チャイナマネーに跪いたレオナルド・ディカプリオ――習近平が目論む“ハリウッド爆買い”、マレーシア航空の事件との関係

20170616 08
近年、中国マネーによるハリウッド侵食が急ピッチで進んでいる。その“赤化”の中心的な企業・人物は、近年、アジアの富豪1位の座にある不動産大手『大連万達集団(ワンダグループ)』の王健林会長だ。王会長は、習近平国家主席とその一族、温家宝前首相の一族等にも近い政商である。表看板は民営企業の会長だが、国家権力と癒着し、“巨大な財布”を手に、権力者が欲するものを“爆買い”したり、世界の超大物との関係構築や改善に動いたり、権力者とその一族の私財を国外に逃がす等、様々な役割を背負っている。ワンダは2012年、アメリカで2番目の規模を誇る映画館チェーン『AMCエンターテインメントホールディングス』を買収した。更に、ワンダ傘下のシネマ企業は昨年1月、『ジュラシックパーク』等を製作したアメリカの大手製作会社『レジェンダリー』を35億ドルで買収。その調印式で王会長は、「中国は今後、グローバルな映画産業において発言力を勝ち取っていく」等と挑発的な演説をしている。昨年7月にはAMCを通して、アメリカ4位のシネマチェーン『カーマイク』を12億ドルで買収し、イギリスではヨーロッパ最大シネマチェーンの『オデオン&UCI』を9億2100万ポンドで買収した。王会長と富豪1・2位を争う、江沢民一族に近い『アリババ集団』の馬雲会長も動いている。『パラマウントピクチャーズ』の『ミッション:インポッシブル/ローグネイション』・『ミュータントニンジャタートルズ:影(シャドウズ)』・『スタートレック』等へは、同集団が出資している。スティーブン・スピルバーグ監督もとうとう、自らのプロダクションカンパニーである『アンブリンパートナーズ』の株式の一部を、昨年10月、アリババに売却したことが報じられた。スピルバーグ監督といえば、スーダン南部のダルフールの虐殺事件で中国が果たした役割に抗議し、2008年8月開催の北京オリンピックの開閉会式の海外芸術顧問の任務を辞退した映画界のレジェンドである。

ところが、近年のスピルバーグ監督は中国マネーや中国人民への依存度を高めている。製作総指揮の大ヒットシリーズで、2014年に公開した『トランスフォーマー/ロストエイジ』について、業界誌は「中国での興行収入は、アメリカ本土を上回る300億円超を記録し、全世界の興行収入約1000億円の3分の1を中国で稼いだ計算」と報じた。『アメリカ映画協会(MPAA)』は「2017年、中国の映画市場はアメリカを抜いて世界最大になる」と報じ、ワンダの王会長が昨年10月にロサンゼルスで行った講演でも、「中国は将来、世界最大の映画市場になる」と発言している。ただ、映画館への人民動員は観光業とも似た構造にある。中国は、関係強化を図る国や地域に観光や留学等で人民を大量に送り込んだり、関係が冷え切った国(※近年ならば例えば韓国等)へは極力、渡航させないようボリュームを操作する。映画についても、ターゲットの製作会社や監督作品については、企業や団体にチケットの爆買いを命じる。福利厚生等の名目で人民に無償で配れば、“サクラ動員”ができる。チケットの大口購入を促進することで数字操作ができ、映画館に閑古鳥が鳴いていても“興行収入”は上昇するカラクリだ。また、映画全体の費用の30~50%が中国国内での宣伝費用に充てられることもある。採算を度外視できるのも、保護貿易ならぬ保護産業への優遇措置からだ。ここ数年、習近平政権の政策の1つに、文化と芸術産業のコントロールと振興がある。国内外の報道分野のみならず、文化芸術の“中国優位化”を目指し、とり わけ映画の影響力・洗脳力に注視してきた。その手っ取り早い方策が、“ハリウッドの爆買い”なのだ。中国共産党は、欲しいものを奪う為には、先ず人民を使ってその業界(※例えば観光業ならホテルや商業施設)を持ち上げ、盛り上げる。そして、先方を油断させ、いい頃合いで買収するというのが常套手段だ。王会長が、エンターテイメント事業への投資に異様なほど力を注いでいるのは、まさに習主席の意向、「白人社会が作ったルールを変える」「偉大なる中華民族を世界にプロパガンダする」等のミッションに沿ったビジネスなのだ。アメリカメディアが報じた内容として、昨年10月19日付の『環球時報』は、王会長が「2026年までに中国映画市場の年間興行収入は、世界の約45%に当たる300億ドルを超える」「アメリカの映画館のスクリーン数は現在、約4万枚。中国は10年後に15万枚前後に達する」「製作する側は、中国の消費者を如何に惹き付けるかを考えなければならない」「ハリウッドの映画会社が生き残りを考えるのであれば、中国企業との提携が最善の方法。作品の中の中国的要素を増やせば、中国の観衆の心を掴める」等と語ったと報じた。今や“赤いマネー”があちこちにズブズブと刺さり込むハリウッドで、米中共同製作、プロダクトプレイスメント(劇中広告)、中国人俳優の起用、ストーリー展開等においての中国傾斜は顕著である。

20170616 09
ワンダが山東省青島市に、“世界最大規模で最高レベル”の撮影基地、中国版ハリウッド『青島東方影都(オリエンタルムービーメトロポリス)』の建設を発表した2013年9月の起工式には、レオナルド・ディカプリオ、ニコール・キッドマン、ジョン・トラボルタ等、ハリウッドの超大物俳優らが招待された。今年6月に開業が予定されている中国版ハリウッドの青島東方影都は、東京ドーム80個分の広大な敷地に、明朝・清朝時代やヨーロッパ等様々な場面の撮影が可能な製作スタジオ20棟の他、3000人収容の大劇場・映画テーマパーク・蝋人形博物館・商業施設・8軒のホテルの建設等が計画されている。王会長(※左画像)は起工式で、「毎年、約30本の外国映画をここで撮影する合意を(映画製作会社から)取り付けた」「映画産業の未来はここにある」等と挨拶した。『フォーブス』等に「200万ドルで(ワンダの起工式に)招待」と皮肉交じりに報じられたディカプリオは、近年、中国との関係がズブズブだ。王会長と美人妻・林寧とディカプリオの3ショット写真もある。昨年2月末、5度目の正直で念頭の第88回アカデミー賞の主演男優賞を受賞したディカプリオが、受賞作品の『レヴェナント 蘇えりし者』のプロモーションの為、翌3月に向かった先も北京だった。中国マネーへの微笑外交――。同年10月には、ディカプリオが中国版ツイッター最大手の『新浪徴博(SINA Weibo)』で公式アカウントを開設するが、「フォロワー数は瞬く間に85万人を突破」と報じられた。人民解放軍のサクラが大量に含まれている?

「インターネットユーザーからは“小李子”のニックネームで親しまれている」と、中国の官製メディアもディカプリオの人気ぶりを報じているが、思惑がこもったヨイショであることは間違いない。ディカプリオは、広東省に本社を置く自動車メーカーで電気自動車も手掛ける『比亜迪汽車(BYD)』の広告塔にも、昨年12月に就任した。環境活動家として知られる彼は、BYDの記者会見では「中国やその他の国の道路に、環境に優しいクルマを増やすことに貢献できて光栄」と語っている。だが、『T6』が『ポルシェ』の『カイエン』と外観がそっくりと指摘されたり、ミニバンの『M6』が『トヨタ自動車』の『PREVIA』(※日本名は『エスティマ』)のコピーだったりと、“パクリ”が十八番のBYDブランドにまさかお乗り換え? 愛車の『プリウス』でアカデミー賞の授賞式に行ったと報じられたこともある。ニコール・キッドマンも、青島東方影都の起工式のみならず、翌2014年10月、海南省で開催された人気スターやセレブリティーを集めたゴルフ大会『観瀾湖世界明星賽(World Celebrity Pro-Am)』にも招待された。更に、スイスの時計メーカー『オメガ』が昨年9月、北京で開催した『レディースウォッチメイキングの歴史を祝うスペシャルイべント』に、2005年からオメガの広告塔を務める彼女がスペシャルゲストとして登場している。2014年に設立され、キッドマンやジュリア・ロバーツ主演の『シークレットアイズ』等を製作しているアメリカの映画会社『STXエンターテインメント』が、昨年8月、中国のインターネットサービス大手『テンセント』と香港の通信大手『PCCW』の出資を受けたことも発表された。ハリウッド俳優は、スポンサー営業を兼ねた中国詣でをして、更なる発展(?)や生き残り(?)を賭けているようだ。中国での映画公開もそうだが、映画製作は脚本審査や映画完成後の最終試写等、様々な検閲プロセスがある。それなのに、米中合作企画すら推進中だ。ハリウッドが今後益々中国シフトを強めれば、日本パッシング(通過)どころか、南京大虐殺・従軍慰安婦・労働奴隷制・偽満州国建国・日中戦争等を題材とする日本バッシング(叩き)の荒波が、作品から高まる危険性がある。アメリカでも既に、複数の政治家が“赤化”に懸念を表明し、警告の手紙を政府関係機関に送る等している。ドナルド・トランプ大統領や政権中枢の嫌中(反共)勢力が、この流れを放置しておくのだろうか? しかもディカプリオは、華人マネーとの癒着でも複雑な問題を抱えている。マレーシアのナジブ・ラザク首相一家に近い、華人系マレーシア富豪のロウ(劉)・テック・ジョー(Low Taek Jho)との密接な関係である。

20170616 10
ロウ(※右画像)は、ロンドンの『ハロースクール』時代から世界のセレブとの人脈を築いていったとされ、大学はアメリカのペンシルバニア大学ウォートンビジネス校に進学する。セレブのパーティー等への参加で、パリス・ヒルトン(※曽祖父は『ヒルトンホテル』の創業者)やディカプリオらと交流を持つようになり、マレーシア華人であることからイスラム教徒との関係構築にも長け、中近東の王家や有力者の子息たちとも入魂の関係となる。そして、30歳に満たない若さで、“ジョー・ロウ”の名前を社交界に轟かせていたようだ。ディカプリオが長年、構想を温めてきた作品で、2013年に公開された『ウルフオブウォールストリート』(マーティン・スコセッシ監督)は、大富豪のロウが同映画のパトロンだったと報じられている。ジョーダン・ベルフォートの回想録『ウォール街狂乱日記 “狼”と呼ばれた私のヤバすぎる人生』を原作とした伝記・コメディー映画で、実在の株式ブローカーであるジョーダン・べルフォートの破天荒な半生をディカプリオが演じて、アカデミーの主演男優賞にもノミネートされた。映画のパトロン自体は問題ではないが、マレーシアが世界に注目された不可解な事件に、中の人物としてその後、ロウの名前が浮上したのだ。中国と緊密な“政界サラブレッド”ことナジブ・ラザク首相兼財務大臣は、「クアラルンプールをイスラム金融のハブにする」という方針を掲げ、2009年に100%政府出資で国有技資企業『マレーシアデべロップメント(IMDB)』を設立した。そのIMDBに関する巨額情務問題と不正疑惑だった。事の始まりは、『BBC』の元ジャーナリストでイギリスのゴードン・ブラウン元首相の義妹、『サラワクレポート』創設者兼編集長のクレア・ルーキャッスル・ブラウンによるスクープだった。

IMDBがポートフォリオファンドの形式でイギリス領ケイマン諸島に預けていた資産約3億ドルの消えた事件が、2014年9月に報じられた。その際、ロウ・テック・ジョーとサウジアラビアのターキ王子が、ケイマン諸島に保有する企業『ペトロサウジ』との合弁企業『ペトロサウジインターナショナル』の関与が報じられ、手配師でブローカーのロウの懐にも、「消えた資産の一部が流れた」という疑惑が噴出したのだ。ディカプリオが主演したウルフオブウォールストリートは、セックスと薬物に塗れた証券詐欺師のハチャメチャな物語で、リスクの高いR指定映画のプロジェクトだったことから投資が集まらなかった。そこで、無名に近い製作会社の『レッドグラナイトピクチャーズ』が、IMDBからの迂回融資を受けた嫌疑で捜査対象になったのだ。レッドグラナイトピクチャーズの会長で共同創設者の1人は、ナジブ首相の義理の息子であるリザ・アジズだ。ナジブ首相のアドバイザーも務めるロウは、アジズ会長とも当然、近い関係にある。そして、2015年7月3日付の『ウォールストリートジャーナル』は、「ナジブ首相の個人口座にIMDBの資金約7億ドルが流れた」と報じ、疑惑はピークに達した。一方のナジブ首相は、「私は泥棒ではない」「国民を裏切ってはいない」と全面否定し、アハマド・ザヒド内務大臣は「政府を弱体化させようとする計画が進行しているようだ」と述べ、ヒシャムディン・フセイン国防大臣も「政権を誹謗している」と同紙を批判し、ナジブ首相を擁護した。その後も、疑惑が沈静化することはなかった。2016年7月22日付の同紙は、「レオナルド・ディカプリオが、アメリカ司法省が乗り出したマレーシアの政府系投資ファンド・IMDBを巡るアメリカ史上最大級の資産差し押さえに“カメオ出演”している」「司法省は7月20日、資産差し押さえを求める民事訴訟を提起」等と報じた。更に同紙は、「ディカプリオは、自身が構想を温めていた映画の資金を提供したレッドグラナイトピクチャーズと、公私に亘る関係を持っていた」「同社には、マレーシア政府が設立したIMDBの資金を不正に流用していた疑いがかけられている」「ディカプリオに不正行為の嫌疑は無い。同氏の代理人へ取材を要請したが、返信は無い」「レッドグラナイトが文書で、『資金を受け取った当時、その資金が“不正”なものであることを窺わせるものは何もなかった』と記している」「『調査には全面的に協力しており、事実が明らかになれば、リザ・アジズ会長とレッドグラナイトが潔白であることが明らかになるだろう』と述べた」「ナジブ首相の義理の息子、レッドグラナイトのアジズ会長の資産も、司法省が今回、差し押さえをした」等と報じた。司法省は「ウルフオブウォールストリートの製作費は、IMDBからの迂回資金であることはほぼ間違いない」と結論付けており、映画の将来に亘る収益全てに対する権利を主張している。同映画はアカデミー賞5部門にノミネートされ、3億9200万ドルの興行収入を上げたという。

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興味深いのは、IMDBがイギリス領ケイマン諸島に預けていた資産約23億ドルが消えた事件と、2014~2015年にかけてマレーシアで起きた不可解な事件との因果関係までが囁かれている点だ。2014年3月の『マレーシア航空』370便の失踪・墜落事件、それに続き、7月にはアムステルダム発クアラルンプール行きのマレーシア航空17便が、ウクライナ東部上空で地対空ミサイルに撃墜された。2015年4月には、ナジブ首相の首席補佐官や元駐米大使等側近6人が乗ったヘリコプターが、クアラルンプール郊外で墜落して全員死亡。国営の『べルナマ通信』は、「空中で爆発した」との目撃証言を報じている。異常事態の中で、国内外の一部からは、「イスラム金融のハブをめざし、IMDBを立ち上げたマレーシア政府を、国際金融資本が揺さぶっている」「重要な半導体特許の所有者5名の内の4名が370便に搭乗していた。イギリスの銀行家であるジェイコブ・ロスチャイルドが特許権を独占することになった」等の“陰謀論”まで噴出した。マレーシアの国会で野党も攻撃をしたが、世論の盛り上がりに欠ける中、ナジブ首相批判の急先鋒となったのが、政界を10年以上前に引退し、御年90歳を目前にしていたマハティール・ビン・モハマド元首相だった。反欧米的な発言が目立つマハティール元首相も、370便の失踪については、「ある国の情報機関とボーイングが、777機のような民間航空機の制御を遠隔探作で奪う能力を持っている」と独自の見解を示している。因みに、一連の飛行機事件でナジブ首相と対応に追われたフセイン国防大臣(※父親は第3代首相)は従兄弟同士で、東南アジアで先駆けて共産主義の中国との国交を樹立した“中馬関係の立役者”の子孫だ。

ディカプリオと、ナジブ首相の義理の息子であるレッドグラナイトのアジズ会長、そして大富豪のロウらの関係は、映画1本の話に留まらない。レッドグラナイトのオフィスは、ディカプリオのプロダクションカンパニーである『アピアンウェイ』と同じビルの1階上のフロアにあることも報じられた。また、2010年に南アフリカで開催されたFIFAワールドカップ観戦がロウによる招待だったこと、2013年、『レオナルド・ディカブリオ財団』の為にロウがチャリティーオークションでアートを110万ドルで競り落としたが、その資金の出処がIMDBだったことも判明している。地球の最後の自然地帯を保護し、人類と自然界の間により良好な関係を築く為の解決策を実行することを目的に、1998年に『寄付者助言基金(DAF)』として設立されたレオナルド・ディカプリオ財団なのだが、「相当に怪しい資金の動きが複数ある」との疑いの眼が向けられている。1993年公開の『ギルバートグレイプ』で知的障害を持つ少年を演じ、アカデミー賞助演男優賞に弱冠19歳でノミネートされたディカプリオは、「オスカーの常連になる」と誰もが予想した。ところが、1997年のメガヒット作となったジェームス・キャメロンによる監督・脚本・製作の『タイタニック』は、作品賞・監督賞等主要部門を含む11部門で受賞したが、23歳のディカプリオは主演男優賞にノミネートすらされず、その後も番狂わせが続き、オスカー主演男優賞を逃し続ける。数々の名作に恵まれながらも、オスカーの栄冠に手が届かず、別名“無冠の帝王”だったディカプリオは焦燥していたのだろうか? 興行的には大ヒットとなったウルフオブウォールストリート後に一時、休養宣言をしたが、これはIMDBの事件が少なからず関係している筈だ。ディカプリオは、国連の播基文事務総長(※当時)から、“気候変動”に重点的に取り組む新たな国連ピースメッセンジャーに2014年9月、任命された。芸術・映画・文学・音楽、及びスポーツの分野で活躍する著名人が、国連の理想や活動について世界の認識を高める役割を仰せつかるというもので、彼は前述の昨年3月、『レヴェナント 蘇えりし者』のプロモーションの為に飛んだ北京の記者会見で、こう演説をした。「中国は環境活動でも、気候変動の防止活動でもヒーローになれると思う。世界を変えるチャンスを与えられており、実際、そうするつもりだろうと信じている」。“環境破壊国”中国への気恥ずかしいほどの称賛・媚びが、インターネット上でも失笑・嘲笑の嵐となった。扨て、世界的な知名度を誇る香港出身のジャッキー・チェンは、“愛国芸人(愛国的芸能人)”の称号で中国共産党御用達の俳優としての道を歩んでおり、「尖閣諸島は中国の領土」「台湾は中国の一部」等と言い放っている。つまり、カナダに移住しようが世界的スターになろうが、どれだけ大富豪になろうが、彼は中国という“猛毒”から逃れられない、謂わば文化担当の工作員としての悲喜劇を背負っている。ディカプリオも中国マネー、そして華人ネットワークの罠に嵌まり、今後益々中国共産党の代弁者になっていくのだろうか? (取材・文/ノンフィクション作家 河添恵子)


キャプチャ  2017年5月号掲載

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