【管見妄語】 グローバル教育の行き着く先

我が国では、官民を挙げてのグローバル教育が燃え盛っている。筆頭は英語教育だ。先日発表された小中学校の新しい学習指導要領案でも、目玉は小学校の英語が3・4年生に引き下げられたことだ。10年ほど前に5・6年生に英語が初めて導入された時、私は「効果が無いことが何れわかり、3・4年生に引き下げられるだろう。それでも効果の無いことが軈てわかり、1・2年生に引き下げられる筈だ」と書いた。その通りの進行のようだ。「1・2年生まで下げても、日本人は英語を自由に操れるようにはなれない」といくら言っても、教育関係者や財界、とりわけ国民はわからないようだ。抑々、英語を教えられる最低限と言える英検準1級の力を持つ小学校教員が、たったの0.8%しかいないのだ。それに加え、「AIの著しい発展により、10年後には充分に使える自動翻訳機能がスマホに付く」と専門家が断言している。今の小学生が大学を出る頃には、スマホに向かって日本語を話すだけで、直ちに英語が音声として出てくる。今頃になって小学校で英語強化とは、頭がくらくらする。グローバル教育として小中高大で英語に次いで望まれているのは、コミュニケーションやプレゼンテーションの能力向上という。その為にはアクティブラーニングが有効と信じられている。片仮名ばかりなのは、アメリカの真似だからだ。向こうの大学で教えた経験に照らしても、大統領選での大騒ぎぶりや国際テストでの子供たちの成績を見ても、あちらの教育が然程成功しているようには見えないのだが。アクティブラーニングとは、体験学習・ディベート・ディスカッション等のことらしい。これは多少なら取り入れてもよい。アメリカでは、1/2+1/3もできず、地図上で日本を指せない人々が、堂々と論理的に自らの意見を述べる。フランス人・中国人・インド人等も、つまらないことを自信満々に語る。

“国際会議の議長は、インド人を黙らせ、日本人を喋らせれば成功”というジョークまであるほど、日本人は話さない。「こんなことを言ったら誰かを傷付けないか」「場違いなことを言ってしまわないか」「つまらない発言を見下されないか」等と心配し、躊躇してしまうのだ。控え目なことは国内では美徳の一つと言えようが、海外では“意見を言わない人=意見の無い人”と見做されかねない。肝腎なのは、いくらディべートやディスカッションを重ねても、論理的に話すことに慣れるだけということだ。堂々と論理的に話すことと内容の質とが無関係なのは、アメリカ人を見ればわかる。嘗て山本夏彦爺は、“3人寄れば文殊の知恵”を捩って、“バカが3人寄れば3倍バカになる”と喝破した。いくら皆で熱心に話し合っても、各自に充分な知識や教養が無い限り、つまらぬお喋りの域を出ないということだ。情報ならインターネットやスマホで事足りるが、知識や教養となると、どうしても新聞や本を読まねば身に付かない。グローバル教育の御旗の下、いくら英語やプレゼンテーションやコミュニケーション能力を磨いても、世界に出たら評価の対象となるのは内容であり、教養や見識である。流暢な英語で滔々と語り、パワーポイントを用い、美しい図表で上手に説明しても、空疎な内容では物笑いの種となるだけだ。国語や算数等、人間としての基盤を作るものには、膨大な時間と努力が必要となる。グローバル教育という皮相的なものが、他の重要教科、とりわけ知的活動の基礎として、初等教育で圧倒的に大切な国語の充実を妨げているし、今後、更に大きく妨げるだろう。ここ20年間の教育界は、ゆとり教育・フィンランド式教育・グローバル教育と、次々に他国の真似ばかりしている。この節操の無さ・自信の無さは何なのだろう? グローバル教育等に現を抜かしていると、日本中が中味の無い口舌の徒ばかりとなる。


藤原正彦(ふじわら・まさひこ) 数学者・お茶の水女子大学名誉教授。1943年、満州国生まれ。東京大学理学部数学科卒。同大学院理学系研究科修士課程数学専攻修了。ミシガン大学研究員・コロラド大学ボルダー校助教授等を経て現職。著書に『藤原正彦の人生案内』(中央公論新社)・『この国のけじめ』(文藝春秋)等。


キャプチャ  2017年3月9日号掲載
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