北朝鮮にミサイルで狙われる危険なエセ大都市…横浜如きで東京のライバル面をする神奈川県のここが最低!

山梨はさておき、東京に隣接する埼玉・千葉・神奈川の3県で住みたい街を聞いた時に、上位を独占するのは神奈川だ。少し調べるだけで人災・天災・塩害・糞害・不良外国人・住所不定無職・ヤンキーが溢れる危険な街だとわかるのに、何故住みたい!? (フリーライター ダテクニヒコ)

20170706 01
歴史上、幾度となくミサイル発射実験を繰り返してきた北朝鮮。今年に入ると、その回数は加速度的に増し、愈々“その日”が現実味を帯びてきている。ミサイルが日本に落とされるとしたら、どこの可能性が高いのか? 金正恩第一書記は、「アメリカ軍基地を狙う」と明言している。戦争を始める際、真っ先に基地を狙うのは当然だ。北朝鮮からの距離を考えると、青森・福井・山口が最初に狙われると思われがちだが、実戦配備されているムスダンであれば日本全域が射程となっているので、危険性はどこも同じ。相手が大国であれば、小規模の基地から破壊して揺さぶりをかけるかもしれないが、北は小国。初手から大打撃を与える必要がある。ならば、在日アメリカ軍司令部のある横田基地? いやいや、ミサイル1発でとてつもない破壊力を得られる場所がある。横須賀だ。2008年より、横須賀基地は原子力空母を配備している。世界に10隻しかないニミッツ級原子力空母。その中でも最大の軍艦『ロナルド・レーガン』の母港が横須賀なのである。「“核兵器を持たず・作らず・持ち込ませず”という非核三原則があるのに、何故原子力空母が日本に持ち込まれているのか?」と疑問を抱く人もいるだろう。理由として、「原子力空母は動力源が核なだけであって、核兵器ではないから」ということ。「原子力発電所が許されるなら、原子力空母も配備が許される」ということである。北朝鮮の朝鮮労働党機関紙『労働新聞』は、「世界が恐れているアメリカ軍の空母は、単なる肥大した編隊動物に過ぎず、一気に水没させる万端の戦闘準備を整えたことは、我が軍隊の軍事的威力を示す一例だ」と主張している。

勿論、北朝鮮の軍事力などアメリカ軍の足下にも及ばないのは明らかだ。ミサイルは悉く迎撃されるだろう。しかし、万が一でもその破片の1つが原子力空母に当たり、それがきっかけでメルトダウンしてしまったとしたら…。ロナルド・レーガンには、60万kWの原子炉が2基搭載されている(※因みに『東京電力』福島第1原発1号機の発電量は46万kW)。それがメルトダウンした場合、風速4mと仮定すると、8㎞以内は7Svで全数致死、13㎞以内は3Svで半数致死、26㎞以内は1Svで一部死亡、60㎞以内は250mSvで急性障害を齎すと言われている。その時に南西の風が吹いていれば、横浜、更には東京に対しても莫大な被害を齎す。そして横須賀は壊滅。神奈川県が第2の福島県のようになってしまうことは免れないのである。とはいえ、北朝鮮のミサイルによってそのような事態が引き起こされる可能性はかなり低い。しかし、単純に事故でメルトダウンする可能性は高い。それこそ津波が来て、湾岸に打ち付けられたりしたら…。実際に1999年11月、原子力空母『ステニス』が母港のサンディエゴ湾内で、座礁事故の為、冷却水循環ポンプが故障して、原子炉が2基とも緊急停止するという大事故寸前の事態を起こしているのをご存知だろうか? 日米間の取り決めで、原子炉の修理は日本国内でしないとなっているが、緊急事態でもそれが守られるだろうか? 海に浮かぶ原子力発電所が常時、滞在している港、横須賀。その横須賀から僅か36㎞の場所にある横浜を県庁所在地としている神奈川県に「住みたい」と考えていること自体、正気の沙汰ではないのである。スイスの再保険会社『Swiss Re』が2014年、世界616の都市を対象に、できることなら訪れたくない、若し住んでいるなら今直ぐ引っ越しを考えるべき危険な都市ランキングを発表した。その栄えある(?)ワースト1位になってしまったのが横浜である。10位のテヘラン(イラン)、2位のマニラ(フィリピン)を抑えての1位という結果。その理由は、地震・季節風・洪水・津波等の危険に曝されているから。若し巨大地震が発生した場合、370万人いる人口の約8割が被害を受けるとみられている。また、地震だけでなく、嵐や河川の犯濫、津波等のリスクが高く、他都市に比べて極めて危険だというデータが出ている。その地震が起こる可能性は、どの程度なのか? 日本政府の地震調査委員会は毎年4月、今後30年以内に震度6弱以上の地震に襲われる確率が何%あるのかを色分けして示した『全国地震動予測地図』を公開している。因みに、震度6弱というのは建物が倒壊し始めるとされている震度。今年4月に公開された最新版の地図から、県庁所在地別の確率を見ていったところ、最も低いのは北海道札幌市で、ほぼ0%。東京都が約47%なのに対し、最も高かったのは千葉県千葉市の約85%。それに負けず劣らず高かったのが、茨城県水戸市と神奈川県横浜市の約81%である。今後30年間に8割の確率で地震で倒壊すると言われている場所に、30年ローンで家を建てるって、どんだけギャンブラーか(笑)。

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そこまで大きな地震じゃなくても、横浜の山手周辺は崖が多く、土砂崩れの危険が高い。2014年には、横浜市中区野毛町で、台風による土砂災害で2人が生き理めになる事故も起きている。開発に次ぐ開発で地盤が緩んでいるというのも、災害が起き易い原因とされている。また、横浜中心から川崎までの沿岸部は、全域で地震による液状化の恐れが指摘されている。その川崎の化学プラントで2015年、大火災が発生した。火元は『日鉄住金鋼管』の川崎製造所。解体作業中の倉庫が激しく燃えて、尋常じゃない黒煙を上げていた。建物内に有害物質は保管していなかったというが、若し残されていたらどうなっていたことか…。因みに、風向きが幸いして、隣接する『花王』川崎工場の一部で延焼は食い止められたが、その更に横には『東芝』の原子力技術研究所があり、敷地内には実験用の原子炉があったという。そこまで火の粉が届いていたらと考えるとゾッとする。そんな危険な工業地帯が住宅地の直ぐ傍にあるのが神奈川クオリティー。そして海沿いだけでなく、山沿いも危険なのが神奈川である。“天下の険”と謳われた箱根。大小様々な火山の噴火で作られた複合カルデラ地帯であり、その多くは未だに活火山だ。最近では、2015年4月より約1年間、箱根山への入山規制がなされていた。約9万年前の噴火では、火砕流が現在の横浜市付近まで到達したというのだが、再びその規模の噴火が起きても何ら不思議ではない。そこまで大規模でなくとも、火砕流で付近は壊滅する可能性は十分あり、降灰で交通網が遮断される事態は免れないであろう。海沿いからも山際からも危険に曝される神奈川県に逃げ場無し!

『株式会社リクルート住まいカンパニー』は、ウェブアンケート形式による『みんなが選んだ住みたい街ランキング2017関東版』を発表している。それによると、1位は吉祥寺、2位は恵比寿と共に東京なのだが、3位に横浜がランクインしている。4位の目黒、5位の品川を抑えての3位である。正気ですか? 更に衝撃なのは、6位に川崎市の武蔵小杉が入っていることだ。池袋・中目黒・東京・渋谷・自由が丘・新宿よりも上という結果。完全にどうかしている。面白いのは、二子玉川が13位ということ。抑々、二子玉川に憧れて、二子玉川へのアクセスが良いから武蔵小杉の人気が高まった筈なのに、今ではその順位が逆転している。手段が目的になるとは、まさにこのことである。この逆転現象は、上っ面だけ見る日本人の気質が色濃く反映された結果であろう。戦後の復興と共に、閑散としていた田舎町だった新宿や渋谷が都市化していく。特に渋谷はおしゃれタウンとなり、そこにアクセスの良い二子玉川に人が集まり、こちらもおしゃれタウンと化していった。今度は、その二子玉川にアクセスが良いからと武蔵小杉が開発され、おしゃれタウンと化し、人が住みたがるようになったという流れ。“おしゃれタウンに住む”というステータスに憧れ、住んだだけでハイソサエティーの仲間入りしたという勘違いが実に痛々しい。そのような見栄先行の生き方をしていると、土地のリアルに目を背いてしまうことに、神奈川を目指す人は何故気付かないのか? 一昔前なら、湘南に住んでサーフィンをやっていることがステータスであった。しかし、実際に暮らしてみると、海岸線の道は常に渋滞。夏場は大渋滞。夜は暴走族が走り回り、若者が騒ぎまくって寝ていられない。車は止めて自転車にするも、潮風による塩害で錆びまくり。ベランダに置いた室外機は直ぐに壊れるし、抑々ベランダが海鳥の糞塗れで出られたもんじゃない。今の湘南は閑散としていて、昔ながらの漁師町に戻りつつあるのも当然だ。前述した川崎も、元々は工場で働く労働者・ブルーカラーが巣くう街である。未だにトタン屋根の住宅が立ち並ぶ集落が点在しており、日雇い労働者や不法滞在の在日外国人が集う簡易宿泊所、所謂“ドヤ街”が残る場所である。2015年に中学1年生が殺害された事件現場も、そういった集落の近く。主犯格の18歳少年は、フィリピン人の母親とトラック運転手の父親と暮らしていた貧困層である。上っ面だけおしゃれタウン化していても、根付いているのはそういった犯罪リスクの高い住民なのである。日本のドヤ街といえば、東京の山谷、大阪の釜ヶ崎、そして横浜の寿町であった。バブルが崩壊し、寿町の職安は閑古鳥が鳴くようになり、簡易宿泊所にすら泊まれない人々がホームレスとなった。2002年にホームレス自立支援法が施行されたが、彼らは施設に“隠された”だけで、未だに横浜中心部に暮らしているのである。しかも、8割が生活保護を受けている為、横浜市の財政は困窮している。つまり、治安を悪くする上に税負担を高める住民と共に暮らす街、それが横浜だ。そこに住みたいとは、完全無欠にどうかしている。


キャプチャ  2017年7月号掲載




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