日本の医学部は京大・阪大の“2強時代”へ――スカウトの京大に育成の阪大、“人材と生産性”で東京大学に大差

20170808 03
かの東京大学でも、医学部医学科は特別な存在だ。偏差値で見れば、日本の大学の最高峰。イギリスの大学評価機関『クアクアレリシモンズ(QS)』が先月発表した世界大学ランキングで、東大は日本の大学でトップの28位。前年から6つ順位を上げ、大半のメディアはその健闘ぶりを好意的に報じた。だが、その内実を因数分解していくと、最難関の医学部が意外にも足枷になっている現実が浮かび上がる。逆に、医学部に限って言えば、京都大学と大阪大学の勢いが東大を凌駕している。世間の表層的な受け止め方とは裏腹に、日本の医学部は今や、この関西の“2強時代”に突入しているのだ。「東大の足を引っ張る“戦犯”」――。東大関係者の中で、医学部はこんな隠語で呼ばれている。例えば論文数。東大・京大・阪大の各医学部を比べると、2014年以降、この3大学の研究者を筆頭、或いは最終著者として、イギリスの『ネイチャー』とアメリカの『サイエンス』に掲載された論文は、東大6本、京大11本、阪大は7本。臨床医学誌の頂点に立つアメリカの『ニューイングランド医学誌』とイギリスの『ランセット』に同様に掲載された論文は、京大4本、東大と阪大は各1本ずつ。合計で京大15本、阪大8本、東大7本の順だ。ノーベル生理学・医学賞も、2012年に受賞した山中伸弥(※右画像)を始め、候補者として名前が挙がるのは、京大の本庶佑・坂口志文(※2010年に阪大に異動)、阪大の岸本忠三・審良静男らといった京大と阪大が優勢。医学研究も京大が圧倒し、その後を阪大と東大が追いかける構図である。

規模の違いを勘案すれば、東大は更に劣勢だ。附属病院に勤務する医師数は、東大病院が1175人に対し、京大947人、阪大は792人ほど。他方、文部科学省から交付される運営費交付金は、東大805億円に対し、京大は548億円、阪大は437億円(※2016年度)。職員数を考慮すると、京大の医師1人当たりの生産性は東大の約3倍、阪大は東大の2倍という計算が成り立つ。何故、こんなに差がつくのか。それは、其々の大学の体質の差に起因する。東大の特徴は政府との距離の近さだ。政府委員に任命されるのは、圧倒的に東大が多い。端的に言えば官僚色に染まっている。文科省の『科学技術・学術審議会研究計画・評価分科会ライフサイエンス委員会』の委員は、東大5人、京大3人で、阪大はゼロ。厚生労働省の『厚生科学審議会科学技術部会』は、東大から1人。官邸の『健康・医療戦略推進専門調査会』も東大の2人が入っているが、京大と阪大からは任命されていない。東大病院関係者の中には、「東大医学部は官僚機構。官僚の意図を忖度し、角が立たない“7割の仕事”で十分」と言い切る。大過なく過ごせば医学界の要職に就ける。『日本医学会』会長の髙久史麿、『日本内科学会』理事長の門脇孝、『日本外科学会』理事長の渡邉聡明…。何れも東大OBだ。退官後は『国立病院機構』等といった厚労省が所管する独立行政法人、『虎の門病院』を筆頭に『国家公務員共済組合連合会』が経営する病院、総務省所管の自治医科大学の幹部に転じることができる。まるで官僚の天下りそのものだ。その点、京大は違う。阪大医学部の教授は、「ブレイクする前のスター教授をスカウトするのが上手い」と話す。その代表こそ、2004年に奈良先端科学技術大学院大学から京大教授に就任した山中伸弥だ。iPS細胞の開発でノーベル賞を受賞し、その名は人口に膾炙した。京大は、山中を中心に『iPS細胞研究所(CiRA)』を設立。『日本医療研究開発機構(AMED)』は、年1400億円以上の予算を差配するが、この内の140億円以上が再生医療に振り向けられ、50億円以上が京大に配分された。京大は、研究を支える人材のスカウトも巧みだ。例えば、元厚労省事務次官の阿曽沼慎司。阿曽沼は京大経済学部卒のOB。2013年3月に退官後、CiRAの特定研究員に転身し、翌2014年10月には京大理事(産官学連携担当)に就いた。大物官僚を一本釣りする手法は、官僚機構の順送り人事に組み込まれた東大とは趣を異にする。京大がスカウトしたのは山中だけではない。腫瘍生物学教授の小川誠司もその1人だ。小川は東大医学部を卒業後に東大附属病院へ入ったが、病院長と折り合いが悪く、京大へ移籍。それ以降、ネイチャー・サイエンス・ニューイングランド医学誌と相次いで論文を発表し、“最も生産性が高い医学部教授”と称賛されている。余所者でも有為な人材には門戸を開く度量が、京大の強みだ。他方、阪大の特徴は若手の育成にある。心筋再生医療の第一人者である心臓血管外科教授の澤芳樹(※左下画像)、角膜再生医療の大家である眼科教授の西田幸二、自然免疫の研究でノーベル賞候補に名前が挙がった審良静男ら現職は生え抜き。『中外製薬』と共に関節リウマチ治療薬『アクテムラ』を開発した元阪大総長の岸本忠三も、阪大卒業後、この附属病院で力を付けた。実は、大阪府は人口比で東大合格者が少ない。2017年度入試で、18歳人口1000人当たりの東大合格者数は0.43人。優秀な高校生が地元の大学、特に阪大医学部に進学するからだ。これも阪大の強さの一因である。

20170808 04
入試も東大と異なる。元灘高校教諭の前川直哉は、「東大は、全教科でバランスよく得点しないと受からない。一方の阪大は、数学や物理が強い一芸に秀でた学生も合格できる試験」という。研究者にどちらが向いているかは言うまでもない。阪大の若手育成を象徴するのが“独立准教授制度”だ。教授が絶対権力を持って、医局員は徒弟制を強いられる医学部で、准教授に裁量権を与えるのは珍しい。これまで7人の若手が登用され、4人が教授に昇格した。学外からの若手研究者の招聘にも余念がない。最近の注目は河原行郎だ。河原は、1995年に東大を卒業した神経内科医。2008年12月に特任准教授として招聘された。神経難病である筋萎縮性側索硬化症の発症に、遺伝子の指示で蛋白質を造る働きをする核酸『RNA』の代謝が関わっていることを明らかにし、2014年4月に教授に就任。2016年末には、同大に新設された『ゲノム編集センター』でトップを任された。2015年4月に京大から異動して、河原の下で准教授を務める真下知士によれば、「皆、フットワークが軽い。スタッフが少ない分、兼任が多く、意思決定が速い」。これぞ、東大の半分の規模で同レベルの実績を上げ続ける所以だ。彼らは大阪らしく、研究費も国だけに頼らず、民間から集める。2015年度、阪大医学部が民間から受け取った受託研究費は68億円と、東大(※32億円)や京大(※22億円)を大きく引き離す。昨年5月には、共同でアクテムラを開発した中外製薬と包括連携契約を締結し、10年間に亘り毎年10億円の資金が提供される。医学界の官僚と化した東大勢力に対峙し、独自に道を開拓する京大、そして阪大――。現在の医学研究は、この関西勢の“2人勝ち”だ。東大ブランドに優越感を持ったまま、硬直した人事システムに組み込まれている現状を乗り越えない限り、東大出身の一派が医学研究で日本を牽引していく日が訪れることはないだろう。 《敬称略》


キャプチャ  2017年7月号掲載

スポンサーサイト

テーマ : 医療ニュース
ジャンル : ニュース

轮廓

George Clooney

Author:George Clooney

最新文章
档案
分类
计数器
排名

FC2Blog Ranking

广告
搜索
RSS链接
链接
QR码
QR