【儲かる農業2017】(05) 本邦初! 利益率まで大公開…“メジャーリーガー”の鼻息

本誌は、“担い手農家アンケート”の回答者から、“モデル農家”を選出した。利益率を開示してもらったところ、補助金に依存せずとも“儲かる農業”を実現できることが再確認できた。

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“モデル農家ベスト20”は、全国の担い手農家1500人から選抜された“メジャーリーガー”のリストである。本誌がモデル農家の上位リストを作成するのは、昨年の農業特集に続き2度目だ。今回は、本人の同意を得て“利益率”を開示し、得点化した。利益率は、販売額から生産・販売のコストを除いた額を利益として算出してもらった。補助金を貰う前の本当の“稼ぐ力”を知りたかったからだ。すると、やはりと言うべきか。上位20人に入るコメ主体の農家は、前回の12人から8人に減少。代わりに増えたのは、補助金に頼らない野菜農家や養豚農家だった。モデル農家に入ったコメ農家も、その多くがコメを作るだけでなく、餅に加工したり、地域の酒蔵向けに酒米を生産したりと、経営の多角化を図っていた。モデル農家に共通する最大のポイントは、販路を確保しており、JAへの依存度が低いことだ。9位の『丹波たぶち農場』の田渕真也さん(41)は、兵庫県内の有力コメ農家と販売会社を組織しているが、自分やメンバーの農家たちについて、「明日、JAが無くなっても経営を維持できる自立した農家だ」と言い切った。乱高下する農産物市況に振り回されずに、自分で納得した価格で安定的に売れるのだから、利益が出ない訳がない。その結果、モデル農家の多くが年収1000万円を超えており、中には東証1部上場企業の役員並みの所得がある人もいた。

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モデル農家ベスト20の耕作面積は平均147.5ha(※作業受託面積含む)で、回答者平均の5倍である。更に驚くのは、5年後の作付面積の増加率が平均120%に達していることだ。つまり、現在の2倍以上になるということだ。左図の担い手農家アンケート回答者の耕作面積のグラフを見てほしい。グラフから明らかなように、既に規模が大きい農家の中では、100%超のクラスが多くなっている。今後、こうした農家に、高齢化で離農する農家の土地が集中することになる。農地を借りる余力のある農家は限られるからだ。流石に、この規模拡大のスピードには、モデル農家たちも身構えている。特にコメ農家には、幹部人材の育成や、限られた人手で農業を続ける為の機械への先行投資を急ぐ経営者が多かった。また、2018年産米からの減反の廃止、それに伴う米価の下落を見据えて、内部留保を厚くする等、財務体質の強化を優先する農家も目立った。こうした健全な危機感はあるものの、モデル農家の経営者たちは一様に明るい。生産管理は幹部社員に任せて、日々、商談の為に国内外を飛び回っている。また、モデル農家が稼ぐ秘密や利益率を惜しげもなく開陳してくれるのは、彼ら自身が「農業でも儲かる!」と発信したいからに他ならない。そうすることで、有能な人材を農業界へ招き入れようとしているのだ。次回以降では、メジャーリーガーではなくて“アマチュア”でも直ぐに真似できる“稼ぐ秘訣”を紹介しよう。


キャプチャ  2017年2月18日号掲載
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