【仁義なきメディア戦争】(13) 脱テレビ依存なるか…制作会社の新金脈

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人気ドラマ『深夜食堂』の新作が、動画配信サービスの『NETFLIX』へ“移籍”した。先月21日から『深夜食堂 -Tokyo Stories-』として、世界190ヵ国で同時配信を開始した。ドラマの舞台は、繁華街の路地裏にある小さな食堂“めしや”。マスター役を小林薫が演じ、不破万作・綾田俊樹・光石研・松重豊・オダギリジョーらが常連客役だ。2009年10月にTBSテレビ系列各局深夜枠で放送された同ドラマは、見るとお腹が空いてくる“飯テロドラマ”の先駆け的存在としてファンを増やした。2011年に第2部、2014年に第3部が放送され、昨年には映画化されている。全国80館という小規模な上映にも拘わらず、興行収入2億5000万円・動員数20万人を記録した。今や、人気は日本だけに止まらない。韓国・台湾・香港を中心にファンを増やし、リメイク版も作られている。NETFLIX作品は先月25日に『ロンドン東アジア映画祭』で上映され、今月5日には新作映画『続・深夜食堂』(東映)が公開された。これまでもNETFLIXは、オリジナルドラマの制作に出資したり、独占配信権を獲得したりすることで、他サービスとの差別化を図ってきた。6月には芥川賞作品の小説『火花』(文藝春秋)を、『吉本興業』等の出資会社がドラマ化して話題を集めた。しかし、地上波で視聴率を確保できるドラマシリーズがインターネットサービスへ移籍する動きは、従来の流れとは一線を画す。これには背景がある。これまで深夜枠で放送されてきた深夜食堂は、大手芸能事務所で制作会社の『アミューズ』が主導権を握って制作してきた。テレビ局頼みに終わらせず、インターネットサービスにも企画の持ち込みが可能だった。深夜食堂のプロデューサーを務めるアミューズの遠藤日登思氏は、NETFLIXを選んだ理由について、「一番の理由は、事業的に有利だったから」と語る。

視聴者の多いプライムタイム(19~23時の時間帯)のドラマには広告スポンサーが付き、テレビ局が制作費を出す。その代わりに、著作権はテレビ局側が持つ。一方で、視聴者の少ない深夜ドラマは、制作会社が費用を工面することがある。その場合、映画のような製作委員会の形式で制作費を集め、テレビ局に持ち込んで放送し、それから2次利用としてDVD等のパッケージ販売や配信等で回収していく流れが一般的となっている。しかし、頼みのパッケージ販売は、市場全体で縮小傾向が続く。そこで遠藤プロデューサーは、「配信を2次利用と見るのではなく、1次利用で制作費の回収が見込めれば事業として有利」と判断した。制作委員会メンバーの『毎日放送』は、テレビ局という立場から、当初は配信が先ということに戸惑ったが、最終的には合意した。何れは2次利用として、テレビ放送を考えているという。アミューズは、2010年に映画『のだめカンタービレ』(東宝)を韓国で配給する等、数年前から海外展開を積極的に進めている。「(NETFLIXの配信先が)世界190ヵ国と言われると実感が湧かないが、従来のテレビ放送では実現が難しかったのは確か。制作会社にとって大きな魅力」(前出の遠藤プロデューサー)。制作費を回収できるなら、従来通りのビジネスモデルに拘る理由は無い。昨年、日本は“動画配信元年”に沸いた。世界最大の定額動画配信サービスであるNETFLIXが、昨年9月に日本でも事業を開始。月額650円(スタンダードプラン)を払えば、映画やドラマが見放題となるインターネットサービスが話題を集めた。同じタイミングで『Amazon.com』も、年間3900円のプライム会員になると動画が見放題となる『Amazonプライムビデオ』を開始。各社は会員獲得に向けて差別化を図る為、独占配信のオリジナル作品を続々と増やしている。従来のテレビの枠組みでは難しかった試みが、インターネット上では意欲的に行われている。2011年に日本で逸早くサービスを開始した『Hulu』は、2014年に『日本テレビ』が日本の事業を買収。日テレが制作した連続ドラマ等を積極的配信する等、連携を進めたことで、会員数は140万人となっている。昨年11月には、150万部売れた小説『殺人鬼フジコの衝動』(徳間書店)を、初のオリジナル連続ドラマ『フジコ』として映像化。日テレ傘下のHuluが、『フジテレビ』傘下の『共同テレビ』と組むという珍しい陣容で制作された。フジコは、地上波ではタブーとされる過激なシーンが満載の野心作で、『全日本テレビ番組製作社連盟』主催の番組コンクール『第32回ATP賞テレビグランプリ』で特別賞を受賞している。

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テーマ : テレビ・マスコミ・報道の問題
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レコ大買収騒動だけじゃない! ヤラセ・捏造・死亡事故等何でもありなTBSの腐敗した歴史

アホだクズだと槍玉に挙げられるテレビ局は少なくないが、そのトップランカーに挙げられるべき存在が、港区赤坂に社屋を構える『TBS』である。昨今のレコ大騒動で明らかになったTBSの無責任体質と、同局の華やか過ぎる不祥事の歴史を振り返ってみよう。

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芸能界・音楽業界に激震を走らせた“レコ大1億円買収疑惑”。『週刊文春』2016年11月3日号、及びその後の続報によれば、2015年末の『日本レコード大賞』選考の経緯で、『EXILE』のHIROが代表取締役を務める芸能事務所『LDH』から、“芸能界のドン”周防郁雄氏率いる『バーニングプロダクション』へ、多額の“プロモーション業務委託費”が動いていたという。誌面には、バーニングプロからLDHへの“税込1億800万円”の請求書の写しも。その年のレコード大賞は、LDHイチ押しの『三代目J Soul Brothers from EXILE TRIBE』が受賞している。50年余りの歴史を持つレコ大の権威を貶めるスキャンダルに、同賞を主催する『日本作曲家協会』の叶弦大会長は、「このような事態になったことは大変遺憾で、主催者として大変申し訳なく思っています」と謝罪。その一方、当事者であるLDHやバーニングプロダクション、それにレコード会社の『エイベックス』は沈黙を貫いている。ベッキー&ゲス川谷叩きには嬉々として相乗りしたテレビ業界も、この問題に対しては完全に見て見ぬふり。裏を返せば、それだけ重大なタブーということだ。レコ大放送局で同賞の後援団体であるTBSもダンマリを決め込んでいる。文春による再三の事実確認に対しても、「お答えすることはありません」の一点張り。レコ大を統括する同局の落合芳行プロデューサーも、周囲に「TBSは飽く迄も番組を放送しているだけで、何かを言える立場にはない」と釈明。まるで他人事だ。今更ながら、ベッキー的に言うならば「非当事者で押し通す予定!笑」といったところか。ふざけた言い草だ。

TBSは、単なる“レコ大を放送する局”ではない。前述の落合プロデューサーを含む3名のTBS社員が実行委員を務め、更に各部門の審査委員にはTBS系列局のプロデューサー等、複数名の関係者を配置している。TBSは、選考にもきっちり関与しているのだ。また、EXILEや三代目の音楽著作権の一部を所有する音楽出版社『日音』(東京都港区)が、多くの元TBS社員が役員を務めるTBSのグループ会社である点も、繋がりの密接さを表している。これでよくも非当事者ヅラができたものだ。ジャーナリストで上智大学文学部新聞学科教授の水島宏明氏は、今回の疑惑に「TBSという放送局全体の信頼性に関わる問題。外部の有識者を入れた第三者委員会を設置して社内調査を迅速に実施し、中間・最終報告をすべき」と指摘。1959年にレコ大を立ち上げた元TBS社員の砂田実氏も、「TBSがしっかり目を光らせておけば、このような事態にはならなかった。抑々、未だに審査委員にTBS系列局の社員が何人も入っていること自体がおかしい。いつまでも“知らぬ存ぜぬ”は許されない」と憤りを露わにしている。TBSというテレビ局の倫理意識の希薄さ・自浄能力の欠如――つまりは“無責任体質”に呆れさせられるのは、今に始まったことではない。ここ1~2年を振り返るだけでも、同局の出鱈目ぶりがありありと見て取れる。同年11月29日放送の『マツコの知らない世界』では、“スキマ掃除”をテーマに様々な掃除グッズを紹介。その中で、ある商品を使ってパソコンのキーボードに溜まったゴミを取って見せたのだが、掃除前のBefore映像と掃除後のAfter映像で、異なるキーボードを使用していることが発覚したのだ。埃に塗れたBeforeに対し、Afterはまるで新品のようにピカピカ。「掃除後の変化を過剰に演出する為に捏造を行った!?」。インターネット上の炎上を受けてか、翌30日にTBSは定例会見とホームページ上で、「スタジオでAfter映像を撮り損ね、後日、誤って違うキーボードを撮影してしまった。捏造ではなくケアレスミス」と説明。悪戯を叱られた幼稚園児でも、もう少し真面な嘘で言い訳をする。「低能な視聴者を納得させるには、この程度の子供騙しで充分」とTBSは思っているらしい。実は、この定例会見の数時間前、ニュースサイト『ロケットニュース24』が、「BeforeとAfterは同じキーボードを使用しているのか?」とTBSに問い合わせを入れている。TBSからの回答は、「同じキーボードを使ったかどうかは答えられない」というものだった。同じキーボードを使用していない限り、BeforeとAfterは成立しないのだから、「勿論、同じキーボードを使っている」と答えなければおかしい。“答えられない”という台詞が捏造の事実を認めているようなもので、定例会見での説明を“捏造の上塗り”と捉えられるのも致し方ない。何よりも、“ケアレスミス”という言葉で済むと思っているところが、如何にも無責任なTBSらしい。同番組は同年2月16日の放送でも、出演した女性の元夫の名誉を毀損する内容を放送し、1100万円の損害賠償を求められるトラブルを起こしている。

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“ヤラセ紛い”警察24時特番制作現場の裏側――何故か毎回簡単に容疑者を探し当てられる“万能”警察の化けの皮を剥がす!

ある時は報道番組の1コーナーとして、またある時は改変期特番として、昔から大人気の警察24時密着番組。世間の荒み具合や逮捕の瞬間を劇的に伝える内容だが、ヤラセとは言わないまでも、数々の疑問を投げかける番組でもある。そんな番組の暗部を制作スタッフが暴露する! (取材・文/本誌編集部)

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番組名こそ変わるものの、民放各局にとって鉄板の番組であり、特にこの時期に放送される警察24時密着番組。警察官の動きに同行し、逮捕劇やら取り締まりの様子を撮影する内容だが、各局とも視聴率を最も稼げるゴールデンタイムで挙って流している。しかし、果たしてこの番組を“報道”・“ドキュメンタリー”として見ている視聴者がどのくらいいるのであろうか? そんな番組制作の裏側を、実際に取材した制作会社に勤務するN氏(30代)と、数々の撮影現場に立ち会ったカメラマンのH氏(40代)に訊いた。「警察24時は、制作会社としては“おいしい”んですよね。予算もかからずに安定した数字が稼げますし。まさに“ドル箱”コンテンツですよ」。この手の番組は、各局直下の報道局が作る番組ではない。報道番組で流れる1コーナーは報道局の制作だが、特番のほうは“娯楽”として扱われることが多い。警察の厳しい検閲を何度も受けて放送する、要するに“警察の広報番組”なのである。それ故、視聴者が見ても明らかにおかしい場面に何度も遭遇するのだ。

①何故、いとも簡単に職務質問に引っかかるのか?
職務質問は、何十年も従事する警察官が行っても、そう簡単に犯罪は露見しないという。「100件職質をしてヒットするのは2~3件」(元巡査長)というから、職質のプロであっても殆どが空振りに終わるもので、誰が見ても怪しい人間はそう簡単に見つかりはしないのだ。「怪しい人間を予め絞っておいて、カメラの前で放流するんですが、ボツになることが殆ど。編集上、そう見えるだけです。他に、番組的に盛り上がり、誰もが固唾を飲んで見守る場面として、被疑者が暴れて捜査官が『令状を持って来い!』等と言う場面がありますが、その間もカメラは回り続ける訳で、結構大変ではありますが…」(N氏)。

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『LDH』が1億円でお買い上げ! 全く輝かない『日本レコード大賞』栄光の黒歴史

『日本レコード大賞』の買収問題が世間を騒がせている。しかし、腐敗は何も今に始まったことではない。買収や談合絡みの審査方法は年季が入っており、歴代受賞者には疑惑ばかり。果ては死人まで出しているレコード大賞の実態を、満を持してここに記す。 (フリーライター 星野陽平)

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『紅白歌合戦』(NHK総合テレビ)と並ぶ年の瀬の風物詩である『日本レコード大賞』(TBSテレビ系、以下“レコ大”)に激震が走っている。『週刊文春』が、昨年末のレコ大で買収工作があったことを裏付ける請求書を公開したのである(右画像)。同誌の2016年11月3日号に掲載されたのは、“芸能界のドン”と呼ばれる周防郁雄社長が率いる『バーニングプロダクション』から、『EXILE』の所属事務所である『LDH』に対する2015年12月24日付の請求書で、金額は1億800万円。但し書きには、“年末のプロモーション業務委託費として”とある。文春の取材によれば、昨年末のレコ大では、バーニングから審査員に対して、EXILEの弟分である『三代目J Soul Brothers from EXILE TRIBE』(以下“三代目”)を強く推す働きかけがあり、実際にグランプリである日本レコード大賞を三代目が獲得したという。周防社長と言えば、芸能マスコミに大きな影響力を持っているが、レコ大の審査委員の多くは新聞記者が務めている。日頃から取材で世話になっているバーニングから、「今年のレコ大は○○で宜しく」と言われれば、審査員も抵抗できないのである。昨年のレコ大の審査が始まる前の下馬評では、約180万枚売れた『AKB48』の『僕たちは戦わない』が圧倒的に優位だったが、最終審査になると、15人の審査員の内の11人が、約20万枚売れた三代目の『Unfair World』に挙手した。この逆転劇が起きたのは、“芸能界のドン”の意向が大きく影響した為だった。まさに、“不公正な世界”が実現した瞬間だった。

レコ大と言えば、予てよりレコード会社や芸能事務所による談合疑惑や、審査員の買収疑惑が囁かれてきたが、今回の文春の報道では、その決定的な証拠が初めて明らかになったのである。最近のレコ大受賞曲を並べてみると、不自然さは一目瞭然だ。

2008年 EXILE『Ti Amo』
2009年 EXILE『Someday』
2010年 EXILE『I Wish For You』
2011年 AKB48『フライングゲット』
2012年 AKB48『真夏のSounds good!』
2013年 EXILE『EXILE PRIDE~こんな世界を愛するため~』
2014年 三代目J Soul Brothers『R.Y.U.S.E.I』
2015年 三代目J Soul Brothers『Unfair World』

EXILEグループとAKB48がほぼ交代で獲得しているのである。昨年のレコ大での工作が事実ならば、「それ以前にも同様のことがあった」と推測せざるを得ないだろう。レコ大は、今年で58回目を数える伝統ある音楽祭だが、ここまで悪事が暴露されながら、TBSは何事も無かったように今年も放送できるのだろうか? だが、レコ大の歴史は腐敗の歴史である。レコ大が創設されたのは1959年のこと。アメリカで『グラミー賞』が始まった翌年だった。当初、各レコード会社からは「大事な商品に傷を付けるつもりか?」と言われ、評判は芳しくなかったが、回を重ねる毎に受賞した歌手が次々とスターになっていくようになり、レコード会社側も対策に乗り出すようになった。“黒い霧”と呼ばれた醜聞が持ち上がったのは、1964年の第6回だった。この年のレコ大は青山和子の『愛と死をみつめて』が受賞したが、事前に青山本人が各審査委員の自宅を菓子折り持参で訪れ、挨拶回りをしていたが、「菓子折りに入っていたのはお菓子ではなかった」と噂された。翌1965年のレコ大は美空ひばりの『リンゴ追分』が受賞したが、この時も、ひばりが所属するレコード会社が各審査委員に林檎を送り、「林檎箱の中に実は…」という噂が流れた。以降、レコ大は無名歌手が新人賞を受賞する等して、毎年のように不正が囁かれるようになる。レコード会社は、審査委員にレコードの解説等を書いてもらい、高額の原稿料を支払ったり、芸能事務所は審査委員を接待漬けにしたりして、レコ大の票を獲得しようとした。何故、レコ大でカネが飛び交うのか? 当然、それは元が取れるからである。

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テーマ : TBS
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「安倍さんが生放送で不機嫌になったら勲章ですよ」――久米宏氏(フリーアナウンサー)インタビュー

看板キャスターの相次ぐ降板に、総務省・高市早苗大臣の“テレビ局への電波停止”発言――。安倍政権下で“テレビ言論”が危うくなっている。長年、『ニュースステーション』(テレビ朝日系)のメインキャスターを務め、ニュースショーという新分野を開拓した久米宏さんの目に、現状はどう映るのか? (聞き手/本誌編集部)

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──今春、岸井成格さん・古舘伊知郎さん・国谷裕子さんがキャスターを辞め、夜のニュース番組が大きく変わりました。
「4月に、僕のラジオ番組で“テレビのニュース番組を斬る”という特集をやったんです。それで、普段はあまり見ない各局のニュース番組を見比べてみた。気付いたのは、番組の構成・雰囲気・言葉遣い、何から何まで似ているんですよね。昼のワイドショーは特に同じです」

──今のニュース番組の基礎は、久米さんが1985年に始めた『ニュースステーション』にあるのではないですか?
「僕は、『他の番組と違うことをやろう』としか考えていなかった。極端な話、『キャスターが前を向いて話す必要もないんじゃないか?』とか。そういった工夫をしないと他局に勝てなかったから。当時も次々にニュース番組が出てきましたが、ライバルが増えれば、他と違う切り口や、話し方を変えないといけない。『どうやって視聴者に伝えるか?』を徹底的に考えて、他とは違う、手触り感のある番組を作ることが大切なんです。それが今は、北朝鮮取材で平壌から中継しても、どの局も同じ場所にリポーターが立ち、同じ内容を伝える。北朝鮮当局から規制があっても、リポーターは平壌の散髪屋に行って、自分の髪を切ってもらうぐらいのことはできる筈です。それでテレビに映って、『これが平壌で流行の髪形です』と話せばいい。それぐらいの工夫をやる人がいないというのが不思議ですよね」

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だから“衝撃映像”系特番は止められない――制作ディレクターが明かす“心霊ブーム捏造”の裏事情

ありがちな2流MCが進行を務め、よく見るタレントが騒いで終わる――。昨今のバラエティー番組がそんな面子で予想通りにOAされているが、嘗て大ブームを引き起こしたUFO・UMA・心霊現象系の番組もその枠組みに敷かれ、最近、よく放送されている。特にオカルトブームという訳でもなさそうなのに、一体どうしてなのか。関係者に舞台裏を訊いた。 (取材・文/フリーライター 山倉修三)

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ここ数年、態々海外に出かけては日本の良い点を現地人に喋らせるだけという“日本大好き番組”が頻りに放送され、人気を博してきた。一方で、OAの度に、所謂“ヤラセ”や、あまりに恣意的過ぎる番組演出が、インターネット上でもしばしば問題視されてきたのも事実だ。そうしてやり辛くなり、且つネタも無くなった。“日本大好き番組”の後を受ける形で、今、急速にその数を増やしているのが、UFO・UMA・超常現象や心霊もの等を纏めただけの“衛撃映像系”の特番だ。「まぁ、抑々作るのが楽だし、視聴率も稼げる。あんなに都合のいいジャンルの番組はないよ(苦笑)」。最近、急速にその数を増やし続けるこうした“衝撃映像系”の番組について、制作側からの見解を聞かせてくれたのは、現在、こうした特番を数多く民放各局から受注しているというベテランディレクターのN氏(48)。彼によると、こうした番組が急増している背景には、“予算不足”や“各種制約”といった制作側の苦しい事情が大きく影響しているのだという。

「まぁ、言ってしまえばカネが無い訳ですよ。ここ10年くらいは、確実に制作費が減る一方。そういう中で、数字の良い番組なんて作れる訳ないでしょ。それでも、カネも無いのに数字を取ろうとするなら、やっぱ奇策に出なきゃ無理。といっても、あんまり極端なことなんて出来やしないから、どうしても“ああいう番組”になっちゃう。プレゼンした時に、局のお偉いさんだって『あー、これならば見えるね』『予算もこんなもんだよな』っていう落とし前に持ち込み易いから」(N氏)。話を総合すると、この手の番組は、その放送尺の大半を既存のVTRで埋めることができることが最大のメリットだという。その調達方法に関しても、局のライブラリーにある過去の放送から拾ってきたり、インターネット上の動画サイト等から拾ってきたりと、新規の映像ではなく、飽く迄も“ありもの”で埋めるのが基本。その為、予算削減の上で大きなアドバンテージとなるのだそうだ。無論、そうした性質上、視聴者からすると“どこかで観たことのある映像”ばかりが、ただ只管に流されることとなる。「いやぁ、それはしょうがないでしょ(苦笑)。それにね、若い連中ばっかりを想定していたら無理だろうけど、お年寄りとかね、そういう層も想定しての番組な訳です。だから、どうせ前に見た番組なんか忘れちゃっているんだから、別にいいんですよ。それに、後は演出です、演出。そこさえキッチリとすれば、何とか形にはなる。それも予算内でね」。N氏によると、そうした予算を殆どかけずに手に入れた“手垢の付きまくった映像”に、バラエティーとしての演出を加えることで、何とか番組の体をなすように仕向けるのだという。その際にカギを握るのが、所謂“ワイプ芸”や、スタジオコメントを得意とするタレントたち。それがそつなくできる面々は数も限られてくる為、やはり決まった面々ばかりが登場しがちなのだそうだ。

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【仁義なきメディア戦争】(04) 63年続く受信料制度で問われる存在意義…基礎からわかるNHK

受信料制度の見直しについて議論する上で避けて通れないのが、NHKの抑々の存在意義や『放送法』の解釈である。NHKを巡る基礎知識を解説する。

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Q1. 抑々、NHKは何故存在するのか?
A1. 放送法第15条では、NHKは「公共の福祉のために、あまねく日本全国において受信できるように豊かで、かつ、良い放送番組」を放送する目的を達成する為に設立される法人と定められている。“公共の福祉”という目的が、NHKが公共放送となった所以だ。しかし、“公共の福祉”の概念は曖昧だ。災害報道等、公共性がわかり易いものは兎も角、民放と同じような娯楽番組について、NHKが何故受信料で制作するのか。“公共の福祉”の目的にどう合致するのかをNHKに尋ねると、「人と人とを互いに“繋ぐ”という公共的な機能に対する期待に応える」(広報)ことが今、求められているとし、「NHKだからこそできる放送で、文化水準の向上に貢献することが使命」(同)だとする。NHKの元経営委員である早稲田大学法学部の上村達男教授は、「NHKの公共性については、経営委員会でも真面な議論がされてこなかった。受信料の義務化を図るなら、先ず公共性についての議論が不可欠」と語る。

Q2. 何故、受信料を払う必要があるのか?
A2. 放送法は、NHKの番組を受信できる「受信設備を設置した者は(NHKと)契約しなければならない」と定め、その上で、契約の条項を記したNHKの放送受信規約において、「契約者は【中略】放送受信料を支払わなければならない」と定めている。この背景には、「視聴者が遍く受信料を負担することでNHKを財政的に支え、政府やスポンサーに干渉されない自主性を保障する」との狙いがある。但し、“受信設備を設置した者”から広く受信料を徴収することの合理性については、議論が分かれる。元々、放送法は1950年に施行され、NHKがテレビ放送を開始したのは1953年だ。受信料を巡る裁判を手掛けてきた高池勝彦弁護士は、「当時は放送局も少なく、テレビを持った人が受信料を支払う制度に合理性があったが、今や放送局が多数存在するのに、NHKを見ない人まで受信料を払わなければならないことの合理性は乏しく、時代錯誤だ」と指摘する。前述のように、「放送法に“契約”の義務を明記し、別の放送規約に“支払い”の義務を記すという2段構えの構造がわかり難い」との指摘も、予てから根強い。また、「放送法で定められた契約の義務自体が、民法に定められた“契約自由の原則”に反するのでは?」との議論もある。NHKは近年、受信契約を拒む世帯に受信料支払いを求める訴訟を起こしている。被告側の「契約自由の原則に反する」との主張について裁判所は、「NHKには公共性がある為、例外だ」と判断し、NHK側の勝訴が続いてきた。しかし、この議論は終わった訳ではなく、今月には同様の裁判で、NHKがテレビ設置者に契約を求めれば自動的に成立するかについて、最高裁判所が重要な法的問題についての判断を示す大法廷で審理することが決まった。最高裁の判断次第では、NHKが主張する支払いの根拠が崩れ、受信料徴収に影響が及ぶ可能性もある。

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【仁義なきメディア戦争】(03) “皆様”のNHKはどう変わるべきか…2人のキーマンに訊く

『放送倫理・番祖向上機構(BPO)』で、放送倫理検証委員会の委員を務める是枝裕和氏。表現者の1人として、NHKをどう見るか?


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――現在のNHKを評価してほしい。
「危機的状況にある。ジャーナリズムの側面から見ると、“政府広報”の報道に徹していて、批判能力が失われている。会長人事と予算執行権を国に握られていては、政府の批判などできる訳がない。公共放送なのだから、公権力から独立した存在であるべき。NHKが国営放送のように大本営発表をするようになったら、本当に危険。『お金は国民が出すのに口は国が出す』というのは矛盾している。“映画監督”と呼ばれることが多くなったが、自分自身は今でも“放送人”のつもりだ。国民の共有財産である電波を利用する放送は、『目先の国益を最優先に考えるのではなく、社会の成熟に寄与する価値観を提示しなければならない』と考えている」

――具体的には?
「NHKの新人職員は、地方勤務となることが多い。地元との信頼関係を築き、地域の情報をどのメディアよりも幅広く深く掴んでいる。このことを存分に生かしてはどうだろうか。視聴率を意識しない番組作りができるのは、受信料収入で成り立っているNHKならでは。ゴールデンタイム(19~22時)に放送する調査報道番組がもっと多くてもいい」

――政治との距離感は?
「BPOの委員を務めるようになってから、公権力と放送局の関係や、放送法についての歴史を遡って調べた。1950年に放送法が制定された当初は、“電波管理委員会”という行政機関の外局、つまり政府から独立した機関が監督権を持っていた。放送法は、この電波管理委員会が存在することを前提に作られた法律であり、公権力と放送が結託したことで齎された不幸な過去への反省からスタートしている。だが、1952年に同委員会が廃止され、放送法はそのままに、監督権だけが郵政省(現在の総務省)に置き換えられた。政府は再び、放送を巡る権益を取り戻したという訳だ。放送局が権力下に組み込まれ、規律される関係へと逆転した」

――放送法に問題がある、と。
「解釈の問題だ。『放送法で取り締まられている』等と話す放送人がいるが、本来は全く逆。放送法第1条では、“不偏不党”を放送局に保障している。その根本的な精神は憲法に通じている。総務省の高市早苗大臣は以前、放送局が政治的な公平性に欠ける放送を繰り返した場合の“電波停止”の可能性に言及したことがあったが、放送と放送法の成り立ちを無視した発言だ。NHKを始め、放送局はメディアスクラムで抵抗するべき。国民も疑問を持たなければ、公権力による情報統制が進みかねない」

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【仁義なきメディア戦争】(02) 動き出した改革議論…NHKを悩ます受信料制度の限界

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「NHKが申込書を送れば、視聴者が拒否しても契約が成立するのか」「アパート据え置きのテレビの受信料を払う必要があるのか」「ワンセグ携帯の保有者は、NHKと契約しなければならないのか」――。NHK受信料の訴訟を巡り、様々な記事が溢れている。これらは近い将来、大幅に減っていくかもしれない。受信料の支払いを義務化する動きが持ち上がりつつあるからだ。インターネットやスマートフォンが普及し、視聴者は様々な端末で動画を視聴するようになった。こうした変化によって、NHKの在り方や受信料制度も変革期を迎えている。NHKを所管する総務省の高市早苗大臣は、「受信料・業務・ガバナンス(企業統治)を三位一体で改革することが重要」と強調する。NHKの受信料は、地上波のテレビ放送を受信する地上契約が月額1260円(口座振り替え・クレジット払いの場合)で、地上波と衛星放送が一緒になった衛星契約は同2230円。NHKによると、昨年度は契約対象世帯の内、77%が支払っており、年間収入は6625億円。広告収入が柱となるフジテレビの昨年度の売上高(2897億円)や日本テレビ(3070億円)と比較しても、巨額の収入源となっている。現在、NHKとの“契約”は放送法で定められているが、“支払い”の義務については明文化されておらず、罰則規定も無い。そこで、『放送法』の改正を含め、支払いの義務化に向けた議論が始まろうとしている。きっかけは昨年9月、自民党の『放送法の改正に関する小委員会』が、総務省とNHKに対して提言を行ったことだった。自民党は明確に受信料の義務化を要請した。その内容は、強制徴収・不払いに対する罰則・マイナンバー活用等の検討に加え、インターネット配信のみの視聴者からの徴収方法を検討すること等が盛り込まれていた。更に、インターネット配信を視野に入れつつ、海外の例を基に制度設計を行うことや、義務化によって可能になる値下げ額のシミュレーション策定を求める等、多岐に亘っていた。

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近年、支払率そのものは上昇基調にあり、受信料収入は6000億円台半ばで安定している。NHKには、受信料を積み立てた建設積立資産が約1600億円あり、2020~2036年にかけて東京都渋谷区にある放送センターの建て替え計画も発表している(左上図)。グループ全体で3100億円の剰余金を保有しており、財務は盤石だが、何故こうした案が浮上するのか。背景には、現状の受信料制度の限界がある。NHKは受信料の支払率を上げる為、“地域スタッフ”に業務委託している。地域スタッフは『ナビタン』と呼ばれる専用端末を携帯し、1軒1軒訪問しながら未契約者の契約手続きを行う。しかし、単身世帯やオートロック付きマンションの場合、訪問先と面会すること自体が抑々困難だ。NHKは民間の営業会社への委託を増やしたり、公的情報の利用について研究を進めたりしているが、短期で支払率を大幅に引き上げることは難しい。一方で、こうした営業にかかる経費は、年間734億円(昨年度)と巨額だ。これ以上、コストを投じるのは難しいだろう。根源的な問題も浮上している。どれだけテレビが視聴されているかを示す“総世帯視聴率”は、緩やかに低下を続けている。右図のように、1日当たりのテレビの視聴時間も、70歳以上を除く全ての年代で減少している。特に、インターネット動画を利用することが多い10代・20代を中心に、減少が目立つ。民放も同様だが、若者世代のテレビ離れは着実に進んでいる。NHKの現役職員は、「番組作りに際して兎に角、視聴率を重視している。若い世代から見られなくなり、『将来的にNHKが必要とされなくなるのではないか』といった危機感は強く持っている」と明かす。こうした状況から、NHKも、放送と同時にインターネットでも番組を配信する為の準備を進めている。放送法によって24時間、常時配信できないといった制限は付いているが、NHKは昨年からインターネット配信実験を開始。災害等、緊急報道以外のものについても配信を始めている。今年もリオデジャネイロオリンピックの一部を配信した。配信実験に関する費用はテレビの受信料で賄われていることから、NHKは受信料収入の2.5%以内(昨年度は113億円、1.7%)に抑えながら、配信を進めている。今月から来月にかけては、1万人規模の実験を行う予定だ。

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ぶっちゃけ“ガッキーダンス”しか見所無し! クソ過ぎる2016年秋ドラマをメッタ斬り!

『君の名は。』(東宝)のメガヒットで少しだけ見えた日本のコンテンツメーカーの明るい未来。だが、ドラマ部門は相変わらずの暗黒時代だ。「ジャニーズのホープを起用するだけじゃ当たらない」って、もう結論出てましたよね、フジテレビさん。この秋も、“テレビの天敵”今井舞の毒舌が炸裂するぞ!

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凋落が囁かれて久しいフジテレビ。何をやっても「これだからフジは…」と叩かれ、笑われ、蔑まれ。最近では、“フジテレビ=ダメ”というのがすっかり国民的コンセンサスになってしまっている。フジを悪く言うと、逆にもう何だか“弱い者苛め”みたい。イジメ、カッコ悪い。でも仕方ない。これは仕事だ。という訳で、今期の月9『カインとアべル』(フジテレビ系・月曜21時)。旧約聖書に登場する兄弟をモチーフに、父に愛されず、兄と対立していく弟の苦悩を描く。舞台は、日本を代表する大手デべロッパーの創業家。社長である父からの期待を一身に集める副社長の長男(桐谷健太)と、誰からも期待されない平社員の次男(山田涼介)。軈て、会社や女性を巡り、兄弟の間に確執が…という『エデンの東』的な話にする予定のようなのだが。先ず、舞台となる大手デべロッパーの仕事の描かれ方にツッコみたい。新アウトレット招致の大プロジェクトとして、社を挙げて最優先で取り組む仕事が、“有名レストランとのテナント仮契約”なのである。店に通い詰めて頭を下げ、徹夜で段ボールでジオラマを作って説得したら、「アウトレット、我が社に決まりました!」「やったー!」っておい! 大手デべロッパーのリアルが1ミリも織り込まれないまま、御曹司同士の確執云々って言われても…。『ロッテ』のお家騒動のほうがよっぽどカタルシスだよ。スカスカのストーリーを淡々と演じる脇役陣の横顔には、「ハズレ作品引いちゃったなぁ…」という諦観がありありと。名実共に、芸能界の“月9離れ”は進みそうだ。「だったらその枠、YOUが貰っちゃいなYO!」と、高齢化する茶髪のお稚児さんたちの押し込み先に、これ幸いと利用する『ジャニーズ事務所』。ジャニーズとフジテレビ、今までのビジネスモデルが崩壊しつつある両者の暗黙の提携は、この先も続くだろう。傍目には心中にしか見えないけどね。

フジらしさが悪目立ちしているもう1本が、『chef~三ツ星の給食~』(フジテレビ系・木曜22時)。フレンチの三ツ星シェフ(天海祐希)が、勤めていたレストランを追われ、小学校の給食室で腕を振るうことに…というストーリーなのだが。天海をクビにする為だけに自らのレストランで嘘の食中毒騒動を起こすオーナー、「ここが貴女の新しい職場です」といきなりテレビの企画で連れて来られた天海が当日から調理師として勤務、「1人当たり3000円かな」と勝手に食材を変更、初日に子供から「不味い」と総スカンを食らった理由が全く提示されない、etc. etc.…。「“学校給食”というものが抱える問題を、門外漢の天海が提起し、解決する!」という青写真はわかるのだが、エピソードがあまりにもご都合主義で、期待値の爽快感は全く伴わず。いつもの男気溢れる天海の演技もガサツっぽくて、繊細なフレンチのシェフに見えないし。天海に密着したテレビ番組が“瞬間視聴率20%越え”って設定が、何より一番あり得ない。そんな数字、いつ以来だよ。憧れの“タワマン”と呼ばれる豊洲の高層マンションに越してきた主婦が、女同士の恐ろしい虚栄の闇に囚われる『砂の塔』(TBSテレビ系・金曜22時)。フロアの高低で決まるヒエラルキー、高額ランチの洗礼、イべント幹事の強制。純朴そうな主人公の菅野美穂が、子供を持つ身故に、タワマンの掟の呪縛から逃れられなくなる…という設定はわかるのだが、描かれるエピソードが既に知られている話ばかりで、単なる“タワマンあるある”の羅列にしかなっていない。しかも、会って数分でいきなり「“上層階”って自慢気に言うの、どうなんですか?」ってなぁ…。そういう直接話法を取らずに悪意をやり取りするのが、女同士の確執なのに。この窒息を描きつつ、平行して、子供の連続失踪事件というサスペンス要素も盛り込まれる。マンション全室のモニターをハッキングし、女たちの日々を監視する謎の女(松嶋菜々子)が、事件との関わりを臭わせる。そこに更に、胸キュン要員として、主人公に想いを寄せる若い男役に、ガンちゃんこと岩田剛典が配置。念には念を入れ、菅野美穂の高校生の息子という若い駒もスタンバイ。内角・外角、どこにボールが来ても対応できる構えだ。広く浅くやるには、要素盛り込み過ぎくらいで丁度いいってことなんだろう。それにしてもガンちゃん、飛ぶ鳥を落とす勢いの人気者だ。『三代目J soul brothers』のメンバーでもある。踊る姿しか見たことなかったせいもあるんだろうが、スポットライト無しで普段着で佇む剥き身のガンちゃんは、非ファンの目には、何かこう、線の細い照英にしか見えなかった。演技も照英的拙さ全開。看板扱いで、これから出番激増らしいが…大丈夫か。あと、このドラマ終了まで、豊洲の土地の価格は持つのか。色んな意味で見逃せない注目作である。

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George Clooney

Author:George Clooney

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