚かされた経験がある。最近では、過労自殺問題があった『電通』や、組織ぐるみの不正会計があった『東芝』等が、成果を求めるあまり、上役が部下にパワハラ行為を行っていたことが報道されている。

過重労働で鬱病を発症し、解雇された元東芝社員の重光由美さん(50)が東芝に賠償を求めた裁判で、今年8月、東京高裁が東芝に約6000万円の支払いを命じた。重光さんは2001年、同社の液晶パネル工場でプロジェクトリーダーとなったが、長時間過重労働によって休職し、2004年9月に休職期間満了を理由に解雇された。重光さんは解雇の無効と賠償を求めて同年に提訴。今回の判決に先立ち、解雇の無効は確定していた。勝訴した重光さんは、「提訴から12年経ってしまったが、過労やパワハラの被害者が減るように、この判決が役立ってほしい」と訴えた。重光さんが職場で上司から暴言を浴びせられたことは、当時のメールにも残っている。東芝は、12年前に過労とパワハラによって被害者から訴えられていたにも関わらず、それを軽視した。振り返れば、「不正会計への警鐘は鳴らされていた」と言える。企業が取るべき効果的なハラスメ ント対策としては、外部のハラスメント相談窓口を請け負うような組織を使う方法がある。そうした組織が期間限定で電話相談窓口を設けると、多くの相談が寄せられる。それを企業にフィードバックした上で、第三者が被害者と加害者の仲裁に入り、問題を解決するケースも近年は増えている。ハラスメント対策先進国のアメリカでは、既にハラスメント専門の組職が多数あり、また大手保険会社等も企業の危機管理の一環としてハラスメント対策を請け負っており、被害者が安心して相談できるシステムもある。アメリカは厳しい競争社会だが、差別や弱者へのハラスメントに対して非常に厳しい制裁を求める社会でもある。その点、日本は差別に対して寛容な面もある。そうした社会にアメリカ的な競争を持ち込めば、無秩序な労働環境になる可能性がある。アメリカ型の働き方を目指すなら、ハラスメント対策のシステムを同時に構築することが重要だ。

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テーマ : ブラック企業
ジャンル : 就職・お仕事

暴言以外何も無いアメリカの恥vsバカでも首相になれたバカ界の希望の星――ドナルド・トランプより我らが安倍晋三のほうがよっぽど偉大だ!

過激な言動で話題を呼んでいるアメリカ大統領候補のドナルド・トランプですが、彼すら凌駕する人物が日本には存在しています。そうです、我らが日本国首相・安倍晋三閣下です。トランプ如きが小物に思える、安倍総理の偉大な人物像をご覧下さい!

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4年に一度行われるアメリカの大統領選挙。11月の投票日を控え、共和党候補のドナルド・トランプが連日のようにニュースになっています。“アメリカの不動産王”と呼ばれ、資産額41億ドル(約5084億円)の大富豪としても知られていますが、女性蔑視や移民反対等の暴言で世間から顰蹙を買い、世論調査ではトランプの劣勢が続いている状況です。そんなトランプ。裕福な家庭で育ち、政治スタンスは保守で、我が国のリーダーである安倍晋三内閣総理大臣と共通点が無い訳でもありません。ですが、ちょっと待って下さい。安倍総理は低学歴でお腹が弱くて、血筋しか良いところが無いというイメージがありますが、実際は誰よりも国を思い、頼り甲斐のある超有能な宰相です。まぁ、“天才”安倍総理とトランプ如きを比べること自体が失礼な話ですが、ここでは「トランプよりも如何に安倍総理が偉大で大物か」ということをお伝えしていきたいと思います。先ずは血統ですが、圧倒的に安倍総理のほうが上。というか、天皇陛下が親戚というスーパー高貴な血統。しかも、父親は自民党の次期総裁と目されていた安倍晋太郎。更に、祖父が元内閣総理大臣の岸信介。同じく、元内閣総理大臣の佐藤栄作も親戚です。で、その家柄をフルに活用し、自らも総理大臣に。兎に角、コネが半端なく…じゃなくて、幼い頃からとんでもない偉人たちと接していた訳です。安倍総理の家庭教師だった平沢勝栄議員が「俺が見たからあんなにバカになったんじゃない。俺が見たから、あの程度で済んだんだ」と言っていますが、勉強なんて無駄なものより、もっと大切なものを親戚の爺さんたちから学んだ筈。そんな環境で育てば、首相に相応しい人間に成長するのは当たり前ですよ!

日本のリーダーとして、偉大な先人たちに倣い、最高な日本の歴史を作ってくれている安倍総理。本当にありがとうございます! それに対し、トランプの父親は只の不動産屋で、所詮は商人の家系。また、元々はスウェーデンからの移民だし。一方で、成蹊大学までエスカレーターで進学した安倍総理。やっばりバカ…ではなく、学歴が欲しくて進学先を選ぶ浅はかな一般人とは違うのです! そんな学歴から“お坊っちゃま”と思われがちですが、荒れていた時期もあり、若い頃は母親に対して暴力を振るったこともあったとか。育ちが良いのに破天荒というギャップがたまりませんよね。因みに、厳しかった父親には反抗しなかったとか。そういえば、2015年に安保法案において反対運動が広がる中、強引に可決させる破天荒っぷりを発揮しましたね。あの小泉純一郎元首相からも「安倍さんは全部強引」と批判…いや、お墨付きを貰う安倍総理。兎に角、豪腕で強いリーダーが今の日本には必要なんです! 片や、トランプの破天荒エピソードといえば、小学2年生の時に音楽の先生を殴ったことくらい。理由は、「『先生が音楽について何もわかってない』と思ったから」。バカじゃねぇの。ビジネスマン的資質に関しても、安倍総理は最高! 大学卒業後に超大手鉄鋼メーカー『神戸製鋼』にコネ入社し、東京本社やニューヨーク事務所で真面目に勤務。「寛容で付き合いの良い人間」「酒を飲まず、車で飲みに行った時には必ず運転手役をやっていた」と、同僚からの評判も神レベルでした。飲み会で運転手役に徹するなんて、まさに人間の鑑。本当に頭が下がります。あ、決して重要な仕事を任せてもらえなかったとか、そういう訳じゃないから誤解しないでね。で、政治家としては“アベノミクス”で株価を上昇させた功績が。それに伴い失業率は下がり、非正規雇用の数も右肩上がりで、皆が幸せに。その日本経済を見通す力も、ビジネスマン時代に培われたに違いありません。安倍総理が日本にいて良かった! アベノミクスには「大企業優遇だ」との声もありますが、中小企業なんてあっても無くても一緒だろ! 抑々、大企業経験しかない安倍総理に中小のことなんてわかる筈ないだろ! 兎に角、安倍総理が完全に正しいの! 一方のトランプは大学卒業後、父親の会社に入社し、1980年代からホテルやカジノの経営に乗り出しましたが、過去4回も破産申請をしています。大統領選では「減税等で、平均成長率が高かった時代を取り戻す」と言っていますが、不法移民の送還や国境管理強化等の他の政策の影響を全く無視。実現は無理でしょ。

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テーマ : 安倍晋三
ジャンル : 政治・経済

“ふさわしくない言動”のせいで除名された3名のエリート職員…「池田大作名誉会長を批判すると創価学会からも公明党からも除名される」という噂は本当か?

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国家公務員や地方公務員、或いは民間企業に勤務するサラリーマンは、職務上の不始末・横領・刑事事件等を起こすと、訓戒・懲罰・解雇を始め、最悪の場合、懲戒解雇等の罰則規定がある。では、宗教団体の場合はどうだろうか。伝統仏教や新宗教団体にしても、信者や指導教師側(僧侶等)が時々、世間を騒がすような事件を起こす。すると各教団は、役員等の審査・審議で、規定に従って処分を下すことになる。だが、企業等と違って宗教団体は、懲罰の判断基準が多分に“難解な信仰”に深く関与しているケースが多い。その為、一般社会には、教団の処分には理解できない側面もあるのではないか。公称信者数827万世帯の『創価学会』にも、会員や幹部に対する罰則規定があり、創価学会会則(2015年11月から施行)第12章の第75条に“地位の喪失”として、「会員は、退会または除名により、その地位を喪失する」と明記されている。退会とは、自ら創価学会を離脱することかと思われるが、他方、“除名”処分の判断基準とはどのようなものか。第14章“賞罰”の第78条“懲戒”には、こうある。「この会は、会員としてふさわしくない言動をした会員に対し、その情状に応じ、戒告、活動停止または除名の処分を行なうことができる」。相応しくない言動や、その情状に応じて除名処分等にするという規則である。一体、相応しくない“言動”とはどういう言動なのだろうか。大半のサラリーマンが夜な夜な居酒屋で、社長や上司の悪口を酒のつまみにしている。「会社・社長はアホ」「社長は経営をわかっていない!」「能無し部長!」。差し当たり、これらは雇用している会社にとって、まさに相応しくない言動である。創価学会では会員同士、或いは指導幹部を批判する言動は、相応しくない言動の範疇なのだろうか。見方によっては、組織内で「“言論の自由”を一切認めない」と受け止められる厳しい規則でもあるようだ。

創価学会(公明党)の“賞罰”規則で処分された特異な人物を挙げてみよう。公明党の議員が同党から除名されたら、政治生命は閉ざされ、支持母体の創価学会からも除名されたことと同意である。創価学会の支持票無くして、公明党の候補者は、たとえ“代表”であっても唯の1人も当選できない。稀に、市議会議員の中に現職時代、地元有権者の人気が高く、公明党を離脱後、無所属で立候補して当選した事例が群馬県下等にある。しかし、それも数えるほどだ。創価学会・公明党の処分問題について、世間で最初に注目された人物が、1988年に処分された公明党の大橋敏雄代議士(福岡県第2区選出)である。1953年に創価学会に入会し、1967年に公明党から衆議院議員に立候補して初当選。以後、8期20年を務めた古参の公明党代議士だ。代議士時代、地元の福岡県に菩提寺があるにも関わらず、創価学会の墓苑を2つ(群馬県の『高尾墓苑』と北海道の『厚田墓苑』)も購入し、毎年7月の広布基金(※現在の名称は財務納金、実施は12月)には100万円も納めてきた熱心な会員だった。何故、その大橋代議士が除名処分されたのか。月刊誌『文藝春秋』1988年6月号に、『池田大作への宣戦布告 党と学会を私物化する彼にもう我慢ができない』のタイトルで手記を発表したことが、除名処分の引き金になっている。別に、創価学会に対する宗教批判をした訳ではない。手記は大筋、池田大作会長(※現在は名誉会長)の信仰上の過ち・池田大作会長の創価学会の私物化・公明党の私物化・創価学会(公明党)の政教一致問題等を焦点にしていた。当時、公明党現職代議士の告発とあって、手記を掲載した同誌は直ぐに完売。発売僅か10日後に増刷され、同誌の増刷は1974年10月号の『田中金脈レポート』以来の快挙になった。一方、告発に踏み切った大橋氏の周辺は話題騒然となり、衆議院議員第2議員会館の事務所にマスコミが殺到。インタビューの順番を待つ取材記者たちが、廊下に列をなした。筆者もその列に並んだ1人だが、当時の取材ノートから、ほんのさわりを紹介してみよう。「代議士は党除名処分を受けましたが、その理由は?」「問題のすり替えです。私が手記という形で問題にしたのは、あくまでも池田大作による創価学会と公明党の私物化ということでした。しかし、公明党は肝心な私の問題提起には一切回答することなく、関係のない政治献金がどうの、女性問題がどうのといった理由で党除名をしました。私の政治献金については、これまでも説明してきたように、なんら問題にすべき不審な点はありません。また指摘された女性問題については、私も男ですから、過去に全くなかったとは言いません。でも処分理由に示されるような内容は事実無根です。もし過去の女性問題で党除名を受けるのであれば、公明党内には処分されなければならない議員が何人もいるでしょう。残念なことですが、問題提起し国民に訴えた私の意見が次元の低い問題にすり替えられてしまったのです」。

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テーマ : 創価学会・公明党
ジャンル : 政治・経済

「芸能界にシャブを広めたのはこの俺だ」――伝説の売人ヤクザが全てを語った!

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東京の下町生まれのA氏(50代)は30年ほど前、バブル景気前夜の1980年代に稼業入りし、以来20年ほど関東某所を本拠とする組織で活動していた元ヤクザである。10年ほど前に足を洗ったが、現役時代の主なシノギは“バイ”――覚醒剤を始めとする薬物の売人だった。「稼業に入ったのは24歳の頃。カタギの仕事が続かなくて、先輩に連れられて行ったのが都内の組事務所だった。親分は気前がよくてね、『ちょっと家に帰ります』と言うとポンと5万円くれたり、『煙草買ってこい』って1万円くれて、『釣りはいらない』とかね。当時は地上げとか恐喝とか、そういうので稼いでいたから羽振りがよかった。それが、暴対法ができてからは難しくなっていったね。そんな中で、俺はシャブの売人をやっていて、1日に10万~50万円位は稼いでいた」。多くのヤクザ組織は“薬物厳禁”を掲げ、「シノギが見つかれば破門・絶縁等、厳しい処罰が下る」とされている。だがA氏は、「そんなのは建前だよ」と一笑に付した。「黙認だね。ルートはいくらでもあるから、頼まれたら渡しにいく訳。覚醒剤でもハッパ(大麻)でも、コカインでもLSDでも、何でもありだった。親分は俺に対して、上納金だとか『カスリを寄越せ』とは言わなかったね」。仕入れ値は10gで2~3万円。それを0.6~1gのパケに分けて、1万円で売っていたという。1g4万円程度とされる現在の末端価格と比べると、破格である。

「客は10人しか持たなかった。1週間連絡が無いとこっちから『大丈夫か?』って電話して、それで本人と連絡取れなかったら体躱したり。俺は自分でもシャブをやっていたからね、慎重にやっていた。客が『仲間を紹介していいか?』って来ても、『ダメだ』と。『お前が代表で来い。その分、安くしてやるから』って。まぁ、“ねずみ講”みたいなものだよ」。どんな客を相手に売っていたのか。近年は、シャブと言えば芸能人(※当時でも、1987年に尾崎豊が覚醒剤で、1990年に勝新太郎がマリファナとコカイン所持で逮捕される等していた)だが、A氏の顧客にも芸能人はいたのだろうか。「組に出入りしていた彫師と噺家のH・Kが仲良しでね。『一緒にやるから』って彫師に頼まれて、寄席まで持って行ったことは何度かある。その時はハッパだったね。シノギとしてではなくて、知り合いだからトモ(※原価)で渡していた訳。100g10万円で引いてきて、10万円で渡した。後は、AV男優のKには回した事あるな。『冷たいのありますか?』って歌舞伎町のパチンコ屋で声かけられて、4~5回渡したかな」。“密接交際”という言葉など無い時代、「ディナーショーの手配等を通じて、芸能人と付き合うことも珍しくなかった」とA氏は言う。「自分が売った訳ではないが」と前置きした上で、こんな話も…。「枝の若い衆が、『I・Aを事務所に連れ込んだ』って電話をしてきた。『今、シャブ射って輪姦そうとしているんだけど、来ますか?』って。俺は『当番で行けない』って断ったんだけど、後からエイズって噂も出てきたでしょ。『行かなくてよかったな』と(笑)。それと、K・K。これは知り合いのヤクザから聞いた話だけど、大阪で地元のヤクザが拉致して、シャブ射って輪姦して、それを盗撮したと。結局、ヤクザは警察に捕まったが、公にしない形で有耶無耶になった。K・Kは、俺の親分も一晩50万円で借りたことがあるらしいけど、芸能人をカネで買うなんて話もよく聞いたね」。

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テーマ : 芸能ニュース
ジャンル : ニュース

ヤクザゴールドウォーズ勃発…金塊を巡る侠たちの殺し合いが始まった!

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2016年3月、大阪の路上で現金強奪事件が発生し、10月に至って犯人らが逮捕された。現金約5700万円が入ったバッグを奪ったとして、『山口組』組員の男6人の名前が伝えられている。実は、この強奪事件の肝は「5700万円がどのような種類の現金か?」にある。報道の見出しにあるのだが、“金塊12㎏を換金した現金”なのである。「金塊密輸、そして、それを狙った強盗事件が起きている」――。2015年末、筆者はそんな連絡を受けた。金塊密輸自体は、過去最大と言われる130㎏密輸事件等が報道されている通り、以前から多発している。日本に金塊を密輸する最大の目的はズバリ、“消費税逃れ”にある。海外で金を購入して日本に密輸すれば、消費税分、即ち8%の利益が自動的に発生する。例えば、100万円分の金塊を税関を通さずに持ち込むことができれば、その時点で8万円の利益が確定するのである。この消費税分狙いの密輸は多発しており、主に香港・韓国・マカオから100㎏単位で行われるのだが、摘発されるのは飽く迄も氷山の一角と言われている。金相場は変動制であるが、100㎏となると凡そ4億6000万円、消費税分だけでも3680万円になる。元手が用意できれば、プライべートジェットを飛ばしてでも十分な商売と言えるだろう。況して、金は国際相場でありながらも、精製前、或いは鉱山から直接購入となれば、価格は更に下がる為、実際には更なる利益が出ているのだ。

「東南アジアのある国で鉱山から直接購入すると、グラム2000円台です。刻印も何も無い状態ですし、フォーナイン(999.9)ではなくスリーナインになりますが、貴金属会社に持っていって成分確認してもらえば、引き取ってもらえます。これだと真っ当に、つまり税関を通しても、グラム当たり1000円程度の利益は出ます」(東南アジアをメインとする貴金属ブローカー)。密輸すれば更に利益が出る訳だが、この金を狙った強奪事件が起きているというのが、前出の筆者への電話だった。電話してきたのは、東京と九州に拠点を持っている別の貴金属ブローカーだ。「韓国から密輸する連中がいる。その連中が換金する前に強奪している。やられたほうも訴えることができないからだ。やっているのは勿論、ヤクザだよ。手引きする連中がいる。持ち込んだ金を換金するには身分証明が必要だから、日本人がやる」。奪っても相手が訴え出ることができない――。強盗にとってみれば、最高の条件・最高のブツであることは言うまでもない。そのパターンは2種類に分かれていることが取材でわかった。「最初から仕組んでいるのがあるんだよ。つまりな、『密輸したら山分けな』という話をしておいて、そのままパクる。持ち込まさせて奪う訳だよ。この場合は、消費税分と差額(相場等購入時の金額と売却時の差)程度だ。もう1つは、換金を頼まれた連中が情報を流して、それを狙う。こっちは丸儲けだ。今時のヤクザはシノギが限られているから、仕方ないかもしらん」(九州の組関係者)。金塊は地下銀行でも利用される一種の“国際通貨”だが、持ち込みさえしてしまえば、税金も逃れることができてしまう。密輸ビジネスとしても勢力範囲を広げているが、それを狙うことで、より簡単に大金を入手することができる、謂わば強盗ビジネスの対象物品にもなっている。「表に出ない強奪事件は山ほどある。どこの組っていうよりも、情報を持っていれば誰でもやりたがるだろう」(同)。 (取材・文/フリーライター 夏原武)


キャプチャ  2017年1月号掲載

テーマ : 暴力団
ジャンル : ニュース

【「佳く生きる」為の処方箋】(36) AEDの大いなる誤解

心臓突然死を起こす人は、年間約7万人。日本のどこかで、毎日200人近い人が、心臓の急変により亡くなっています。この原因で一番多いのが、最も危険な不整脈と呼ばれる“心室細動”。心臓の中の心室という場所がブルブルと小刻みに震えて、正常な拍動ができなくなり、血液を全身に送り出せなくなります。急性心筋梗塞から心室細動へと至る例が多く見られます。心室細動が起こると、顔面蒼白になって瞳孔が開き、その場にばたんと倒れてしまいます。血流が途絶えて、脳の酸欠状態が4分も続くと、脳細胞が死滅し始め、脳は致命的なダメージを受けることに。救命率も、1分経つことに10%ずつ下がっていきます。そこで重要なのが、一刻も早い救命処置です。119番通報をしてから救急車が着くまでに全国平均で8.6分かかりますから、到着を待っていては救命率が大幅に低下します。先ずは、倒れた人の傍に居合わせた人が心肺蘇生を行う。それが命を救う大前提となるのです。その際、救命処置の切り札といえるのが『AED(自動体外式除細動器)』です。最近は駅・空港・学校等、人が大勢集まる場所に設置されていますから、目にした人も多いことでしょう。AEDは、心臓に電気ショックを与えて心室細動を止め、正常な心臓のリズムを取り戻す為の医療機器。2002年、高円宮憲仁親王がスカッシュをしている最中に心室細動を起こし、帰らぬ人となりましたが、これをきっかけにAED設置が急速に広がったという背景があります。

先日、読者の方からAEDに関するメールをもらいました。「AEDは止まった心臓を再び動かす為のものと思っていた」そうですが、「地元の消防署で心肺蘇生講習を受けたところ、それが誤りだったことに気付いた」というのです。確かに、テレビドラマ等では「心臓が止まって心電図がフラットになった患者に医師が電気ショックをかけたら生き返った」等というシーンが出てきたりしますから、一般の人が勘違いするのも無理はありません。しかし、これは全くの嘘で、心臓が完全に止まった人に電気ショックをかけることはありません。AEDの目的は、その名称が表す通り、心室に生じた細動を取り除くこと。心室細動に陥ると、心臓は拍動という本来の機能は失いますが、未だ細かくは動いているのです。突然、近くで誰かが倒れ、意識も呼吸も無い――。そんな状況に若し遭遇したら、やるべきことは3つです。第1は、救急車を呼ぶこと。第2は、何はともあれ心臓マッサージです。胸骨を強く、速く、絶え間なく圧迫することで、心臓の拍動機能を肩代わりし、脳や臓器への血流を再開させます。「胸骨が折れたら…」等と心配する人がいますが、折れても構いません。心臓を止まったままにすることのほうが遥かに重大なのです。そして第3は、AEDの使用です。近くに設置されていたら、躊躇せずに使って下さい。電源を入れると音声の指示が出ますから、それに従えば誰でも簡単に操作できるようになっています。倒れた原因が心室細動なのか、電気ショックが必要なのかどうかも、機器が判断してくれます。尚、電気ショックをかけた後も、心臓マッサージは救急隊が到着するまで続けます。救命処置を行うべきか判断に迷うこともあるでしょうが、“疑わしきは行う”が鉄則です。消防署等が心肺蘇生講習会を開いていますから、一度参加してみるといいでしょう。隣人を助ける術を習っておいて損はありません。裏返せば、貴方自身が隣人に助けられることもあり得るのです。


天野篤(あまの・あつし) 心臓外科医・『順天堂医院』院長。1955年、埼玉県生まれ。日本大学医学部卒。『亀田総合病院』『新東京病院』等を経て、2002年に順天堂大学医学部心臓血管外科教授に就任。2012年2月18日に天皇陛下の冠動脈バイパス手術を執刀。2016年4月より現職。著書に『一途一心、命をつなぐ』(飛鳥新社)・『この道を生きる、心臓外科ひとすじ』(NHK出版新書)等。


キャプチャ  2017年1月26日号掲載

テーマ : 医療・病気・治療
ジャンル : 心と身体

【警察・腐敗する正義】(06) 性的な嗜好まで警察が把握…警察庁が秘密裏に進める“デリヘル嬢20万人スパイ化計画”

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「デリヘル嬢は警察のエス(スパイ)と思ったほうがいい」――。そんな衝撃的な告白をするのは、年商10億円のデリバリー型風俗経営者・A氏である。元々、A氏は歌舞伎町で風俗関係のビジネスを行っていた。そこに2006年、風営法が大幅改正し、店舗型風俗店は原則禁止となった。この大転換をチャンスとみたA氏は、デリヘル業界に進出して成功する。風俗業界の変化を目の当たりにしてきたA氏は、風営法の大改正について「風俗のケツモチを警察がヤクザから奪うのが目的だった」と断言する。その証拠として挙げるのが、“当局懇親会”である。「新規にデリへルを経営した人は、年に2回程度、当局懇親会への出席が法律で義務付けられているんです。当局とは地元の警察、これは生活安全係。それに保健所・消防署・税務署等の関係者が顔を出して、そこで必ず警察に聞かれるのが、『ヤクザと付き合っていないか?』と『付き合っている同業者はいないか?』です」(同)。この懇親会自体、デリへル経営者の多くは「警察がケツモチになってくれる」と歓迎しているという。デリへルは、ホテルや男性客の自宅等の“個室”に女性を派遣する。その為、規定以外の行為の強要・風俗嬢への暴力・不払いといったトラブルが店舗型以上に多い。そのトラブル処理をヤクザではなく、警察に任せることができるからだ。問題は、ここからである。デリへルは、その特性上、あらゆる情報をデータで管理している。実際、デリヘル嬢は端末を持って、「誰と、どこで、いつ、どんなプレイをしたのか」を逐一、本部に連絡する。そうして、効率よく風俗嬢と客を回していく。

また、風営法の厳格適用で、風俗嬢の雇用には戸籍謄本と身分証明書の提示が義務付けられており、昨今では客側にも身分証明書を提示させる店が増えている。これはトラブル回避が目的で、客側にすれば、“正会員”になれば若くて可愛い子が選び放題となり、しかも色んなサービスをしてくれるのだ。そのスケべ心を突かれて、ついつい身分証を出してしまう訳だ。その結果、デリへル経営者が管理するPCには、女性なら本名か実家の連絡先、男性は本名・勤務先・自宅住所だけでなく、性的な嗜好まで、ありとあらゆる情報がデータとなって揃っているのだ。そこで警察である。客とのトラブルで警察に相談すると、この顧客データの情報を提出するよう求められるというのだ。これは「公安委員会は、【中略】その業務に関し報告又は資料の提出を求めることができる」(風営法第37条 報告および立ち入り)の規定によるが、これまでの店舗型ならば、それほど意味のある条文ではなかった。ところが、デリへルの場合、業務情報とは先に説明した個人情報となる。それが警察に筒抜けになってしまうのだ。「例えば、“客が本番行為を強要した”というトラブルはしょっちゅうあります。それで警察に相談すると、『店のデータを出せ』と必ず要求してきますよ」(同)。警察が既に、風俗嬢と顧客の情報を入手している可能性は高いのである。想像してほしい。偶々デリへルを頼んだら、可愛い子が“本番”まで許してくれた。そして数日後、警察が自宅に捜査令状を持って訪ねてくるのだ。容疑は“強姦”である。デリへルでは性行為を禁じており、それに同意して会員になった以上、いくら“合意の上”と言ったところでどうしようもあるまい。罠を嵌めた女性も、実家を知られて“身バレ”で警察に脅されていればやらざるを得ない。警察がその気になれば、いくらでも客を脅すこともできれば、デリヘル嬢を“エス”にできるのだ。いや、既にそうなっていても不思議はあるまい。現在、日本の風俗嬢は約30万人。その内の20万人がデリへルに勤めていると言われている。店舗型風俗店を原則禁止にした2006年の風営法の改正は、“暴力団の資金源を断つ”のが名目だが、その実態は、警察が20万人のデリヘル嬢を“エス”にする“スパイ大作戦”という可能性は頗る高いのだ。A氏が苦笑いして言う。「僕ならデリへルは使いませんね」。 (取材・文/フリーライター 西本頑司)


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テーマ : 警察
ジャンル : 政治・経済

“スパイ王”と呼ばれた日本人――『陸軍中野学校』創設者・秋草俊の華麗なる謀略人生

第2次世界大戦終戦直前、ソビエト連邦の諜報機関から“スパイマスター”と警戒され、ブラックリスト入りした謎の日本人がいた。巨大な陰謀に巻き込まれながらも、情報戦の最前線に立ち続けた軍人の数奇な生涯とは――。 (取材・文/ノンフィクション作家 斎藤充功)

20170127 05
時代を経たことがわかる1枚の書類。日付は“昭和14年”。終戦の6年前で、日本がソ連軍に満州とモンゴルの国境で大敗北し、7700人の戦死者を出した『ノモンハン事件』が起きた頃である。内地では“戦争協力”が国民の義務となっていた時代、“卒業証書”といった言葉には悠長な響きすらある。だが、この書類に書かれた『後方勤務要員養成所』という間き慣れない名には、日本の裏面史において重要な意味がある。“後方勤務”というが、実体は頭脳集団を養成した学校である。陸軍が極秘で造ったこの養成所に集められた“エリート”たちは、専門の軍事学に始まり、イギリス、ドイツ、フランスといった諸外国の地政学を学び、派遣国の言葉・気象学・心理学、更には忍術といったことまでを叩き込まれた。通信実習では外国の電信を傍受して解読する技術を、写真技術では盗撮の技術を磨いた。勿論、“殺し”のテクニックも学んでいた。後方勤務要員養成所とは、後にその卒業生が世界で活躍した、現在も謎に包まれたスパイ(謀報)集団『陸軍中野学校』のことである。この書類は、これまで発見されていなかった第1期生の“幻の卒業証書”である(右画像)。そして、後方勤務要員養成所長と書かれた“秋草俊”は、陸軍中野学校創設者の1人で、“スパイマスター”と呼ばれた人物であった。異端の軍人・秋草俊の生涯については、資料が極端に少ない。1930年代半ばから謀報活動をしてきた人物だけに、秘されてきた事実が多いのは当然ではある。

1894年、栃木県足利市生まれ。陸軍派遣学生として東京外語学校に入学し、後にハルピンへ留学。その後は軍人として関東軍特務機関に身を置く等し、1936年に東京の参謀本部のロシア班長(中佐)として転任。1939年に中野学校初代校長となるが、同年に辞任し、翌年にベルリンへ。その後帰国し、更に満州に転じ、終戦を向かえる。以上が、ざっとした経歴である。ロシア語のエキスパートとして留学する等、当時として華々しいエリートコースであることがわかるが、戦争の時代、多くの軍人がそうであったように、秋草の晩年も壮絶であった。1945年8月9日、ソ連軍が満州に侵攻。同19日、空挺部隊120人が落下傘で現地へ入り、この少人数で鉄道・橋・通信施設等の重要施設を制圧。当時、近隣の平房(ピンイン)に施設があった、細国兵器開発で知られる『第731部隊』も捜索したと言われている。「関東軍情報部長(ハルビン特務機関)だった父は、15日の玉音放送を本部で聴いた後、関東軍の指示で本部の資料を全て焼却することを部下に命じました。翌日、731部隊長だった石井四郎中将が父を訪ね、こう持ちかけたと言います。『専用機を香坊(シアンファン、ハルピン郊外の地)に待機させているので、2人でハルピンを離脱しよう』と。ですが、断ったそうです。『責任者として、自分1人がハルピンを離れることはできない。ソ連軍による逮捕は覚悟しているので、閣下お1人でお逃げ下さい』と」。秋草の子息である靖(82)は、当時をこう語る。靖は、東京から父親の元に疎開しており、ハルピン中学校の2年生であった。陸軍中野学校創設者の秋草と731部隊創設者の石井がハルピンで会っていたことは、これまでどの資料にも書かれていなかった。秋草がスパイマスターとして頭角を現すのは1933年、陸軍中野学校創設の6年前に遡る。ロシア語のスペシャリスト、更にはヨーロッパ文化に精通している人物として、当時、“ブレム”と呼ばれていたハルピンの『白系露人事務局』の設立に取り組んでいた秋草は、日ソ両軍の情報戦の最前線都市となっていたハルピンで、反ソ団体として台頭していた『ロシアファシスト党』とも密に連携して、反ソ宣伝活動を積極的に行っていた。現地参議本部に転任するが、ハルピン時代の人脈を活かした対ソ情報の収集力を飛躍的に向上させ、“対ソ情報の第一人者”として評価を固めることになる。勿論、ソ連もその動きを把握しており、秋草を“スパイマスター”として警戒し、第一級の危険人物としてブラックリストに登録した。

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<画像5枚> ラッスンゴレライ、説明してねお兄さん♪――『8.6秒バズーカー』はまやねんがデキ婚&ラブホ不倫!

20170127 06
陽気な様子でホテルへ向かう2人。女性は、『テラスハウス』(フジテレビ系)に出演していた歌手のchayを彷彿とさせる美人だ。

20170127 07
朝10時半過ぎ、慌てた様子でホテルから出て来たはまやねん。この後、大宮でライブを行った。

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George Clooney

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