レコ大買収騒動だけじゃない! ヤラセ・捏造・死亡事故等何でもありなTBSの腐敗した歴史

アホだクズだと槍玉に挙げられるテレビ局は少なくないが、そのトップランカーに挙げられるべき存在が、港区赤坂に社屋を構える『TBS』である。昨今のレコ大騒動で明らかになったTBSの無責任体質と、同局の華やか過ぎる不祥事の歴史を振り返ってみよう。

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芸能界・音楽業界に激震を走らせた“レコ大1億円買収疑惑”。『週刊文春』2016年11月3日号、及びその後の続報によれば、2015年末の『日本レコード大賞』選考の経緯で、『EXILE』のHIROが代表取締役を務める芸能事務所『LDH』から、“芸能界のドン”周防郁雄氏率いる『バーニングプロダクション』へ、多額の“プロモーション業務委託費”が動いていたという。誌面には、バーニングプロからLDHへの“税込1億800万円”の請求書の写しも。その年のレコード大賞は、LDHイチ押しの『三代目J Soul Brothers from EXILE TRIBE』が受賞している。50年余りの歴史を持つレコ大の権威を貶めるスキャンダルに、同賞を主催する『日本作曲家協会』の叶弦大会長は、「このような事態になったことは大変遺憾で、主催者として大変申し訳なく思っています」と謝罪。その一方、当事者であるLDHやバーニングプロダクション、それにレコード会社の『エイベックス』は沈黙を貫いている。ベッキー&ゲス川谷叩きには嬉々として相乗りしたテレビ業界も、この問題に対しては完全に見て見ぬふり。裏を返せば、それだけ重大なタブーということだ。レコ大放送局で同賞の後援団体であるTBSもダンマリを決め込んでいる。文春による再三の事実確認に対しても、「お答えすることはありません」の一点張り。レコ大を統括する同局の落合芳行プロデューサーも、周囲に「TBSは飽く迄も番組を放送しているだけで、何かを言える立場にはない」と釈明。まるで他人事だ。今更ながら、ベッキー的に言うならば「非当事者で押し通す予定!笑」といったところか。ふざけた言い草だ。

TBSは、単なる“レコ大を放送する局”ではない。前述の落合プロデューサーを含む3名のTBS社員が実行委員を務め、更に各部門の審査委員にはTBS系列局のプロデューサー等、複数名の関係者を配置している。TBSは、選考にもきっちり関与しているのだ。また、EXILEや三代目の音楽著作権の一部を所有する音楽出版社『日音』(東京都港区)が、多くの元TBS社員が役員を務めるTBSのグループ会社である点も、繋がりの密接さを表している。これでよくも非当事者ヅラができたものだ。ジャーナリストで上智大学文学部新聞学科教授の水島宏明氏は、今回の疑惑に「TBSという放送局全体の信頼性に関わる問題。外部の有識者を入れた第三者委員会を設置して社内調査を迅速に実施し、中間・最終報告をすべき」と指摘。1959年にレコ大を立ち上げた元TBS社員の砂田実氏も、「TBSがしっかり目を光らせておけば、このような事態にはならなかった。抑々、未だに審査委員にTBS系列局の社員が何人も入っていること自体がおかしい。いつまでも“知らぬ存ぜぬ”は許されない」と憤りを露わにしている。TBSというテレビ局の倫理意識の希薄さ・自浄能力の欠如――つまりは“無責任体質”に呆れさせられるのは、今に始まったことではない。ここ1~2年を振り返るだけでも、同局の出鱈目ぶりがありありと見て取れる。同年11月29日放送の『マツコの知らない世界』では、“スキマ掃除”をテーマに様々な掃除グッズを紹介。その中で、ある商品を使ってパソコンのキーボードに溜まったゴミを取って見せたのだが、掃除前のBefore映像と掃除後のAfter映像で、異なるキーボードを使用していることが発覚したのだ。埃に塗れたBeforeに対し、Afterはまるで新品のようにピカピカ。「掃除後の変化を過剰に演出する為に捏造を行った!?」。インターネット上の炎上を受けてか、翌30日にTBSは定例会見とホームページ上で、「スタジオでAfter映像を撮り損ね、後日、誤って違うキーボードを撮影してしまった。捏造ではなくケアレスミス」と説明。悪戯を叱られた幼稚園児でも、もう少し真面な嘘で言い訳をする。「低能な視聴者を納得させるには、この程度の子供騙しで充分」とTBSは思っているらしい。実は、この定例会見の数時間前、ニュースサイト『ロケットニュース24』が、「BeforeとAfterは同じキーボードを使用しているのか?」とTBSに問い合わせを入れている。TBSからの回答は、「同じキーボードを使ったかどうかは答えられない」というものだった。同じキーボードを使用していない限り、BeforeとAfterは成立しないのだから、「勿論、同じキーボードを使っている」と答えなければおかしい。“答えられない”という台詞が捏造の事実を認めているようなもので、定例会見での説明を“捏造の上塗り”と捉えられるのも致し方ない。何よりも、“ケアレスミス”という言葉で済むと思っているところが、如何にも無責任なTBSらしい。同番組は同年2月16日の放送でも、出演した女性の元夫の名誉を毀損する内容を放送し、1100万円の損害賠償を求められるトラブルを起こしている。

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次に、同年7月19日放送の『ピラミッド・ダービー』では、出演した顔相鑑定士の姿を、本人に何の断わりも無く映像処理で消去。放送を見た鑑定士の抗議を受け、「演出の一環のつもりだった。行き過ぎた編集があった」と不適切な演出を認め、鑑定士に謝罪。更に、同年10月9日放送の『オール芸人お笑い謝肉祭2016秋』では、ローションでヌルヌルになった階段を下半身を露出した芸人が滑り落ちる等、低俗な内容に抗議が殺到し、『放送倫理・番組向上機構(BPO)』での審議入りが決定。そして2015年1月には、『水曜日のダウンタウン』と『水トク! 激闘大家族スペシャル』の両番組でヤラセが発覚。石原俊爾社長(当時)が謝罪した。翌2月には、映像ソフト貸出会社から「1ヵ月以上の延滞と代金の未払いが発生している。商品は返却されたが、詫びも無く、料金は未払いのまま」との指摘を受け、「今後、TBS及びTBSと名の付く会社への貸し出しは一切行いません」と貸出拒否を言い渡される始末。翌3月放送の『アッコにおまかせ!』では、マーケティング専門家の大西宏氏が纏めた資料を本人の了承を得ないまま使用し、大西氏を激怒させている。大西氏によれば、放送前日の20時半過ぎに、番組スタッフを名乗る人物が「明日の放送で使いたい」と『ツイッター』のアカウントへ連絡してきたのだとか。まるで、主婦が仕事帰りの旦那に「お醤油が切れちゃったから序でに買ってきて」とメールするようなものだ。この依頼方法からして、TBSの常識が世間からどれほどズレているかがよくわかる。

それにしても、たった2年ほどの間に、よくもこれだけ次から次へと不祥事が起こせるものだ。TBSに言わせると、捏造も代金未払いもデータの無断使用も、み~んな“ケアレスミス”なのだろう。2016年3月に同局の報道記者が万引きで逮捕されたのも、やはり「レジでお金を払い忘れちゃった。テへ♡」的なケアレスミスですか? いやはや、便利な言葉だ! “無責任企業”TBSによる“ケアレスミス”の歴史は古い。1968年3月10日、成田空港建設反対集会の取材に際し、反対同盟の農婦と若い男性計10人を番組のマイクロバスで移動させていたことが発覚。中立的立場であるべきマスコミが、新左翼の色が濃い組織に便宜供与を働き、機動隊との衝突時には凶器となり得るプラカードも乗せていたことを、政府・自民党から厳しく非難された。所謂『TBS成田事件』である。1960年代後半から、“左寄り”の報道が度々指摘されていたTBS。1967年放送のドキュメンタリー番組『現代の主役“日の丸”』や、同年に報道番組『JNNニュースコープ』内で放送された特集『ハノイ 田英夫の証言』も、「偏向報道である」と閣議で問題視されている。事実、TBS成田事件後の会見において、当時の今道潤三社長が「不偏不党という会社の路線に反した」と偏向報道を認めている。しかし、左巻きのお頭は一切改善されなかったようで、2003年11月2日放送の『サンデーモーニング』でも、東京都の石原慎太郎知事(当時)相手にやらかした。「日韓併合を100%正当化するつもりはない」と語った石原氏の映像を使用し、「日韓併合を100%正当化するつもり…」の部分で音声をカット。その上で「日韓併合を100%正当化するつもりだ」と、実際の発言とは正反対のテロップを付けて放送したのだ。石原氏がこの言葉の後に、「彼らの感情からすれば、そりゃやっぱり忌々しいし、屈辱でもありましょう」と続けている点からも、TBSが事実と異なる方向へ捻じ曲げて報じたことは明白。石原氏は「悪質な捏造の意図を感じざるを得ない」とし、名誉毀損で刑事告訴。当時の番組プロデューサーら4人が東京地検に書類送検された。公平・中立性に欠くだけでなく、事実を歪曲・改変してでも、作為的なプロパガンダ放送を行うTBS。2007年1月22日放送の『みのもんたの朝ズバッ!』では、大手菓子メーカー『不二家』が期限切れの原材料を使用していた問題に乗じ、不正確な情報を基に不二家バッシングを展開。捏造紛いの内容に不二家は即抗議し、誤りを伝えたが、TBS側は非を認めず、翌日の放送でも司会のみのもんたが「はっきり言って廃業してもらいたい」とドヤ顔。

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その後、不正確な情報や、みのの発言には謝罪したものの、捏造は徹底して否定。コンプライアンスを専門とする法律事務所代表で、不二家が外部に設置した信頼回復対策会議の議長を務めた郷原信郎氏は、「捏造があったことは間違いない」「TBSの対応は、コンプライアンスという観点からすると出鱈目。それが通ってしまうと、内部のモラルハザードが起きる」と厳しく批判している。そんなコンプライアンスの崩壊、内部のモラルハザードという点で、「ここまで腐っていたか!」と愕然とさせられたのが、1995年に発覚した『オウムビデオ問題』だ。事件発覚の6年前、1989年10月26日に、新興宗教団体『オウム真理教』への取材を進めていた同局のワイドショー『3時にあいましょう』の番組スタッフが、オウム批判の急先鋒だった坂本堤弁護士のインタビュー映像の存在をオウム側に明かす。更に、上祐史浩ら当時の同教団幹部数人からの強い要求を受け、放送前のインタビュービデオを視聴させたのだ。その10日後の11月4日未明、坂本弁護士は同教団幹部6人の襲撃を受け、妻と幼い息子と共に拉致・殺害されることとなる。“情報源の秘匿”というジャーナリズムの大原則への背反は勿論のこと、危険なカルト教団として社会問題化していたオウム真理教に対し、真っ向から批判する者のインタビューを見せれば、どのような事態を招くかは想像するに難くない。しかも、この事件を『日本テレビ』がスクープしたにも拘わらず、絶対的な証拠と言える“早川メモ”(※当時の同教団幹部だった早川紀代秀による記録)が出てくるまで、TBSは「見せていない」とシラを切り通したのだ。当時のTBSを代表する報道番組『筑紫哲也NEWS23』において、メインキャスターの筑紫哲也が「TBSは今日、死んだに等しいと思います」と糾弾したが、本当に殺された坂本弁護士一家と比べれば、ヒロイックを気取った“言葉遊び”に等しい。モラルがぶっ壊れたテレビ局には、はっきり言って廃業してもらいたい。


キャプチャ  2017年2月号掲載

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